日中戦争の真実です。南京大虐殺など全くデタラメ

日中戦争の真実です。南京大虐殺など全くデタラメです。残虐なのは中国軍でした。今回のデモを見ればわかります。

『中国の軍隊は、共産軍でも国民党軍でも、基本的に軍隊というより、ルンペンを寄せ集めたような集団にすぎなかったのです。彼らが軍隊に入ったのは、占領地区で略奪が出来るため、食いっぱぐれがなかったからです。
　
ですから中国の司令官は、自国の、ある土地を占領すると、最低一週間は兵士たちの好きなように略奪や強姦をさせました。また、そうしないと司令官が殺されてしまったからです。



本当の人民解放軍は日本軍だった
　また中国軍と日本軍の性格を大ざっぱにみるなら、次のように言うことができます。

　中国軍が通った地は至る所、はげたかの大軍が通ったように略奪されました。さらに彼らは占領地域を去るとき、日本軍に何も残さないようにするため、「焦土（しょうど）作戦」を取りました。

つまり退却のたびに、道路や工場、橋、潅漑施設、その他の施設を次々に破壊したのです。そのため中国軍が通るところすべてが荒廃していきました。彼らの行動の特徴は、略奪と破壊だったのです。

　それによって中国経済は破壊され、農業も工業も壊滅的被害を受け、人民は苦しむばかりとなっていました。とくに悲惨だったのは、民衆の大半を占める農民たちでした。

　一方、そのあとにやって来た日本軍は、当初から農民たちの救済と、中国経済の再建に取り組んだのです。日本軍が占領した地域は、中国本土の人口の約四〇％、また耕地面積の五四％に及びましたが、日本はすぐにその地域での農業再建、道路や潅漑施設の復興、工場の再建などに取り組みました。』

日米戦争の真実

日米戦争の真実
アメリカは、1940年に中国においての日本を非難して、日本を封鎖するための「ＡＢＣＤ包囲網」というものを作りました。
　

ＡＢＣＤとは、アメリカ (America)、イギリス (Britain)、中国 (China)、オランダ (Dutch)の頭文字です。これはアメリカ主導に行なわれた日本に対する厳しい経済制裁でした。ＡＢＣＤ包囲網により、日本には石油や鉄をはじめ、生活必需品などが入らなくなってしまいました。

今日も、アメリカはしばしば他国に対して「経済制裁」という手法をとります。最近では、イラクや北朝鮮に対する経済制裁などです。しかし、最近のアメリカは同じ経済制裁をするにしても、たいていは行き過ぎない、賢いやり方をするようになっています。



あまりやり過ぎると、向こうが牙をむき、戦争を起こしてくるからです。けれども、ＡＢＣＤ包囲網という経済制裁は、まさに日本に「死ね」と言うほどのキツイものでした。
　

ですからこの経済制裁は、戦争を誘発するものだとして、ルーズベルト大統領の前のフーバー大統領は決して行なわなかったのです。しかしルーズベルトは、この経済制裁に踏み切りました。



貿易に依存するしか生きていく方法のない日本は、まさに窮地に立たされました。さらに、一九四一年にアメリカは日本人の在米資産を凍結し、また日本に対する石油の全面禁輸を実施しました。



石油が入らなければ、車も走らず、飛行機も飛ばず、工場も動きません。日本の産業は停止してしまいます。石油の備蓄をわずかしか持たない日本にとって、これは死活問題でした。

これほどキツイことをすれば、日本は戦争を決意するだろうということは、もちろんアメリカにもわかっていました。しかしアメリカは、それを望んでいたのです。



このように日米戦争は、真珠湾以前から始まっていました。
それでも、日本はこのときもまだ、米国との関係修復のために最後の努力を積んでいました。



日本は、野村駐米大使と来栖（くるす）臨時大使を派遣し、交渉に当たらせたのです。彼らは、日米首脳会談を強く申し入れました。



日本側は、ＡＢＣＤ包囲網を解いてくれるなら、中国大陸からの撤兵も考慮するとの案を用意していました。そして中国でのアメリカに対する門戸開放、機会均等も約束すると。



これはちゃんと記録にもあることです。日本側は大きな妥協の条件も用意していたのです。



しかし、当時のルーズベルト大統領は、話し合いの場に出てきませんでした。
　もし両者が誠心誠意、交渉のテーブルについて話し合ったなら、日米戦争は回避されたに違いありません。



