アメリカと中国がトリウム溶融塩炉の開発に着手か～

アメリカと中国がトリウム溶融塩炉の開発に着手するとの情報がある。

アメリカは、３００億円規模の予算を使い、トリウム溶融塩炉の開発を行うと言う。エネルギー省か国防総省のどちらかと思われるが現状では判然としない。

また中国は、上海の応用物理研究所が、これも３００億円でトリウム溶融塩炉の開発に、はやければ今年２月から着手するとの事。以前は上海が原子力関係の開発の拠点だったが、それが成都に移った為、あらたに上海閥がトリウムに着目した原子炉の開発を検討する事となった、と言う。
ご存じの通り、次期主席の習近平氏は上海閥の中心人物で、今後の中国の権力移行に関連する動きとの背景もありそうだ。

中国がトリウム溶融塩炉に注目するのは理解できる。それは現在の軽水炉と違って一切水を使わない原子炉である点にある。
この炉だと中国の内陸部での原子力発電が可能となり、また液体核燃料の為、小型化が可能で配電網と溶融塩炉の組み合わせで低炭素のスマートグリッドを実現できる。安定した電力供給は民生の安定に寄与し、産業振興にも一役かうだろう。

米国におけるＩＴプロジェクト改革と日本の現状

我が国においては、システム開発プロジェクトの８０％は失敗すると言われるが、このような実情は米国なども同じ様相を呈しており、特に米国政府は、あまりにも多くのシステム開発プロジェクトが予算オーバーとスケジュールをを大幅に超過するなどの実情を問題視しており、この抜本的改善に本格的に取組みを始めている。

オバマ大統領就任後、公的機関の積極的な情報公開・情報提供政策である「オープンガバメント」の動きが加速した結果、ホワイトハウスのＨＰに「Office of Management and Budget Blog」が立ち上がり、この中で「Driving IT Reform: An Update」として、米国政府自身がシステム開発プロジェクト全体の問題解決に対し、３つの対応策を立てた事が表明されている。
第１の対応策は、米国連邦政府初の連邦ＣＩＯであるVivek Kundra氏自らが、今後政府にとって重要度の高いシステム開発プロジェクトについて詳細なレビューを行う。第２の対応策は、連邦財務システムの現代化プロジェクトが、過大な予算超過とスケジュールオーバーでシステムのリリースの予定が立たない為、このシステムの開発作業を全て停止し、詳細レビューを行った。
このように連邦ＣＩＯによる開発プロジェクト自体をキャンセルしたり、優先順位の変更やプロジェクト全体のスコープを見直すことで事態を改善する。第３は、連邦政府全体のシステム調達とシステムの利用について抜本的に全体戦略を見直す。
つまり、システム開発を現状の情報通信分野でのテクノロジーサイクルに合わせ、且つ連邦ＣＩＯ直接関与によるプロジェクト・マネジメントの強化、また米国内の情報通信産業コミュニティとの協調・連携深化を行うとしており、特記すべきは「クラウドファースト」を来年度のシステム調達のポリシーに加え、２０１５年までに連邦政府のデータセンター利用率を４０％削減し、可能な限りクラウド・u桙ナのシステム利用を促進する点。

これにくらべ日本政府に関しては一時期「霞ヶ関クラウド」が騒がれたが、政権交代後このクラウド構想は進捗していない。但し、地方自治体は財政が極めて厳しい状況にある為、「自治体クラウド」または複数の自治体によるシステム共同化が徐々に進んでいるが、米国のように連邦ＣＩＯ主導によるシステム開発プロジェクトのキャンセルなどドラスティクなＩＴ改革の実行は、国内ＩＴベンダーの収益源が公共分野に偏っている状況とＩＴの専門家が不在である事もあり日本政府機関においては、実現が極めて実現が難しい。このような分野での政治主導が本当は求めれるべきではないか。

