重希土磁石を超えるフェライト磁石の開発に成功 ～電磁波吸収特性も抜群～

英国科学雑誌「Nature Communications」オンライン版によれば、東京大学とDOWAエレクトロニクスとの共同研究で、保磁力がナント31kOeに達するフェライト磁石の開発に成功したと報じている。これは凄い！

フェライト磁石は、安価なモータや磁気記録媒体、電磁波フィルタなどとして、広く利用されている。ただ、フェライト磁石は、結晶磁気異方性が低いので、保磁力が小さいとの弱点があった。しかし、今回開発されたフェライト磁石は、希土類磁石の代表選手であるネオジム-鉄-ボロンの保磁力25kOe、最強のサマリウム-コバルトの30kOeを超える保磁力を達成しており、これでディスプロシウムなど重希土類を使用しない磁石の普及により中国への依存度を更に低減させる事が出来る。

東京大学とDOWAエレクトロニクスの共同研究チームは、メソポーラスシリカと呼ばれる物質の表面にナノオーダーの穴が無数にあいたガラスを鋳型として用い、これにイプシロン酸化鉄(ε-Fe203)という特殊な磁性ナノ粒子の鉄イオンの一部をロジウムイオン(Rh3+)で置換した『ロジウム置換型イプシロン酸化鉄(ε-RhxFe2-xO3)』を作製したと言う。

「Nature Communications」によれば、理由は定かでないが粒子サイズが30nm程度のナノ粒子状態で焼成する事が、通常のフェライト合成法では得られない保磁力を有する物質『ロジウム置換型イプシロン酸化鉄』を生み出したのではないか？と推測している。元々『ロジウム置換型イプシロン酸化鉄』は、結晶磁気異方性が発現する物質でもある。

また『ロジウム置換型イプシロン酸化鉄』の電磁波吸収特性を調べた結果、ミリ波領域で周波数選択的に電磁波を吸収を傾向を示しており、その共鳴周波数は209GHzに及ぶことが今回の研究で判明している。ミリ波のような高周波数を吸収する磁性材料は他にない。Ｆ２２ラプターは機体表面をある種の高分子でコーディングしているが、これを今回の『ロジウム置換型イプシロン酸化鉄』と言うフェライト材にするとどのようなステルス性能を叩き出すのか？

よく知られるように磁石に電磁波を照射すると、電磁波を吸収する。この共鳴周波数は保磁力が大きいほど高くなる特性があり、今回開発された『ロジウム置換型イプシロン酸化鉄』の電磁波吸収特性が将にこれを証明している。日本のステルス実証機「心神」でその電磁波吸収特性を評価してみたいものだ。

しかしながら中国のレアアース禁輸措置が、契機となり日本における脱レアアース磁石の開発に拍車がかかっており、中国の重希土類への依存度は更に下がる事となる。

韓国のサイバー戦に対する対応 ～サイバー戦で北朝鮮は失うモノが無い～

北朝鮮は1986年にサイバー攻撃能力育成を目的とした平壌自動化大学を設立したと言われ、毎年100人程度のハッカーを養成しており、これらの要員は偵察総局に配属されている。2011年4月12日に発生した韓国農協銀行に対するサイバー攻撃は、偵察総局配下の「６局」と呼ばれる技術局が行ったとしている。

韓国農協銀行に対するサイバー攻撃では、同行の金融サービスを完全に３日間停止した程、その攻撃は強烈だった。韓国国防研究院関係者によると、北朝鮮が今後イランで行われたようなスタックスネット型の攻撃能力を有し、更に高度化させ事態を憂慮しており、特に韓国版スマートグリッド構想の進展により容易に電力網が麻痺、若しくは破壊される事は国家の存亡に直結刷ると懸念を隠さない。
片やサイバー攻撃を仕掛ける北朝鮮側には、破壊されて困るような社会インフラや産業が韓国ほど存在しない為、後顧の憂い無く攻撃出来る点が、北朝鮮の実施するサイバー攻撃を特異なものとしており、その脅威を決して軽んずる事は出来ない。

韓国は、2004年に国家情報院の下に国家サイバー安全保障センターを設置。2009年には国家サイバー危機総合対策を策定して同センターの機能と役割を強化するとともに、2010年1月、国防部国防情報本部の下にサイバー司令部を設置するなど対策に余念がない。
2011年7月には、サイバー司令部を国防部長官直轄の「国軍サイバー司令部」に格上もしている。この部隊規模は、約400名と報じられている。前述のとおり、韓国では北朝鮮によると思われるサイバー攻撃が現実に発生しており、最近でも３８度線地域一帯でのGPS妨害という事件も起きている。

特に韓国軍では、2008年には、初めて図上演習として米韓合同サイバー防衛訓練を実施するなど、サイバー防衛分野における米軍との連携も積極的に進めている。

2011年10月28日にソウルで開催された第43回SCMの共同コミュニケでの2国間協議の結果を踏まえて、将来的な地域・脅威特化型（tailored）の2国間抑止戦略の構築を目的とした拡大抑止政策委員会（EDPC）の複数年作業計画の策定、米韓統合防衛協議（KIDD）としての国防副長官／国防政策担当国防次官級の政策協議の新設、及び、拡大抑止机上演習（TTX）の実施などに並び、米韓でのサイバー安全保障に関する戦略的政策協議の開始が合意されており、新たな戦闘領域の重要性が高まっている。

政府としても、企業の情報保護を目的とするサイバー保安官と称される専門家3,000人を育成する方針である。