、アメリカ側はこのとき、のらりくらりするばかりで、交渉の要求にも、示した条件にも返答しなかったのです。



そしてやがて一九四一年一一月二六日、アメリカのハル国務長官は野村大使と来栖大使を呼び出し、突如、あの悪名高い「ハル・ノート」という一方的な対日要求を通告してきました。



　これが、日本に真珠湾攻撃を決意させるものとなったのです。

アメリカが提出してきた「ハル・ノート」は、日本にとっては寝耳に水、予想もしないものでした。



そして日本政府には、目がくらむほどの絶望感が走ったのです。　その対日要求は、中国大陸や、仏領インドシナから日本の軍隊を引き上げるなどが、要求のおもなものでした。このような要求は予想できないでもありませんでした。

では、なぜこれが寝耳に水だったかというと、アメリカの言い分は、日本がこれらの要求をすべて呑めばＡＢＣＤ包囲網を解く、というものではなかったのです。



日本がこれらの要求を呑んだら、ＡＢＣＤ包囲網をどうするかという話し合いに応じる、というものに過ぎませんでした。



アメリカの要求は、自らは一点の妥協もせず、いささかの犠牲も払わず、ただ日本が要求を呑んで、丸裸になれという無茶苦茶なものでした。こんな高飛車で理不尽な要求は、とうてい呑めるものではありません。



ハル・ノートを受け取る以前の日本政府は、アメリカとの関係をなんとか修復したいと、必死の努力を続けていました。



しかしこの要求を受け取ったとき、いまやすべての努力が挫折したと知ったのです。このとき日本国内に、　「事態ここに至る。座して死を待つより、戦って死すべし」　という気運が生まれました。そして開戦を決意、真珠湾攻撃へと向かっていったのです。

戦後、東京裁判でただ一人、日本の無罪を主張したインドのパール判事は、
「ハル・ノートのようなものを突きつけられたら、モナコやルクセンブルクのような小国でも、矛をとってアメリカに立ち向かうだろう」　と述べたことは有名です。なぜアメリカは、ハル・ノートというような無茶苦茶な要求をしてきたのでしょうか。



アメリカは、「オレンジ計画」にみられるように、いずれ日本を叩きつぶそう、屈服させようと思っていました。真珠湾以前から、アメリカが日本との戦争を決意していたことは、今日では良く知られています。



けれども当時、アメリカ国民の大半は、参戦に反対でした。アメリカ人の多くは、かつての大恐慌の悪夢からようやく立ち直り、安定した生活を手に入れるようになったばかりでした。できることなら、他国との戦争などにかかわりたくありません。

そうした中、ルーズベルト大統領は、なんとか日本と戦争をし、日本を屈服させたいと願っていました。



また当時ヨーロッパでは、すでにドイツ軍の勢力がイギリスにも迫っていました。それでルーズベルトは、盟友チャーチル首相のイギリスを救うためにも、アメリカの参戦を何とか果たしたいと思っていたのです。



もしアメリカが日本と開戦すれば、日本とドイツの同盟関係により（日独伊三国同盟）、アメリカは自動的にドイツとも開戦することになります。そうすればアメリカがドイツを打ち負かす機会が生まるわけです。



　そのためルーズベルトは、何とか参戦を果たしたいと願っていました。けれども、アメリカ政府が勝手に戦争を始めても、アメリカ世論がついてくるわけがありません。
　

どうしたら、世論は日本との戦争をよしとするだろうか。そうです。もし日本が最初の一発を打てば、アメリカ国民は怒り、戦争やむなしと思うに違いありません。


アメリカは、西部劇にもみられるように決闘の国であり、先に相手に銃をぬかせてこそ、大義名分が立つというものなのです。



そのためにアメリカが用意したのが、　「ハル・ノート」　という日本への要求書でした。これをつきつけるなら、日本は牙をむいて、刃向かってくるに違いない――そう踏んだわけです。



