これは外せないだろう・・・。
気象操作は存在する！！
同じ観点で眺めている御仁も世界には多い！
心強い思いだ・・・。
早速、井口博士も取り上げていたが、同感である。
サイクロン『サンディー』は、やっぱり気象操作されていた。マイクロウェーブがくっきり。
それとHAARPが連日照射されていた証拠もある。これは一つのインテリジェンスである。無視するのも自由だが、この現象をなんと説明するのだろう。
前回拙稿上梓時、確認してみたが、サイトは隠されて（？）見ることが出来なかった。怪しんでいたが、見つけた人もいると言うことだ。
拡散のために、掲載しておこう！
Evidence SANDY May Have Been Manipulated Using A Microwave Beam!
しかし、書こう・・・・。
キレート作用とは、
簡単に言うと、体内浄化のことだ！
体内浄化と言えば、今は放射能だ・・・・。
決して、誰も言わないが、去年、東京でも夥しい放射能が舞った。それも微粒子となった核種（放射性プルーム（煙・雲））が万遍なく覆い尽くしたのである。
ある人は、ドアに目張りをして、一歩も外に出なかった御仁も居る。そう言う人は、程度の差はあれ、幸いだ。直ちに東京を脱出した人々も多い。
しかし、
大概の人は、『大丈夫、大丈夫』で、その言葉を信じることはないにせよ、縋（すが）った人々だ。
敏感な人は、『更年期障害の何倍もの違和感を覚えた・・・』と、述懐してくれた人もいる。金属の匂いというか、のどに閊（つか）えた違和感を告白した人もいる。
確かに、黄色い異物が空から降ってきた。
それでも『大丈夫、大丈夫』なのである。
間違いなく、大勢の人が被曝した。多くは体外排出した人も多いかも知れないが、人知れず、引きずっている人も多い。
ましてや、福島第一原発近郊では、重症患者（？）も多いのである。見るに耐えない、読むに耐えない告白も多いが、表面上では『放射能で死んだ人は、一人もいない。』と言うことが、喧伝されている。
そうではないというと、騒乱罪が適用されるらしい。これは現職の大臣の発言だ。風聞にしてはっきりと覗った。その中には、放射能被曝を語るも騒乱罪だが、その臨床結果を発表するのも騒乱罪だと言うことである。
いつから、日本は全体主義国家になったのだろう。
それともかつての連合赤軍の様に、『総括』でもして、つるし上げようとでも言うのであろうか？それが近いのかも知れない。そう言う人材は現民主党議員には多い。人材と言うより、人罪と言うべきかも知れない。
それが、キレート作用によって、内部被曝がきれいになった、と言う情報を流すな！ というお達しというか、脅しを掛けてきたと言うのだから、驚く。誰とは言わないが、言語道断と言うべきファッショ体質が浮き彫りにされた。
キレートについて、語られている動画を紹介しておこう。
6分30秒辺りを注目してほしい。言うまでもなく、東日本大震災時、現地対策本部が設置されたのは、唯一自衛隊のみであった。その時、多くの隊員が被曝したことは、事実である。
このことについて、誰も語らないが、自衛隊員ばかりではないだろう。消防隊員や警察官にも大勢いるはずだ。しかし、それを語るのは、『唇寒し』である。建前上は、誰一人として、被曝している人間はいないことになっている。
ましてや、警戒区域で放射能で死亡した人間は、一人もいないと言うことになっている。
【転載開始】さすがゴミウリ二枚舌（赤字は転載者）
（再掲）
読売海外坂↓
573 deaths 'related to nuclear crisis'
The Yomiuri Shimbun
A total of 573 deaths have been certified as "disaster-related" by 13 municipalities affected by the crisis at the crippled Fukushima No. 1 nuclear power plant, according to a Yomiuri Shimbun survey.
This number could rise because certification for 29 people remains pending while further checks are conducted.
The 13 municipalities are three cities--Minami-Soma, Tamura and Iwaki--eight towns and villages in Futaba County--Namie, Futaba, Okuma, Tomioka, Naraha, Hirono, Katsurao and Kawauchi--and Kawamata and Iitate, all in Fukushima Prefecture.
These municipalities are in the no-entry, emergency evacuation preparation or expanded evacuation zones around the nuclear plant, which suffered meltdowns soon after the March 11 disaster.
A disaster-related death certificate is issued when a death is not directly caused by a tragedy, but by fatigue or the aggravation of a chronic disease due to the disaster. If a municipality certifies the cause of death is directly associated to a disaster, a condolence grant is paid to the victim's family. If the person was a breadwinner, 5 million yen is paid.
Applications for certification have been filed for 748 people, and 634 of them have been cleared to undergo screening.
Of the 634, 573 deaths were certified as disaster-related, 28 applications were rejected, four cases had to reapply because of flawed paperwork, and 29 remain pending.
In Minami-Soma, a screening panel of doctors, lawyers and other experts examined 251 applications and approved 234 of them. The panel judged two deaths were not eligible for certification and 15 were put on hold.
