新・エンゲル係数

肥満と痛風に悩まされながらも新鮮な食ネタを捜し求めて・・・

ぽっちゃり女性がモテる理由

2013年09月08日 | 気になるネタ

ぽっちゃり向け女性ファッション誌が創刊されるなど、にわかに注目を浴びる「ぽっちゃり」。心理カウンセラーの小高千枝さんは、ぽっちゃり女性がモテる理由をこう分析する。

「男性は本能的に腰やお尻に安定感のある女性を好む傾向にあります。また、自分の本心をさらけだせる場所が少ないの で、安心感を抱かせるぽっちゃり女性には心を開きやすいのです」

 しかし、もちろん太めならすべてOKというわけではない。

「太っている人ほど清潔感が大切。女性らしい恥じらいがあると好感度も上がります。いちばん大切なのは、“太っているから”と卑屈にならず、ポジティブな気持ちを持つこと。気持ちが前向きになるだけで、背筋が伸びて、血色もよくなり魅力的な女性に変わっていきます。自分を愛し、楽しめている人は、家族など周りの人にも大切にされるようになるんですよ」

 ちなみに、女性セブン読者にアンケートを取ったところ、「自分は“ぽっちゃり”だと思う」という女性は全体の61.4%。さらに「ぽっちゃり体形で得したことがありますか?」と質問すると、1位「健康的に見られる」、2位「得したことはない」、3位「若く見られる」、4位「性格が良いと思われる」、という結果になった。


多くの深海魚がぁ~

2013年09月08日 | 気になるネタ

高知県の室戸岬沖の定置網で、7月と8月に多くの深海魚が捕獲された。専門家によると夏に深海魚が見つかるのは珍しく、地元漁師らも異変に首をかしげている。

 室戸市に拠点があるNPO法人によると、捕獲された深海魚は、赤い背びれと鮮やかな銀色の長い体が特徴のリュウグウノツカイや、目が大きく、タチウオに似た形のサケガシラなど。リュウグウノツカイの漂着は地震の前触れとの言い伝えも。東海沖から三重、和歌山、高知にかけての太平洋側は東南海・南海地震が遠からず起こることおあり、地元漁師らは避難場所を確認しているという。

 いずれも室戸市の地元漁師が深さ約70メートル付近に仕掛けた定置網で、4回の漁で計81匹がかかった。NPO法人が調査し、カウントしている。通常は年に1回ぐらい、数匹かかる程度という。

 神奈川県立生命の星・地球博物館の瀬能宏専門学芸員(魚類分類学)は「風の向きや強さ、潮の流れが変化し、深層から海流が湧き上がったためでは」と推測する。しかし、夏場は太陽光で温められた軽い表層の海水と、冷たく重い深層の海水との間で循環が起きにくく、深海魚は浅い所に来ないのが普通という。


決まったから文句は言わない☆

2013年09月08日 | 気になるネタ

2020年夏季五輪の東京招致活動が佳境に入った6日、韓国政府は東京電力福島第1原発の汚染水問題を受けて、福島県など日本の計8県の水産物を全面輸入禁止にすると発表した。発表のタイミングや、海のない栃木、群馬両県を入れている点などから、「東京五輪を潰そうとしているとしか思えない」と分析する識者もいる。

 輸入全面禁止の対象県は、青森、岩手、宮城、福島、茨城、栃木、群馬、千葉の8県。これまでも8県・50種類の水産物の輸入を禁止していたが、韓国政府は対象拡大について、汚染水問題への懸念が大きくなっていることを理由に挙げた。

 だが、汚染水流出が原因ならば、海がなく、韓国に水産物を輸出していない栃木、群馬両県が含まれることは疑問。

菅義偉官房長官も同日の記者会見で「わが国の水と食品は国際基準を踏まえ厳格な安全管理を行っており、安全は確保されている」「科学的根拠に基づいて対応してほしい」と不快感をあらわにした。

 本紙で「新悪韓論」(毎週水曜)を連載するジャーナリストの室谷克実氏は「韓国政府は『五輪招致とは関係ない』と主張するだろうが、このタイミングの発表は『日本=危ない国』という印象付けをして、東京五輪を妨害しているとしか思えない。もともと、韓国の民間団体が日本の五輪招致に反対してきたが、国家規模になった。反日世論が過熱する中で、止められなくなっているのでは」と語った。