ウラン２３３爆弾

リチャード・ローズ著の『原爆から水爆へ』（上）の１７６ページにはウラン２３３爆弾についての記述がある。

ウラン２３３はウラン２３５よりさらに希少だが、原子番号９０のトリウムから変換する事ができる。
トリウムは柔らかい銀白色の放射性金属で、１８２９年にスウェーデンで発見された。
トリウムは、モナズ砂を精錬して得られるが、ブラジルや南北カロライナ州にはモナズ砂の大規模な鉱床があった。
もし、ウラン２３３が爆弾の原料として使えることが判明すれば、ウラン２３８からプルトニウムをつくるのと全く同じように、原子炉の中でトリウムからウラン２３３をつくって、プルトニウムの場合と同様に、母材から化学的な手段で分離することができる。
これはウラン２３８とウラン２３５を物理的な手段で分離するより、はるかに容易である。

同書の注釈には、ウラン２３３は爆弾には適さないことが、後に判明している。原子炉内でトリウムを変換させると、ウラン２３３とともに、ウランのもう一つの希少同位体ウラン２３２も生成する。
ウラン２３２＋は大量のアルファ粒子を放出し、アルファ粒子は、物質中の不純物から中性子をたたき出すために、早期爆発が誘発されてしまうからだ。
それでもやはり、アメリカは多数のウラン２３３爆弾について実験を行った。

同書は旧ソビエトの原爆スパイ活動という公然活動について、情報が豊富で一読の価値はある。</stron２g>

大本営参謀・瀬島龍三 と 商社（三井物産・伊藤忠商事）の関係

ドイツ・イタリア・日本の３国同盟締結後、参謀本部作戦部は、南方作戦立案のため作戦関係参謀をフィリピン、インドネシア、マレー、香港へ派遣した。

シベリア抑留後、伊藤忠商事に入り会長まで上り詰めた瀬島龍三大尉は、この南方作戦の事前偵察の為、三井物産社員を装い香港に派遣され、いかに九龍半島をおさえるかの視察を行った。

瀬島大尉は、どこから香港島を砲撃し北側から上陸するべきか？
これが難しいようであれば、香港島の裏側（南側）の何処に上陸するべきか？と言う戦術作戦上の判断する事前の地形偵察を実施した。

まあ、だからどうした？と言われると困るが、本日早朝からの小ネタ～。

リチウムイオン電池の概要

リチウムイオン電池は、従来の電池を越えるエネルギー密度を持つ電池として登場し、1991年にソニー・エナジー・テックが世界で初めて量産化に成功した。

リチウムイオン電池は、正極と負極の間をリチウムイオンが移動することにより充電・放電を行う電池で、約3.7Vという高い放電電圧を持ちながら、リチウムの溶解・析出反応を伴わないため、５００回以上の充放電に耐える性能を有する。（東芝のＳｉＣＢは約６０００回の充放電が可能とされる）
このリチウムイオン電池は、正極材、負極材、電解液、セパレータ、バインダ／集電板なとから構成される。

正極・負極の電極材料としては、正極活物質としてコバルト酸リチウム (LiCoO2)、負極活物質としてはグラファイトやハードカーボンなど炭素材料が用いられているが、更なる高出力化、高容量化が求められており、各社において新規電極材料の研究開発がなされている。特に、自動車分野をターゲットにした開発が進められておりハイブリッド車の場合、放電容量（エネルギー密度）より入出力特性（出力密度）が重視されるため、電池のサイクル寿命の向上、安全性、低価格化が求められる。

リチウムイオン電池は、エネルギー密度や出力密度などの性能面で、他の蓄電デバイスに比べ優れているため、将来的にリチウムイオン電池が採用される製品用途は多岐にわたると考えられており、市場規模は２０１１年には、５１５億円、２０１４年には９５０億円に成長すると予測 されている。

リチウムイオン電池の需要は、今の所ハイブリッド車が高いシェアを占めており、今後、米国におけるグリーン・ニューディール政策の進展により更に需要が喚起されると考えられ、この米国においては蓄電池技術に関して戦略的かつ重点的に大規模な投資が行われている。

このリチウムイオン電池は、市場に登場してから十数年でエネルギー密度は２倍以上に達し、外装材としてのアルミの採用、ポリマー電池などのラミネートタイプの実用化といった技術革新を経て、今後も更なる軽量化・薄型化も進められている。
またリチウムイオン電池の低価格化については、本格的にハイブリッド、電気自動車が生産される２０１２年以降の量産効果により進むと考えられる。また、安全性を高める為、電池工業会がリチウムイオン電池の規格化を推進しており、これが実現すると部材の共通化などにより低価格化につながる可能性がある。