もちろん、こうした国運をかけた重要な外交文書が出されるには、当然、アメリカ議会の承認が必要のはずです。ところがハル・ノートは、アメリカ議会も、アメリカ国民も全く知らないところで、ひそかに日本につきつけられました。



これが日本に出されたことは、ルーズベルト大統領と、幾人かの側近だけが知っていたことだったのです。真珠湾が攻撃されたとき、ほとんどのアメリカ国民は、ハル・ノートの存在すら知りませんでした。



アメリカ国民は、アメリカに対する日本の横暴な侵略が突如始まったとしか思わなかったのです。


当時、ハワイの真珠湾にはアメリカ軍の一大基地があって、アメリカによるアジア侵出の拠点となっていました。1941年12月８日、日本軍はこの真珠湾の基地を攻撃、破壊しました。



真珠湾攻撃のニュースが飛び込んだとき、喜んだのはルーズベルト大統領でした。これでアメリカ世論は一気に傾き、日本との戦争を始められるからです。



当時の大統領側近の話によれば、真珠湾のニュースを聞いたとき、大統領は「安堵した」といいます。それは彼の念願がかなった瞬間でした。


ルーズベルト大統領は、戦争には参加しないと公言して当選したが、心ではアメリカの参戦を強く願っていた。彼は日本を挑発して日本に「最初の一発」を打たせることに成功し、米国民を一気に戦争へ向かわせていった。



そののち、大統領は米国民の前に出ると、急に顔をこわばらせて怒りをあらわにし、これを日本の「卑怯なだまし討ち」と非難して、国民の怒りを駆り立てました。



さらに、　「リメンバー・パールハーバー」（真珠湾を忘れるな）　の合い言葉を繰り返し、一気に日本との戦争に向かわせていったのです。



　アメリカは戦争に巻き込まれたのではなく、戦争を自ら引き起こしたのだ、ということです。ルーズベルト大統領が、自国を戦争に巻き込みたいと考えていたことは、疑問の余地はない。



しかし政治的理由から、最初の敵対行動が相手側から始められるようにすることを、熱望していたのである。
　

そのような理由から彼は……武力に訴えなければ耐えることができない点まで、日本人に圧力を加えたのである。日本は、アメリカ大統領によって合衆国を攻撃するように仕組まれたのである」



このように、日米戦争は、決して日本が一方的に始めたものではありませんでした。むしろ、アメリカは日本を、戦争以外に選択肢のないところに追いやったのです。　



戦争に負けたほうの日本がすべて悪く、勝ったほうのアメリカはすべて正しかったと考えがちです。とくに日本にはその傾向が強く存在します。



今の日本は、自虐的な歴史観に陥っています。日本がすべて悪かったのだと。また、あの当時の政治家や軍人たちはみな狂っていたのだと。しかしそうではありません。

当時の日本人は、熟慮に熟慮を重ねた末、やむを得ず戦争に突入していったのです。そこには、真剣に国の未来を考えた人々の姿がありました。
　

もちろん、失政や失策もありました。あとから「ああすればよかった」「こうすればよかった」ということもありました。しかし問題は、あの状況まで追い込まれたとき、それ以外には選択肢はあったか、ということです。


特攻隊員ら。彼らをはじめすべての日本兵は、日本とアジアの未来を思い、命を捧げた。その犠牲の上に今日の日本とアジアがあることを、私たちは忘れてはならない。

日米同盟の真実

中国、北朝鮮、ロシアの核保有国に囲まれた今の状況では日米同盟は大変に大切です。

しかし、「日本から自主防衛力を剥奪しておくために、米軍は日本駐留を続ける。たとえ日本の周辺国がすべて核武装しても、日本人にだけは核をもたせない」という密約が１９７１年にアメリカのニクソン大統領と中国の周恩来で交わされました。