 韓国の民間団体が、日本国内のごく一部の「反韓・嫌韓デモ」を取り上げて、国際オリンピック委員会(IOC)や海外メディアに、「平和と人類愛を掲げる五輪精神に反する」「日本は五輪の資格なし」などと訴える書簡を送付しているのは有名な話だ。

 韓国の歴史捏造問題などを取材しているジャーナリストの大高未貴氏は「私も一部の『反韓・嫌韓デモ』は認めていない。だが、日の丸や日本の政治家の写真を焼き、ひどいヘイトスピーチ(憎悪発言)を長年続けてきたのは韓国の方ではないのか。あの国は、日本がやることがすべて気に入らないのでしょう」と語っている。

 

     

2020年夏季五輪の開催都市が東京に決定したことを受け、韓国の聯合ニュース(電子版)は8日朝、「安倍政権の“快走”続く 五輪招致で政権運営に弾み」と題した記事を東京発で伝えた。

 記事では、「デフレ脱却を目指す経済政策『アベノミクス』で国民の注目を集めることに成功した」安倍晋三政権が「今回、五輪招致で『推進力あるリーダー』のイメージを定着させた」と安倍首相の主導力を高く評価した。

 さらに、「五輪招致レース終盤に東京電力福島第1原発の汚染水問題という大きな壁にぶち当たったが、“五輪用”という批判を受けながらも大規模予算を投じる対策を発表するなど積極的に対応して危機を乗り越えた」と論じた。

 汚染水問題では、韓国で輸入水産物に対する不安が拡大。日本産に限らず、遠洋や韓国近海で捕れた魚の消費も冷え込み、韓国政府が6日に福島周辺8県からの水産物輸入を全面禁止する措置を決定した。

 安倍政権の対策発表に対しても、韓国メディアが、五輪招致への影響を避けるため、「あたふたと」(同ニュース)つくった対策だと批判的に報じていた。


THANKYOU(ありがとう)

2013年09月08日 | 気になるネタ

2020年夏季五輪の東京開催が決まったことを受け、東京都は8日午前、新宿区の都庁都民広場で開催決定報告会を開いた。都によると、広場には約3千人の都民らが集結。このうち約600人で「THANKYOU(ありがとう)」の人文字を描き、招致への支援に感謝の意を示した。

    

 報告会で、秋山俊行副知事は「招致の成功は都民のみなさんを始め日本全体の支援があったから。『チーム日本』の招致活動ができ、そのことがIOC(国際オリンピック委員会)委員に届いた」と謝意を示し、落選したマドリードとイスタンブールに対しても「健闘をたたえてほしい」と話した。

 ニュースでイベントを知り家族で人文字に参加した同区の会社員、太田達也さん(37)と妻、深雪さん(33)は、「開催時は4歳と2歳の子供たちが小学生になるので生で見せたい。自分もスポーツを頑張ろうと思うかもしれない」と声を弾ませた。


大戸屋ごはん処・まいどおおきに食堂が・・・

2013年09月08日 | おいしんぼうネタ

秋の味覚の代名詞、サンマがおいしい季節――。だが、近ごろは自宅で魚を焼く習慣がめっきり減ったために、一人暮らしの女性や家族連れが町中の“定食屋さん”を訪れる機会が増えたという。

 9月1日、日曜日。郊外のショッピングモール内でひと際行列ができていた外食チェーンが、『大戸屋ごはん処』である。お目当ては、同日より限定メニューに加えられた「釧路沖生さんま炭火焼き定食」。脂が乗ったサンマのほかに、ひじきの煮物や小鉢、ご飯とみそ汁がついて税込750円。家族4人で来ていた30代主婦に話を聞いてみた。

「マンションのキッチンには魚が焼ける専用オーブンもついていますが、においが漏れるし後片付けが大変なので、ほとんど使っていません(苦笑)。最近は手間のかかる煮物をつくることもめったにないので、大戸屋のように『家庭の味』が食べられる外食に頼りがちなんです」

 この家族は月に2回は大戸屋に行き、それ以外にも焼きたてのホッケやサバだけを持ち帰りにすることもあるという。都内の大戸屋では昼夜を問わず、男性よりも女性のおひとり様やOLが定食を頬張る姿も目立ち、女性の自炊離れが定食屋の経営を支えているといっても過言ではない。

