eつれづれ管理者(66kV特高変電所、技術者)

電気の出来事を技術者向けに適宜up中。
質問等はコメント欄にて。

ニカドとリチウムイオンバッテリーの違い

2019年10月15日 | eつれづれ

電動ドライバーのバッテリーの違い。
リチウムイオン電池とニカド電池の特徴
充電式の電動ドライバーを購入する際に、必ず必要になってくるバッテリー。
電池の種類によって継ぎ足し充電可能かどうか、長期保存する際の正しいやり方がある。「リチウムイオンバッテリー」と「ニカドバッテリー」のそれぞれの正しい扱い方を見てみよう。
“リチウムイオン”バッテリー
電圧は3.6Vで500回以上の充放電が可能。出だしはスローだがパワーが安定している。
充電が少なくなるとパワーが弱くなっていく。
継ぎ足し充電OK!
自己放電が少ないため、電力を残したまま保管しても次回使うときにはすぐ使うことができる。
長期保管する場合は、充電残量がない状態にしておくと、劣化が早まったり充放電できなくなることもあるので注意が必要だ。
充電方法は?
継ぎ足し充電が可能なため、電動ドライバーのパワーが弱くなった時に充電しても問題がない。
長期保存方法は?
満タンに充電してから保管。
メーカーにもよるが、半年~1年に1度は再度満タンに充電をすることをおすすめする。

“ニカド”バッテリー
名称は「ニッケル・カドミウム充電池」で通称「ニカド(ニッカド)電池」。
電圧は約1.2Vで最大500回程度の充電が可能。大電流と大きいパワーだが、バッテリーがなくなると突然止まる。
継ぎ足し充電NG!
ニカドバッテリーは自己放電が多く使わなくても電池が減っていくため、充電が残っている状態で継ぎ足し充電すると、本来の電池容量が減少してしまうという欠点がある。
なぜか?
完全に使い切っていないニカド電池に継ぎ足し充電を行うと、その継ぎ足し始めた段階の容量を記憶する”メモリー効果”により、次にその記憶した容量のところまでくると電圧降下や電池切れをおこす。
ただ、電池自体の容量が減ったわけではないので、電池をいったん空にしてから充電すれば元に取り戻る。
ニカドの充電方法は?
電動工具が動かなくなり、バッテリーが空になった時に充電。
長期保存方法
完全に放電してから保存。
2~3ヶ月に1度に充放電をおすすめする。
“リチウムイオン”バッテリーの電動ドライバーが増えている
“ニカド”バッテリーには有害物質のカドミウムが含まれていて、継ぎ足し充電ができないなどの不便さから”ニカド”バッテリーの利用は減ってきているのが現状だ。
”リチウムイオン”バッテリーの価格は高めではあるが、同メーカーの同ボルト(V)であれば他電動道具とのバッテリーの互換性があるため、他電動工具の本体だけを購入しても使える利点がある。

今年のノーベル賞で騒がれたが、もう現場は18Vリチウムイオンバッテリーとなり大容量6Aのタイプもある。
使い勝手悪いメモリー効果はNGなので現場作業向きでなく高電圧はさすがにパワーが違う。
現場では常に充電器に予備バッテリーを入れて直ぐ使える様にしている。
今は急速で30分もせず満充電完了...マキタはダントツなのか。
メーカー品は高価だが中国製は安い。