これは米政府の外交資料や中国で公開されている外交史や著作や論文にも記述されています。

今のオバマまでこの約束は守られています。結局、アメリカは「米軍に頼っていれば安心」と言っておきながら「敗戦国日本から永遠に自主防衛力を剥奪しておく」のが真の目的でアメリカの占領政策は続いているということでしょう。

このまま永遠に米軍がいて、守ってくれればいいのですが、２０２０年代になると、軍事費の大幅節減で撤退することが予想されています。その時に日本はどうなるのでしょう。

戦争はいやだから自衛のための軍事力は持ちたくない、核は怖いので持ちたくない、現実を見ないで、まるで子供のように駄々をこねている。

歴史上、自分の国を自分で守らない国は滅びて存在は許されません。今、変わらなければ自業自得で日本は中国に侵略され、植民地になるのは明白です。

沖縄はチベットになる？

「中国が沖縄を取りに来るなんてそんなことはありえない」――そう思っておられる国民の方々が大半だと思います。



しかし、中国は、本気で沖縄を取るために着々と手を打っています。



中国に自治区にされ、地元住民の弾圧や虐殺が今でも続いているチベット(チベット

自治区)、東トルキスタン(新疆ウイグル自治区)、南モンゴル(内蒙古自治区)です

が、中国が手始めに行ったことは「中国の領土である」と世界に宣伝することでした。



次には、大量の漢民族が流入し、弾圧や粛清、民族浄化が起こりました。

既に中国は「沖縄を私たちの領土である」と宣伝を始めています。



2009年12月、北京で中国人歴史研究者らによるシンポジウムが開かれ、「明治政

府による琉球併合(1879年)も、戦後の沖縄返還(1972年)も国際法上の根拠はな

い」との主張が繰り返されました。



2010年12月には、香港や台湾のメディアに「中華民族琉球特別自治区援助準備

委員会結成」の広告が出され、「中国は琉球群島を回復しなければならない。中華

人民共和国琉球自治区を成立させなければならない」との主張が掲載されました。





また、中国のネットで出回っている『琉球群島千年の国家戦略』には「中国政府が琉

球群島統治権を回復すべき歴史的責任として、琉球は中国の領土であり、中国には

争うことのない主権がある」と主張されています。





日本人に対し、中国の日本侵略を警告している『月刊中国』主幹の鳴霞氏は「これ

からの沖縄は、チベットや新疆のように資源や領土を中共の所有物とするために、

住民大量虐殺が始まることだろう」と指摘しています。



このままいけば、近い将来、チベットやウイグルで起きたことと同じことが、沖縄でも

起こる可能性があります。

中国の核ミサイル

東風２１号・核ミサイル

全射程距離1750～3200km。東風２１号

は巨大トレーラーと一体となった全長

約10mの巨大な迷彩色のミサイルです。







北朝鮮のテポドンのように固定式ではなく、

可動式(移動式)のため、前もって迎撃の照

準を合わせることは困難です。






更に、テポドンのように液体燃料を注入するのに4～5日もかかるようなこ

とはなく、燃料が個体燃料であるため、発射に要する時間は20分程度


で、東京着弾までの飛行時間9分間と合わせても、日本が迎撃体制を取

ることは事実上、不可能に近い状態です。





また、通常弾頭型「東風21号」(DF-21C↓)が開発され、従来の「東風

21号」とはノーズコーンの形状が異なり、スカッドミサイルに近い形状で

す。






このミサイルの開発によって、生物・化学兵器での日本の攻撃も可能とな

ったことは、わが国としては非常に憂慮するべき事態です。






中国はこの東風21号と、潜水艦から発射される弾道ミサイル「巨浪1号」

の照準を、日本の全ての主要都市に定めているとされます。





しかも、ミサイルには「原爆」の10倍から数百倍の破壊力を持つ「水爆」

の搭載が可能です。







原爆が一つの都市を一瞬で焦土化するとすれば、水爆は一瞬で一つの

県レベルの広い地域を丸ごと消滅させるだけの威力があります。





