こんなカメラがあったというのは、
若い方には初耳といった方も多いかもしれません。
ディスクカメラ(Wikipediaより)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%82%AF%E3%82%AB%E3%83%A1%E3%83%A9
1982年にKodakが開発したものです。
ここでかつての記述。
Kodakという生き方
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/e8ee12fbfd5abc2a79ccc806a5ff5f7d
Kodakはデジカメを世界で初めて開発し、
自社の強みであるフィルムに注力し
その後法的整理に至ったのはご存じの通り。
デジタルカメラ(Wikipediaより)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%87%E3%82%B8%E3%82%BF%E3%83%AB%E3%82%AB%E3%83%A1%E3%83%A9
この記事を参考にするとKodakによる開発は1975年。
つまりディスクカメラは以前ご紹介した
コンコルド効果の現れと考えることができます。
コンコルド効果
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/177855a8cf541b67e0cdac5b0ad34b37
執着によりその命運は変わることをKodakは身を持って体現しています。
BCPとして様々な対策が示されています。
昨今パンデミック対策としてとられた
テレワークもBCPの一つです。
先日こんな記事を見かけました。
経営層の75％「テレワークやめたい」 従業員のオフィス勤務希望は？
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2111/18/news126.html
経営層はテレワークに否定的な方が多いようですが、
従業員の多くはその継続を希望しています。
詰まるところ、今後の状況により、
テレワークを多用する企業に従業員が多く集まり、
優秀な人材が集まらなくなる現実を突きつけられているわけです。
これこそ事業の継続性に問題が生じます。
法人税法
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/67bc13d2c7d6a8ccfe732b3ef17e0c1f
従業員を一拠点に集めると、
首都直下地震や昨今想定され始めた
ミサイルによる大都市への攻撃に対して弱くなり、
事業の継続性に問題があります。
人に優しいのは、BCPにおいても優位性があるのかもしれません。
お好きにどうぞ。
東アジアでも、
中国に関わる不安定性、
ベラルーシの移民問題など
様々な問題が発生しています。
2014年のロシアによるクリミア併合以来、
ウクライナとロシアを巡って非常に大きな問題となっています。
US seeks balance as fears grow Russia may invade Ukraine
https://apnews.com/article/biden-russia-ukraine-border-military-buildup-3a9ce8d3fc7662ee9c37e28e0e3a82c6
ロシアによるウクライナ侵攻の懸念が高まっています。
世界の相転移
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/c9c5ca6f857be50274eac8117ca04882
指導者
https://blog.goo.ne.jp/a350-1000/e/294332e32d70d44545b38de365a98755
日本でも改憲に対する機運が強まり、
右傾化が進んでいます。
人間の性(さが)というにはあまりにも重い現実です。
外交努力を。