暇あれば是非ワレも行きたい四国遍路の旅

2019年10月15日 | eつれづれ
菅直人氏「四国遍路に行っていただきたい」 国民・玉木氏、「案内します」と毒舌
国民民主党の玉木雄一郎代表が2019年10月9日の定例会見で、菅直人元首相(立憲民主党最高顧問)に露骨に不快感を示す場面があった。
菅氏はツイッターで、関西電力労組出身で、国民民主所属の浜野喜史参院議員が参院経済産業委員会の理事に決まったことを問題視「国民の期待を裏切る人事は撤回すべきです」などと要求。
玉木氏は、野党統一会派にとって「マイナスになることは謹んでいただきたい」としながら、「なにか迷いがあれば、是非四国遍路に行っていただきたい」と話し、「煩悩」を断ち切ることを勧めた。
■統一会派結成の「経緯」にも反論
菅氏のツイートは10月8日付。
浜野氏の人事について知って「びっくりしました」としたうえで、浜野氏について
「自分の出身会社である関電問題を鋭く追及できるのでしょうか」
「関電経営者の証人喚問の要求すら本気でやれるとは思えません」
と資質を疑問視。撤回を要求した。
一連のツイートについて、玉木氏は
「様々な違いを乗り越えながら、大きな固まりになっていこうということで、党首間で合意して、衆参で統一会派を組んでいくと決めたわけだから、そういった動きにプラスになることは、ぜひやっていただきたいと思うが、マイナスになることは謹んでいただきたい」
などと不快感を示し、「お遍路」発言を付け加えた。
「あのー、菅元総理ですから、なにか迷いがあれば、是非四国遍路に行っていただきたいなと思います。案内しますので」
菅氏は04年7月、自らの年金未納問題をきっかけに四国霊場八十八箇所の遍路を始め、13年9月に88番札所の大窪寺(香川・さぬき市)に到着、足かけ9年で結願を果たしている。
玉木氏は、菅氏のツイートの様々な部分に反論を展開した。
「鋭く追及できるのでしょうか」という懸念は「まったくご心配ありません。
厳しくやります」と一蹴。菅氏のツイートでは、浜野氏の人事が「国民民主党側から参院での共同会派を認める条件」として提示され、「他党は共同会派をまとめるため渋々認めたと聞きました」と主張したが、玉木氏は「会派をともにするという条件であったという認識は全くない」とした。
長島氏が国替え?激突ならどちらを...
菅氏は、4月にはブログやツイッターで国民民主の解党を要求し、国民だけでなく立憲内部からも批判の声が出ていた。
それだけに国民が菅氏に向ける目は厳しい。
菅氏が地盤とする東京18区では、菅内閣で防衛政務官を務め、19年6月に自民党入りした長島昭久衆院議員(東京21区)が次期衆院総選挙で「国替え」して菅氏と対決する可能性が指摘されている。記者から
「その場合、長島さんの方が国民民主党の政策や考え方に近いが、選挙に関しては、まだ早いかもしれないが、どっちの方にシンパシーを持つか」
という質問が出ると、玉木氏は
「他党のことなのでコメントは差し控えたいと思いますけれども、まあ、いずれにしても、菅さんの話題が多いですね、今日は」
と苦笑いすることしきり。
それでも別の記者から菅氏について「反省が足らないんですよ!」という指摘が出ると、玉木氏は、「じゃあ、ぜひもう1回、ぐるっと回ってもらいたいなと...」と改めて話していた。

どいつもコイツも平和ボケした税ドロばかり、日本のために等サッパリ役にもたたず必要ともしないと多くのネット民からの声が!!。
お気楽な四国遍路の旅、ふざけるなーと台風被災者からの声が聞こえてくるが、当時は皆、政権交代で期待したが、3バカがまだ居るのが不思議だ。
2番ではイケナイのかと言い放ったアホーなレンポー、ノーベル賞などアンタの軽い馬鹿な考えなどでは盗れなかった...反省しろと。