もしこのミサイルが首都圏や大阪、名古屋などの大都市に向けて発射さ

れた場合、瞬時に数千万人の命が奪われ、日本の国家としての機能は

即時停止してしまうでしょう。米軍が日本から撤退したら、このミサイルを

撃ち込むと脅されたら、日本は中国の植民地、つまり自治区になるしかあ

りません。




また、日本に向けられたミサイルの数は30発とも数百発とも言われてい


ます。



しかも中国はミサイルの弾頭を「単弾頭」(搭載された核弾頭が1個)か

ら、「多弾頭」(核弾頭3～6個)に切り替えているため、保有する「核弾

頭」の総数は実に1千発を超えるという情報もあります。






日本はこれらの核ミサイルから日本国民を守るために抑止力となるため

の物を持たなくては滅びるでしょう。

超限戦

日本は昭和４７年以前より、中国から「日本解放第二期工作要網」に基ずいて「見えない戦争」を仕掛けられています

　　　

中国は確実に日本を属領化、自治区化しようとしています。

しかし、「太平の眠り」にあった幕末の時代と同じく、多くの国民は長年の平和という、まどろみの中で、「まさか、中国が日本を侵略するようなことはないだろう」と思い込んでいます。



しかし、今、中国は水面下で、民主党などの左翼政党や左翼マスコミ、教員団体、自虐史観教科書、米軍基地反対運動などを通じて、国内の工作活動を行い、日本国民に気づかれることなく、一歩一歩着実に日本の国力を弱め、属領化、侵略するための手を打ってきています。



しかし、私たち日本人は、そのことに全く気づいていません。

なぜなら、現在中国が仕掛ける戦争は、目に見えない「思想的侵略」から始まっているからです。


では、中国が実践している孫子の兵法「戦わずして勝つ」とは、一体、どのような“戦争"なのでしょうか？

中国は、単にミサイルや弾丸が飛び交うだけが「戦争」だとは考えていません。

現在中国が日本に仕掛けている戦争は「見えない戦争」です。それは中国の「超限戦」(ちょうげんせん)という新しい戦争形態です。



「超限戦」には25種類にも及ぶ戦闘方法があり、「通常戦」「外交戦」「国家テロ戦」「諜報戦」「金融戦」「ネットワーク戦」「法律戦」「心理戦」「メディア戦」などを通して中国が優位に立つための戦略が用意されています。



「超限戦」の特徴は、軍事と非軍事の境界を曖昧化していることにあります。



武器を使用せず、私達の日常の生活レベルまで入り込んでいる戦争です。




それは目に見えず、巧妙に偽装され、多くの日本国民は中国から「見えない戦争」を仕掛けられていることに気づいていません。



例えば、教育やマスコミを通して憲法９条の「護憲運動」を盛り上げたり、経済的利益や外交を通して政治家を思い通りにコントロールし、中国の戦略を実現させるなどです。



また、相手国の国民の「愛国心」を失わせたり、「宗教」を弱体化させたり、「平和運動」を支援して国民の戦う気概を失わせたり、政治の信用失墜を起こしたり、経済を没落させて国力を削ぐなども含まれます。

物理的な弾は飛んで来なくても、実際には日本の国民の心の中に、既に多くの「見えない弾」が撃ち込まれ、中国の思い通りに「思想コントロール」がなされています。



　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

よる戦略研究の共著である。戦争に政治や人民を総動員するのを当然視する国家総力戦、特に人民解放軍の人民戦争理論の流れをくむ軍事思想の一つですが、これの元になったものがあります。



『超限戦』（ちょうげんせん）とは1999年に発表された中国軍大佐の喬良と王湘穂に





それは中央学院大学の西内雅教授（故人）が昭和４７年にアジア諸国を歴訪した際、偶然、入手した秘密文書。名前は「日本解放第二期工作要網」です。



内容は中国共産党が革命工作員に指示した陰謀で、当時から現在に至るまで、中国の対日謀略は秘密文書の通りに続けられています。多岐にわたって計画されているが、特に注目すべきは対政治家と対マスコミです。



以下は「日本解放第二期工作要網」の抜粋です。

　