 実は「女性に支持される大衆食堂」は、今でこそ『タニタ食堂』などが人気となっているが、大戸屋が先駆けだった。外食ジャーナリストの中村芳平氏がいう。

「焼き魚や煮物といったヘルシーな和食文化は、核家族化や独身女性の増加などによって失われつつありましたが、根強いニーズは常にありました。でも、女性ひとりでは、店が狭くて中もよく見えない個人経営の定食屋には入りにくかったのです。

 そこで、大戸屋はガラス張りで女性でも気軽に入れる店舗づくりを進めると同時に、カロリー表示つきでヘルシーなおかずを揃えました。ご飯も白米だけでなく五穀米やシラスご飯など、種類や量を自由に選べるメニューにして女性の声を徹底的に取り入れました」

 現在、大戸屋は関東を中心に国内で270店以上を展開し、安定した成長軌道を描き続けている。東南アジアや欧米で根強い日本食ブームがあることなどから海外展開にも積極的で、2014年3月の100店舗体制も見えてきた。

    

 だが、国内の大衆食堂市場は、ライバルも増え混沌としてきた。関西発症の『まいどおおきに食堂』(フジオフードシステム)や『やよい軒』(プレナス)といった定食屋チェーンもFC展開を軸に大量出店し、大戸屋を圧倒し始めている。

「『まいどおおきに食堂』は、出来たての総菜をカウンターにずらりと並べる関西風の食堂文化を全国に広めて成功しています。また、『やよい軒』は弁当チェーンの『ほっともっと』で培ったメニューの多さと、ご飯のおかわり自由というサービスも若者に受けています」(前出・中村氏)

 今後もさらなる競争激化が予想される定食屋チェーン。だが、意外にも生き残りのカギを握るのは、女性客のさらなる取り込みと同時に、「脱・定食業態」への転換だという。

「例えば、イタリアンのサイゼリアが昼過ぎの時間帯に喫茶店代わりに利用する女性客で賑わったり、夜になれば安いワイン目当てに居酒屋として利用するサラリーマンが増えたりと、いまや外食業界は業態のボーダーレス化が当たり前。

 定食屋チェーンも単にご飯やおかずを提供するだけでなく、デザートや酒類のメニューを増やして、いかに客単価を上げていくかが勝負となるでしょう。コンビニだってイートインスペースを増やせば立派な外食。いつ大戸屋のライバルになってもおかしくありません」(中村氏)

 確かにコンビニ各社は、個食用の和惣菜メニューやPB商品を増やして味にうるさい女性や高齢者らの舌をうならせている。「お袋の味」をめぐる戦いは、すでに業態の垣根を超えて次のステージに入っているのかもしれない。


きまったぁぁぁ☆

2013年09月08日 | 気になるネタ

    

2020年夏季五輪の開催都市を決める国際オリンピック委員会(IOC)総会は7日(日本時間8日)、ブエノスアイレスで行われ、開催都市に東京を選んだ。

    

東京は決選投票でイスタンブールを破り、1964年以来2度目となる開催を決めた。マドリードは1回目の投票でイスタンブールと同票となり、最下位を決める投票で落選した。日本での五輪は72年札幌、98年長野の冬季五輪と合わせ4度目の開催となる。

    

 投票に先立って行われたIOC総会の最終プレゼンテーションには安倍晋三首相が出席し、東京電力福島第1原発の汚染水漏れ問題について「東京にはいかなる悪影響も及ぼすことはない」と安全を保証。高円宮妃久子さまは、東日本大震災時の各国の支援にお礼を述べられた。

 東京は85%の競技会場を選手村から半径8キロ以内に配置し、選手や関係者に負担が少ない「コンパクトな五輪」を訴えた。選手村の設計には現役選手の声を積極的に取り入れ、選手第一の姿勢を貫いてきた。

    

 6月末発表のIOC評価報告書では高度な交通網、良好な治安状態などが高く評価されていた。招致活動では「安心、安全、確実な五輪」をアピール。経済に不安を残すマドリード、国内外に政情不安があるイスタンブールを振り切った。

    

 東京は2016年大会に続く立候補で悲願を達成した。五輪は20年7月24日~8月9日まで、パラリンピックは8月25日~9月6日まで行う計画だ。


さあ、どうなる!?