ボイコットジャパン続いているのか...無視するに限る

2019年10月15日 | eつれづれ
韓国経済失墜!
日本製品の不買運動は“セルフ制裁”、日本の「戦略的放置」で自滅 文政権に愛想を尽かした財閥企業が逃亡 国際投資アナリスト・大原浩氏寄稿
いわゆる「元徴用工」判決や、日本製品の不買など、「反日政策」を打てば打つほど裏目に出る韓国の文在寅(ムン・ジェイン)政権。
国際投資アナリストの大原浩氏は寄稿で、日本が「戦略的放置」をするだけで、韓国経済は自滅するしかないと指摘する。
さらに韓国企業も愛想を尽かして国外に脱出するケースが相次ぐと予測した。
相手のことを非難したつもりが、実は本人がもっとひどいことをしていることが暴かれて「我が身に返ってくる」のは多くの日本の野党の得意技だ。
しかし、日本の野党も相手に投げつけた言葉が自分に返ってくる「ブーメラン」の技では韓国の文政権に勝てないのではないか。
まず、いわゆる元徴用工問題。
1965年の日韓基本条約・請求権協定(日本国と大韓民国との間の基本関係に関する条約)を無視するような韓国最高裁判所・大法廷の判決を是認する態度を文政権が取ったことにより、日韓協定が事実上、無効になる恐れも出てきた。
そうなれば困るのは韓国だ。
終戦後、朝鮮半島にあった日本人の莫大な資産は、不当に放棄させられた。
確かに日本は太平洋戦争で負けたが日本の一部だった朝鮮は戦勝国ではなく、むしろ日本と同じ敗戦国である。
韓国を戦勝国と仮定しても国際法上、敗戦国も国民の私有権は保護されるから、日本人の資産を勝手に没収することなどできない。
しかし戦後の講和条約や賠償において、戦勝国である米国の意向も踏まえて日本は無茶な条件を泣く泣く受け入れた。
したがって日韓協定が無効になれば、朝鮮半島に財産を持っていた日本人とその子孫は返還を請求できるのである。
実際、1959年のキューバの共産主義革命で没収された米国民間資産のキューバ企業・団体への賠償請求がトランプ政権になってから解禁され、着々と実行されつつある。
また、韓国は9月18日、日本を輸出優遇国から除外したが、これは愚の骨頂である。
まず、日本が行った韓国に対する3品目の「輸出管理強化」と違って、日本には痛くもかゆくもない措置である。
韓国の某財界人が「日本の技術に追いつくには半世紀かかる」と発言したが日本が韓国から輸入できなくなって困るものなどない。
韓国経済は事実上、日本の「製造受託会社」で、素材、工作機械、ノウハウ、技術、さらに国際金融市場での資金調達のための信用力などを依存している。
したがって、日本と喧嘩すべきではないし、日本を「輸出管理」問題で世界貿易機関(WTO)に訴える根拠もほとんどなくなる。
このような愚行は国際社会からも白い目で見られるであろう。
文政権が失策を覆い隠すために推進している日本製品の不買運動も、自らの首を絞める「セルフ制裁」になっている。
例えば、韓国の航空会社にとって日本路線はドル箱の一つであるが、搭乗率が60%近くまで急落したと報道された。
特に格安航空会社(LCC)の打撃は大きく中堅のイースター航空が無給での休職募集を始めたほどだ。
フッ化水素などの輸出管理で大きな打撃を受ける当事者であるサムスンなどの大手財閥も文政権に見切りをつけ始めているようだ。
富裕層が国外脱出の準備を着々と進めていることは既に述べたが、財閥系をはじめとする企業も続々と韓国から逃げ出すはずである。
拙著『韓国企業はなぜ中国から夜逃げするのか』(講談社)で、技術力のない韓国がひたすら安い人件費を求めて、世界を放浪する姿を描いたのは10年以上前のことだが、それは今でも変わらない。彼らは国益よりも「自分の利益」をまず考えるのだ。
だからこそ、外部に敵をつくる「反日」でまとめなければならないのだが、それをやりすぎたのが文政権であり、日本を敵に回すことに愛想を尽かした企業人たちが、韓国から逃げ出す。日本が「戦略的放置」をするだけで、セルフ制裁によって、韓国は自滅する。

日本は余りにも、底辺国のお隣に面倒を見すぎた結果、幾らでも言えば貰えると勘違いさせてしまった。
ボイコットジャパンを政府に騙された国民は、まだ自発的にやっているのか...日本など何も困らないが無視を続け、干上がるのをジッと待つのに限ると多くのネット民からの声が!!。