但し、中国でのレアアース禁輸措置などに代表されるように、レアメタル系資源に大きく依存するリチウムイオン電池の価格については、希少金属資源マーケット（コバルト、ニッケル、マンガンなど）の価格動向に留意する必要がある。

グローバル人材マネジメントのポイント

海外で優秀な人材が企業を選ぶ視点は以下の通り。
　
　①レジュメに書けるような良い仕事ができるか
　
　②報酬は適切か
　
　③良いポジションが得られるか
　
　④自分の成長に役立つ知識、スキルを習得できるか
　
　⑤企業の価値観と自分の価値観が合うか
　
　⑥将来性のある企業戦略をもっているか
　
　⑦経営トップを尊敬できるか

海外におけるリーダー人材活用については、企業が求める人材像と人材要件を明示する事が非常に大切である。
また様々な職務を経験させるために必要とされる知識と技能を適切な時期・タイミングで与え、様々な体験を積ませる事。

もしグローバル人材が社内にいなければ採用するしかないが、従来どおりの面接重視での採用は見直すこと。
これが肝要。そうでしょう。短い時間での面接でその人物の価値が判断できる筈がない。

社内に人材がいる場合には、企業として求めるリーダー像を経営者自らが明示して育成する。また配置や処遇を実績・能力に応じて行なう事は当然。

ソーシャルウェア ～ 最近感ずること・・・

最近グローバル化が喧しいが、最近グローバル化の意味が変わってきているのではないか？

日本企業は米国を見ていればよかったが、今は新興途上国、特にアジアへ視点へと拡大している。
それと伴にインターネットの普及とブロードバンド化により顧客との関係も変化している。
一部の企業群では従来の商取引や単純な情報交換レベルから顧客との会話型コミュニケーションへとシフトしている。

さて「ソーシャルウェア」とは何か？
これの回答はデジタルネイティブと呼ばれるジェネレーションにヒントがあると言う意見がある。
そのデジタルネイティブはどのようにしてコラボレーションしているか。
我々はメールを多用しているが、彼らは様々なソーシャルメディアを駆使している。例えばTwitterとかFacebookなど。

特にFacebookは昨年の加入者が２億人だったが、この規模に達するのに１年はかからなかった。現在は５億人規模となっている。これは中国、インドに次ぐ第３位の人口を有する規模。２０１１年中には倍の１０億人に達するという予測もある。

このソーシャルメディアの広がりの要因は、使い方が非常に簡単・シンプルなこと。企業ITはとても扱いにくくコラボレーションには困難を伴う。またソーシャルメディアはストレスなくインターネットに繋がる事ができる点も普及に大きく影響している。

企業の情報の８０％は人の頭の中、PCの中にあるといわれている。業務情報の５０から７０％を社内の人から得ているといわれる。従来の情報共有は失敗だらけであるが、よく考えて見ると、きちんとした情報を得たいのではなく、熟練者の経験、それに至る過程や経緯、裏技、様々なアイディアなどを浴しているのではないか？

このような形式知にしようとしても出来ない「知」が真に求められる情報であろう。大胆に言うと、暗黙知は暗黙知のまま共有することが有効ではないかと、最近感ずる事が多い。。。そんな気がする。

日本ユニシスのロゴが 『赤』 から 『黒』 に変わった～

最近、豊洲駅出口から遠望できる日本ユニシスの本社ビル上部の左に赤く「ＵＮＩＳＹＳ」と言うロゴが目立っていたが、最近、この赤の「ＵＮＩＳＹＳ」が黒くなった。
その理由は？　それは通りを隔てた高層マンション。

このマンションには朝青龍も住人であるが、このマンションは日本ユニシスの本社ビルより高く聳えている。

このマンションのちょうど赤い「ＵＮＩＳＹＳ」のロゴが直接視界に入る住人が苦情を申し立て、その苦情を日本ユニシスが受け入れたのだ。

このマンションは勿論、日本ユニシスの入居するビルの後から建てられ、そのロゴの存在が自明であったにも関わらず、くだらん苦情を申し立て受け入れさせる～まあ、アホですな。
この類の下郎はいつの世にもいるが、只では済まないのです。