下はその抜粋です。

Ａ－１．基本戦略

　我が党は日本解放の当面の基本戦略は、日本が現在保有している国力の全てを、我が党の支配下に置き、我が党の世界解放戦に奉仕せしめることにある。

Ａ－２．解放工作組の任務

　日本の平和解放は、下の３段階を経て達成する。

　イ．我が国との国交正常化（第一期工作の目標）

　口．民主連合政府の形成（第二期工作の目標）

　ハ．日本人民民主共和国の樹立 ・・天皇を戦犯の首魁として処刑（第三期工作の目標）

３－２．議員を個別に掌握

　下記により国会議員を個別に掌握して、秘密裏に本工作員の支配下に置く。

Ａ．第一期工作組がすでに獲得したものを除き、残余の議員全員に対し接触線を最少４線設定する。

Ｂ．上の他、各党の役職者及び党内派閥の首長、有力者については、その秘書、家族、強い影響力を持つ者の３者に、個別に接触線を最少２線設定する。

Ｃ．上の接触線設定後、各線を経て知り得る全情報を整理して、「議員身上調査書」の拡充を期し、公私生活の全貌を細大漏さず了解する。

Ｄ．右により各党毎の議員を「掌握すべき者」と「打倒排除すべき者」に区別し、「掌握すべき者」については「連合政府の樹立にのみ利用しうる者」「連合政府樹立より共和国成立に至る過渡期においても利用し得る者」とに区別する。 ここに言う「打倒・排除」とは、その議員の党内における勢力を削ぎ、発言権を低下せしめ、孤立に向かわせることを言う。

Ｅ．「掌握」又は「打倒」は調査によって明らかとなったその議員の弱点を利用する。

　金銭、権力、名声等、欲するものを与え、又は約束し、必要があれば中傷、離間、脅迫、秘している私事の暴露等、いかなる手段を使用してもよい。

　敵国の無血占領が、この一事に懸っていることを思い、いかなる困難、醜悪なる手段も厭うてはならず、神聖なる任務の遂行として、やり抜かねばならない』

このような工作が成功して親中国となった多くの国会議員んによって６兆円のＯＤＡが支払われたと推測されます。

次に対マスコミですが、「新聞、雑誌」「テレビ、ラジオ」「出版」に別れて細かく指示しています。



以下抜粋です

日本のマスコミを支配下に置いた我が党の鉄の意志とたゆまざる不断の工作とが、これを生んだのである。

２－１．新聞・雑誌

Ａ．接触線の拡大。

　新聞については、第一期工作組が設定した「三大紙」に重点を置く接触線を堅持強化すると共に、残余の中央紙及び地方紙と接触線を拡大する。

　雑誌、特に週刊誌については、過去の工作は極めて不十分であったことを反省し、十分な人員、経費を投入して掌握下に置かねばならない。接触対象の選定は「１０人の記者よりは、１人の編集責任者を獲得せよ」との原則を守り、編集を主対象とする。

『２－２．テレビとラジオ

Ａ．これらは、資本主義国においては「娯楽」であって、政府の人民に対する意志伝達の媒介体ではない。この点に特に留意し、「娯楽」として利用することを主点とすべきである。

　具体的な方向を示せば、「性の解放」を高らかに謳い上げる劇又は映画、本能を剌激する音楽、歌謡等は望ましい反面、スポーツに名を借りた「根性もの」と称される劇、映画、動画、または歴史劇、映画、歌謡並びに「ふるさとの歌祭り」等の郷土愛、民族一体感を呼び醒ますものは好ましくない。

　前者をより多く、後者をより少なく取り上げさせるよう誘導せねばならない。

Ｂ．テレビのニュース速報、実況報道の利用価値は極めて高い。画面は真実を伝えるものではなく、作るものである。目的意識を持って画面を構成せねばならない。

２－３．出版（単行本）

Ｃ．マスコミの主流から締め出された反動極右の反中国の言動は、単行本に出路を求めているが、これは手段を尽くして粉砕せねばならない。

　特に、社会主義建設の途上で生じる、止むを得ない若干の歪み、欠点について、真実を伝えると称してなされる暴露報道を絶対に放置してはならない。これらについては、誹謗、デマで両国関係を破壊するものであるとして、日本政府に厳重に抗議すると共に、出版社主、編集責任者、著者を告訴して根絶を期すべきである。