ムンムン崩壊危険な支持率に近づく

2019年10月15日 | eつれづれ

■ 危険水域に迫る支持率
韓国検察「捜査影響ない」…チョ・グク前法務部長官、まもなく召喚
自由韓国党の羅卿ウォン(ナ・ギョンウォン)院内代表が14日、国会院内代表室前でチョ・グク法務部長官の辞任に対して立場を明らかにしている。
羅院内代表は「事必帰正」であり「国民の勝利、民心の勝利」とし「国論を分裂させて国民を軽んじたことに対して文在寅大統領の謝罪が必要」と話した。
ピョン・ソング記者
韓国ではチョ・グク法務部長官(54)の辞任でチョ前長官をはじめ一家に対する検察捜査の今後に関心が集まっている。
チョ前長官は法務部長官ではない自然人の身分で検察の調査を受ける見通しだ。
検察はチョ前長官の辞任と関係なく、計画通りに捜査を進める方針だ。
14日、韓国法曹界によると、チョ前長官一家に対する検察捜査がすでに相当な水準まで進められているため捜査に大きな変化はない予定だ。
検察はチョ前長官の疑惑に関連し、不正入試、私募ファンド、熊東(ウンドン)学院に分けて捜査を進め、どれも大詰めを迎えているという。ソウル中央地検特捜2部(部長コ・ヒョンゴン)は14日、チョ前長官夫人のチョン・ギョンシム東洋(トンヤン)大学教授(57)に対する5回目の召喚調査を実施した。
複数の検察関係者は「チョ前長官の辞任が、進行中の捜査に大きな影響を及ぼすことはないだろう」と予想した。
検察はチョン教授に私文書偽造を通した不正入試、私募ファンド、証拠隠滅疑惑をすべて確認した後、チョ前長官を召喚するものとみられる。
検察はチョ前長官疑惑の捜査初期から政治的解釈を警戒してきたことから、チョ前長官辞任以降も捜査を原則通り進める方針だ。
チョン教授が私募ファンドの運用に介入したとみている検察は、青瓦台(チョンワデ、大統領府)民情首席だったチョ前長官がこれを知っていたかどうかを確認する方針だ。チョ前長官は息子(23)のソウル大インターン証明書虚偽発行疑惑ともつながりがある。
また、検察はチョ前長官がチョン教授と証拠隠滅を事前に話し合ったか、あるいは知っていても放置したかどうかを確認しなければならないという立場だ。
韓国投資証券プライベートバンカー(PB)のK氏は、これに先立ち、検察の聴取で「チョン教授の指示で瑞草区方背洞(ソチョグ・パンベドン)のチョ前長官の自宅に行ってPCハードディスクを交換している間に、退勤後帰宅したチョ長官と挨拶をした」と述べた。
チョ前長官が辞任したことを受け、検察は現職法務部トップを召喚することに対する負担が軽減された。
検察は職制上、上官を起訴することに対しても苦心してきたが、この問題も解消された。
法務部長官は検査に対する人事権と検察総長に対する指揮権を有している。
検察内外では捜査が長期戦となる場合、人事権と監察権を両方持つチョ前長官がこれを圧迫手段に使う可能性があるという懸念が提起されてきた。
ただし、チョ前長官の召喚はチョン教授と同じように非公開で進められる予定だ。
チョ前長官が高位公職者ではなく自然人の身分に戻ったうえ、尹錫ヨル(ユン・ソクヨル)検察総長(59、司法研修院23期)が公開召喚制度の廃止を発表したためだ。

政権が転覆する度に外交も変わる...そして国内混乱してブタ箱に入り裁判ザタとなる。
日本も一時あったアホー民主時代、ブタ箱入りは無いが反省もセズ税ドロで議員になっている。気楽なモンダと多くのネット民からの声が!!。