繁華街のネオンでもあるまいし、苦情を申し入れた住人は如何なる者か？
これは調べる価値がある。

　

IBMの 『Global Human Capital Study』 ２０１０年版要旨

昨年『Global Human Capital Study』がＩＢＭより発表された。
このレポートは２００３年から２年間隔で調査の結果をレポートしているもので、世界６１カ国、約７００名にヒアリングした結果を報告書としてまとめたもの。
２０１０年度版のポイントは３点。

　（１）創造力のあるリーダーの育成

　（２）知の共有化

　（３）スピードと柔軟性に対する人材の確保

この『Global Human Capital Study』２０１０年版によると、日本企業における人事領域の重要テーマは、

　（１）将来のリーダーの育成

　（２）組織が跨った人材の効果的配置

　（３）組織横断的な協業と知の共有

の３つが挙げられている。

グローバル化と言われて久しいが、グローバル人材＝英語の出来る人ではない。Creative Leadershipと言う言葉で表される能力、特にゼロ・スクラッチからのビジネス創造をリーダーとして創り上げる能力が期待されている。

グローバル人材育成の２つのポイントとは、適切な資質とスキルをどのように捉えるのか？
またどうやって様々な経験をさせキャリアアップさせる事ができるのか？
この２点はＩＢＭでも大きな課題である。今後、この２つのポイントをどのように企業文化に組込んで定着させるのか。
ＩＢＭの場合には、９つのリーダーシップ・コンピテンシーが示されている。これはガースナーがＣＥＯに就任した時代に考えられ、当時は１３あったが、現在は８つ。興味深いので全てを記載する。

　（１）あくなきチャレンジ精神の発揮

　（２）お客様の成功を支えるパートナー

　（３）グローバルな連携

　（４）体系的な思考に基づく行動

　（５）相互信頼の構築

　（６）専門能力を駆使した影響力

　（７）絶え間ない変革

　（８）相手にインパクトを与えるコミュニケーション

　（９）社員の成功を支援

このコンピテンシーは、当然時代とともに変わっていくものである。

グローバルな人材をどうやって適切な経験をさせていくのか？
ここで参考になりそうなのはＧＭの人材育成開発モデル。
このモデルにはＧＭとして必要な経験８項目が定義され、それぞれに「経験項目から学ぶべき事、知るべき事」が明示され、さらに「強化されるコンピテンシー」と「候補となるジョブアサイメント」を定義されているもの。

このようなタレント・マネジメントと呼ばれるものは、育成、選抜・評価、それと後継者育成の３つのサイクルをぐるぐる廻す。特に後継者の選抜については、後継者候補に対して適切なポジションを経験させ、必要な教育研修を受ける機会を優先して与える。後継者のポジショニングプランは、人をベースとした選抜と育成を基礎とした後継者計画の２つのサイクルからアウトプットをもとに実施している。

これを支援するシステムも当然ある。ＩＢＭの場合にはタレント・マネジメントなどグローバル人材の育成などを支援するＤＢシステムを構築している。このＤＢには全ＩＢＭ社内の経営幹部候補者の情報が格納されている。

さてＩＢＭでのリーダー育成は「４層ラーニングモデル」に体系化して、事前学習の部分はeラーニングで行なっていると言う。昔は集合研修でやっていたが、時間や場所などの制約により効果的ではなくコストも掛かる為、全てeラーニングに変えた。このeラーニングでは様々なケーススタディで疑似体験を経験する。後半は集合教育を行なう。
この「４層ラーニングモデル」はハーバード大学と共同で開発した。このモデルは現在ソニーなどが採用している。