Ｄ．一般娯楽面の出版については「デンマークの進歩を見習え」として、出版界における「性の解放」を大々的に主張せしむべきで、春画、春本の氾濫は望ましい。

Ｅ．単行本の出版についての今一つの利用法は「中間層文筆業者」の獲得である。「中間層」とは思想的に純正左派、または右派に属しない、中間の動揺分子を言い、「文筆業者」とは、凡そ文筆を以て世論作りにいささかでも影響を与え得る者全てを言う。

　彼等に対しては或いは原稿料を与え、或いは出版の支援をなして接近し、まず「政治的・思想的立場の明快さを欠く」中間的著作をなさしめ、徐々に我が陣営へと誘導する。

中国の脅威は日に日に迫ってきています

日本を救う運動を起こしたいと思います。あまり知らない人は、そんなバカなオーバーだよと言うかもしれませんが多くの専門家は真実を知っていますから、日本は危ない、必ず中国に侵略されて中国の自治区になると警告しています。


もうすでに手遅れという専門家もいます。下記の日本地図と文章を見ていただけたらわかると思います。


はっきり言って今の状態は中国の侵略に対して、何もせず座して死を待っていると言っても過言ではないと思います。


新聞やテレビでは中国の脅威について一切報道していません。そのために有識者や専門家が警告を発しても一部の国民にしか伝わっていません。


尖閣諸島の事件で、少しは危機感は感じたようですが中国の真の軍事力やチベット等で何をしているのかは知られていません。


専門家の人達は中国の脅威についてのシンポジウムなど開いて真実を伝えようとしていますが、目覚めた少数の人達には伝わりますが、一般大衆には伝わりません。


一般大衆に知らせるためには新聞とテレビが一番適していると思いますが、今は現実的ではありませんので、映画という手段を使いたいと思います。


私は2008年以前に無差別殺人事件（通り魔事件）が多発していましたので、なぜこのような事件が起こるのかを提起した小説「ボディ・ジャク」を映画化して１４の映画館で上映しました。


この時は低予算だったので、世論にインパクトを与えることができませんでしたが、今回は「中国の真実の脅威を知らせる」「自主防衛力を持つ」という国民運動にして大きなうねりを起こして映画も規模を大きくして世論にインパクトを与えたいと思います。


中国もよくプロパガンダ（政治的宣伝）に映画を使いますので、映画の効力があるのを熟知していると思います。


今回の計画はただ、映画を作るのではなくてこれを核にして普段、新聞ではまったく報道されていない中国の脅威の真実を日本の全国民に伝えたいと思います。


我々の国、日本を守るため、国民運動を起こしましょう！このままでは日本はチベットになってしまう。世論を変え、自分の国は自分で守る。自主防衛力を持ちましょう。


映画の製作、上映が終わっても「中国の侵略から日本を守る会」と残して活動を続けたいと思います。

映画を核にして国民的な運動を起こし、世論を変えたい思います。日本を救う映画です。小額でもいいので協賛、支援をお願いします。前作品でもそうしましたが、協賛していただいた方の個人名か会社名をエンドロールに載せます。後でＤＶＤにして発売しますので永遠に救国の士として名前が残ります。



では、なぜこのような運動を起こさねばいけないか、まとめてみました、


国難到来!!

23年間に28倍に増えた中国の軍事費。これで何を狙っているのか。

中国は尖閣諸島をはじめとして沖縄、そしてやがては日本を一つの自治区にしていこうという野望を持っています。


アメリカは経済の悪化によって、軍事費を大幅に削減して世界の警察を辞めようとしています。それから2020年には、中国とアメリカの軍事力と経済力が逆転すると予想されています。その為にアメリカ軍は日本から撤退すると言われています。