2013年09月08日 | 気になるネタ

2020年夏季五輪・パラリンピックの開催都市に立候補した東京、イスタンブール(トルコ)、マドリード(スペイン)の3都市による招致説明(プレゼンテーション)が7日(日本時間7~8日)、ブエノスアイレスで開催中の国際オリンピック委員会(IOC)総会で行われた。

 東京は被災地を勇気づける「スポーツの力」など開催意義を強調。懸念される原発事故の汚染水漏れ問題も、安倍首相が不安払拭に努めた。IOC委員の投票による開催都市決定は7日夜(日本時間8日早朝)となる。

 2番目に登壇した東京は、高円宮妃久子さまが冒頭の約4分間を使って、IOCによる東日本大震災の被災地への支援について「オリンピック関係者の皆様に深い同情の念を表していただいたことは一生忘れません」と謝辞を述べ、「IOCはオリンピックムーブメントの精神に基づいて何を夢みたらいいかを教えてくれた」と話された。皇族のIOC総会出席は初めて。

 続いて、宮城県気仙沼市出身のパラリンピック走り幅跳び代表の佐藤真海選手が立ち、震災に触れた。海外も含む200人以上のアスリートが1000回近く被災地を訪問し、子どもたちを激励したと紹介。「新たな夢と笑顔を育み、希望をもたらし、人々を結びつけるスポーツの真の力を目の当たりにした。言葉以上の大きな力を持つ」と語った。

 不安材料に挙げられている汚染水漏れ問題については、プレゼンター7人の最後に登場した安倍首相が説明。「(原発の)状況はコントロールされている。東京にいかなるダメージも与えない。大会がきちんと安全に実行されることを約束する」と断言した。この問題には、IOC委員から質問があり、安倍首相は、具体的なデータを示しながら安全性を改めて強調した。

 また、猪瀬直樹・東京都知事は、身ぶり手ぶりを交えて東京の治安の良さを訴えた。さらに「交通網が既に整備されており、誰もがいつでも時間通りに目的地に到着できる」と述べ、東京が掲げる「安全・安心」「確実な大会運営」を説明。東京の高い財政力にも触れた。

 フリーアナウンサーの滝川クリステルさんは、日本人のきめ細やかな「おもてなしの心」や「助け合いの心」をアピールした。

 東京に先立ち、イスタンブールは、トルコのエルドアン首相が「イスラム圏初の開催は世界へのメッセージになる。イスタンブールは過去と未来、(アジアと欧州の)二つの大陸を結ぶ」と語った。

 マドリードは、スペインのフェリペ皇太子が「経済的に不安定な時だが、私は脅威とは思っていない。スペインは前進していると感じてほしい」と話した。


フランスだけは「東京支持」!?

2013年09月08日 | 気になるネタ

日本時間の8日早朝に行われるIOC総会で、いよいよ2020年の五輪開催地が決定する。事前の予想ではマドリードの優位が伝えられているが、日本側には秘策が用意されている。それがフランスとの連携だ。欧州各国がマドリード支持に傾く中、フランスだけは「東京支持」と見られている。

「前回の1924年大会以来、100年ぶりの開催を目指すパリは2024年の五輪開催に名乗りを上げている。しかし2020年がマドリード開催なら欧州の連続開催になってしまい、反対論が起きる可能性が高い。そこで今回は東京に恩を売り、代わりに2024年の開催に協力するという“日仏密約”があるといわれています」(JOC関係者)

 敵の敵は味方──という構図だが、フランスは“並の味方”ではない。近代五輪の父・クーベルタン男爵の母国で、3人のIOC委員を擁する「五輪大国」。そして旧宗主国として中東・アフリカ諸国の委員にも影響力を持つといわれ、決選投票の帰趨を決め得る立場にもなると見られている。その“フレンチ・コネクション”を日本側も当初から期待していたようだ。

「東京招致委の評議会事務総長は、元駐仏大使の小倉和夫氏で、フランスをはじめ欧州の政財界や文化人に幅広い人脈を持つ。安倍総理や猪瀬都知事が招致活動の“表の顔”なら、小倉事務総長はまさに“集票活動の実働部隊”の司令塔です」(同前)

 だが、この日仏密約が100%発動する保障もない。というのも、2024年五輪には先に安倍首相が訪問して協力を求めたとされる中東のカタールが立候補に意欲を見せているからだ。一方にいい顔をすれば、もう一方に後ろ足で砂をかけることになる。招致活動が「難解な連立方程式」といわれるのはそんな所以がある。