"During our examination of the applications, we gave emphasis to the conditions at evacuation sites and how they spent their days before they died," a city government official said. "However, the screening process was difficult in cases when people had stayed in evacuation facilities for an extended time and when there was little evidence of where they had been taking shelter."
(Feb. 5, 2012)http://www.yomiuri.co.jp/dy/national/T120204003191.htm
翻訳↓
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿"核危機に関連した" 573人が死亡
読売新聞
573死亡の合計は、読売新聞の調査によると、不自由福島第1原子力発電所の危機の影響を受け13市町村による "災害関連"として認定されています。
さらにチェックが行われている間に29人の認定が保留のままであるため、この数は上昇する可能性がある。
南相馬、田村、いわき - - 双葉郡の8つの町や村 - 浪江、双葉、大熊、富岡、Naraha、広野、葛尾と川内 - と川俣と飯舘、すべての13市町村の3つの都市です。福島県。
これらの自治体は3月11日災害後すぐにメルトダウンを受けた原子力発電所、周りにいないエントリ、緊急避難の準備または拡張避難ゾーンにあります。
死 が直接悲劇によってではなく、疲労や災害に起因する慢性疾患の悪化によって引き起こされていないとき災害に関連した死亡証明書が発行されます。自治体は、 死の原因が直接災害に関連付けられている証明した場合、弔慰助成金は被害者の家族に支払われます。人が稼ぎ手であった場合、5百万円が支払われます。
認定の申請は、748人々のために提出されている、それらの634は、スクリーニングを受けるようにクリアされている。
634の、573人が死亡、28アプリケーションが拒否された、災害関連として認定され、4例は、理由不備のある書類の再適用しなければならなかった、と29は保留のままになります。
南相馬では、医者、弁護士その他の専門家のスクリーニングパネルは、251のアプリケーションを調べ、それらの234を承認した。パネルには2つの死が認定の対象ではなかったと判断され、15が保留にされました。
" アプリケーションの我々の調査の間に、我々は避難所での条件に重点を与え、彼らが死ぬ前に彼らは日々を過ごし方法については、"市政府の役人は言った。 "人々が長時間避難施設に滞在していた、彼らは避難していた場所の??少し証拠があったときただし、スクリーニングプロセスは、ケースでは困難であっ た。"
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
読売日本坂↓
東京電力福島第一原発事故で、政府から避難などを指示された福島県の１３市町村で昨年、計５７３人の災害関連死が認定されたことが、各自治体への取材でわかった。
避難が複数箇所に及んだり、長期化したりした結果、審査が難航するケースも目立つという。審査入りした６３４人のうち、２９人は再調査が必要として認定が保留されている。
１３市町村は、警戒区域や緊急時避難準備区域（昨年９月末に解除）、計画的避難区域に指定されるなどした南相馬、田村、いわきの３市と、双葉郡８町村（浪 江、双葉、大熊、富岡、楢葉、広野町、葛尾、川内村）、川俣町、飯舘村。計７４８人の認定申請があり、６３４人が審査を受けた。このうち５７３人が認定さ れた。不認定は２８人。４人は書類不備で再申請を求められ、２９人は保留とされた。
（2012年2月4日03時00分 読売新聞）http://www.yomiuri.co.jp/feature/20110316-866921/news/20120203-OYT1T01229.htm
海外版でははっきりと「nuclear crisis'（核災害）」と書き、
日本版では「災害」のみｗ「核」を消し「震災災害」と思わせているｗｗｗ
住民の核被爆死亡者573人！
↑これはあくまで、認定された最低の数【転載終了】
世界中でそれを信じるものは居ない。日本では、『大震災関連死』である。それが数千人居る。これは公表された数字である。しかし、海外メディアでは、その全てではないが、日本発信：放射能関連死と報じている。
何という温度差であろうか？ 温度差という範疇ではないだろう。情報の隠蔽、情報統制、脅し、脅迫が政府によって行われているのを見過ごすことは出来ない。
東京でも、当該日、チェルノブイリの事故当時の約千倍（東京での飛散比）の放射能核種が舞った。当該日前後に年間被曝線量にして、20μシーベルトの被曝量に当たる。これは放射性プルーム（煙・雲）に依る被曝であるから、不用心な人は多くは内部被曝しているのである。
一時避難、あるいは屋内待避した人は少ないであろうが、そうでない人は内部被曝を疑う必要がある。
キレートしかないと言うことが、現実味を帯びてくるのだ。
キレートによる、重症被曝の改善が顕著に見られるとの情報がある。しかし、それを晒すことは、『騒乱罪』を適用するというのが、政府高官の文言であるから許し難い。
寧ろ、そう言う情報こそ、広く国民に公開して、判断を委ねるのが常道で、正義であろう。ところがそれを吹聴すると、これまでのウソがばれるし、そうして国民を欺いてきた政府が矢面に立つことになるから、封じ込めよとしているとしか思えない。
世も末である。
これ以外、様々な知見があるが、元から放射能被曝はないとするのが政府の立場であるから、日の目を見ないのである。可笑しいと思わないか？
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確かに、原理的には難しい・・・・しかし、既放出核種は塵と共にある。
確認してくれ賜え！ 検出限界を下回った！！