このままでは２０２０年、日本は中国に侵略され。属国にされます。危険は迫っています。


中国は、確実に日本を属領化、自治区化しようとしています。中国政府から流失した地図には日本を東西二つに分け東海省と日本自治区に定めると、具体的に計画が立てられています。属国にされたら今のような自由な経済活動もできなくなり、日本の富は奪われます。

http://blogs.yahoo.co.jp/go_sinzan/32759673.html

（同じ内容です）



日本が中国に侵略されると
①私有財産の没収

②言論の自由がなくなる

③民族浄化

④投獄、拷問、虐殺

⑤中国への絶対服従

⑥宗教の禁止

などがあります。

（参考）



属国となっチベットの現状

http://www.tibethouse.jp/situation/index.html#01


また４０年前から中国は日本を属国にするために計画を立てています。

日本解放第二期工作要綱（中央学院大学の西内雅教授（故人）が昭和４７年にアジア諸国を歴訪した際、偶然、入手した秘密文書）最終目的は日本の占領と天皇の死刑


/http://yusan.sakura.ne.jp/library/china_kousaku


これを見れば着実に工作計画が現実になっていて危機が迫っていることが

わかります。


このままでは日本は今のチベットやウィグルになってしまいます（中国に侵略され、チベットでは１００万人、ウィグルでは１２０万人が虐殺され、民族浄化が今でも進んでいます）


中国は、目に見える戦いとしては「東風２１」の名の核ミサイルを日本に主要な各都市に標準を合わせていて、スイッチを押せば数分で日本を破壊することができます。


日本は核を持っていませんから、核を積んでいないミサイルを一発だけでも日本のどこかに打ち込まれ、次は核ミサイルを発射すると脅されれば降参して占領されるしかありません。


また数年で空母を就航させ。中東から日本に石油を運ぶ生命線の東シナ海のシーレーンをいつでも封鎖することができ、そうなったら日本は中国のいいなりになるしかありません。


また中国は目に見えない戦いも日本に仕掛けています。これは「超限戦」と言われ、文字通り、あらゆる制限と限定を超えた「無制限戦争」のことで情報戦、心理戦、思想戦で「戦争」の範囲は、政治、外交、経済、マスコミ、インターネット、教育、唯物論の浸透、文化や映画、芸術等によるプロパガンダから対人工作(買収、脅迫、ハニートラップ、スキャンダル等)に至るまで幅広く、その影響は日本の隅々にまで及んでいます。


これにより日本の新聞やテレビなどのほとんどのマスコミは反日、親中国で中国の脅威を一切、報道していません。その為、核ミサイルが日本に標準を合わせている事を日本人は知りません。


軍事力により中国の「属国」にしたチベットでは１００万人、ウィグルでは１２０万人を虐殺しました。民族の歴史や言葉、文化伝統を奪い、若い未婚の女性達には大量移住や人口中絶を強制するという徹底した弾圧と民族浄化をしました。


日本が中国の属国になった場合はこれと同じことをするだろうと多くの専門家が指摘しています。このような危機が迫っているのに日本人は平和ボケをしていて「自分の国は自分で守る」という気概はまったくありません。これもマスコミでは報道されていません。


何故こうなってしまったのかと言うと、戦後に日本を占領したＧＨＱが二度と刃向かわないように日本人の精神を破壊すべく、ウオーギルトインフォメーションプログラム（戦争贖罪意識洗脳計画つまり一方的な「自虐史観」を日本人に信じ込ませる洗脳）が実行されたからです。ＧＨＱの占領は７年間続き、日本人は完全にマインドコントロールされ、それが今まで続いています。


本当は我々の父祖は侵略者、虐殺者でもなく大義の為に命をかけて戦った勇敢な人達で、その結果、それまで西欧諸国が築きあげてきた人種差別世界が打ち砕き、アジア、アフリカの７７カ国が独立するという奇跡が起こさせました。


製作する映画では真実の歴史を伝え、日本人に「自分の国は自分で守る気概」を復活させ、中国から「超限戦」をしかけられていること、2020年には侵略される危機が迫っている事を伝えます。そして日本をチベットのように中国の属国にはさせないというメッセージを込めたいと思います。


この映画を核にして国民的な運動を起こし、世論をかえたい思います。日本を救う映画です。小額でもいいので協賛、支援をお願いします