ここで重要なグローバルリーダーの育成に関する成功要因を４つ示して終わりにする。

（１）一貫したメッセージを伝え続ける事

（２）リーダーによるリーダーの育成

（３）チャンスを与えて、自ら変わる事を経験させ、他をサポートする

（４）グローバル人材のネットワークと協働機会を提供する。

ドイツと日本の原爆開発

ライナー・カールーシュの『ヒトラーの爆弾（Hitler's Bombe)』によれば、ドイツが原爆開発計画を持ち、連合国ならずドイツの原爆開発計画の責任者であったウェルナー・ハイゼンベルクからも「真の原爆開発」を隠していたと記述している。
これらドイツの原爆開発計画のコアメンバーである「ウラン・クラブ」の面々は、連合軍に捕らわれ、イギリス・ケンブリッジ近郊の「ファーム・ホール」に監禁された。
ここでは、当然の事ながら会話は盗聴されていたが、真の原爆開発計画の推進者であったクルト・ディープナーとウォルター・ゲルラッハはイギリスの尋問官と他のウランクラブのメンバーからも真実を隠し通したと言う。
この本の面白い所は、１９４５年春にドイツ・チューリンゲンの森林で１発、乃至２発の原子核爆発させたと記載されている点。
勿論、マンハッタン計画に関係したアメリカの科学者らはこぞって、それに反論しているが。

これと似た話が日本にもある。
西日本新聞が１９９９年８月６日に「旧日本軍が終戦直前、原爆実験？」朝鮮半島東岸沖合　ＧＨＱに極秘情報」と報じた。

同紙によれば日本軍が第二次世界大戦の終戦直前の北朝鮮・興南沖合で原爆実験を実施したという。
米軍はこの情報をつかみ防諜機関が調査した文書が国立公文書館に存在し、この文書約３００ページを時事通信入手し報道。
これらの文書には「原爆に似た爆発があった」と報告とあり、特に在朝鮮米軍司令部防諜部隊（ＣＩＣ）が１９４７年１月１６日付で作成した報告書には、「日本軍は朝鮮北部東海岸沖に浮かべた小さな船で爆破を伴う実験を行い、原爆に似た爆発が起きた。」
ちなみに実験の行われた興南は１９４５年８月、ソ連軍に占領されている。ソ連はこの地の重要性を確実に認識していたのだろう。

この情報の元は米軍犯罪調査部隊のデービッド・スネルが、日本軍が１９４５年８月１２日未明、興南沖３０数キロの海上で原爆実験を行い、巨大な「きのこ雲」が上がったとの情報を在京城（現在のソウル）駐屯の日本軍情報将校から入手したものと言う。

上記の報道以前にも１９９６年８月１６日の毎日新聞のベタ記事に米軍の機密資料によればとして、朝鮮の興南で日本軍が原爆の開発を行っていたとの報道もある。

朝鮮の興南には、日窒コンツェルンの大型化学プラントが存在し、水素化合物によるジェット燃料実験や、海軍と共同で重水を生産していたとも言われる。重水と言えば、ノルウェーのヴェモルク重水プラントが唯一の生産施設と当時言われていた。イギリスの特殊作戦執行部（ＳＯＥ）がドイツに重水を渡さない為に、破壊工作を行った事は有名。
では何故、興南で重水の生産が可能と言われるのだろうか？　それは日窒コンツェルンの全額出資により蓋馬高原を流れる鴨緑江を堰き止めるダムを造り豊富な電力を確保できた為だ。このダムは１９２９年には送電を開始している。
重水を生産していたのであれば、目的は明らかだ。

ドイツと日本両国の原爆開発が真実とすれば、面白い事が考えられる。
（１）戦時中、ドイツと日本はそれぞれＵボートと伊号潜水艦により相互の軍事技術を交換していた。
（２）この技術交換で日本は与えられるばかりだったろう。ドイツ空軍による世界初となる実戦用ジェット戦闘機Ｍｅ２６２やロケット技術により日本はジェット戦闘機「橘花」やロケット戦闘機「秋水」を作った。
（３）ドイツは日本から何を得たのか？それは興南で生産された重水であり、朝鮮から産出するウランやモナザイトからとれるトリウムなど放射性鉱物であったのではないか？　朝鮮にはタングステンなど希少資源もある。
（４）ヴェモルク重水プラントが破壊されても、コンゴのウラン鉱山をアメリカに押さえられても、重水にしろウランにしろ日本の統治下にある朝鮮にあり、大型潜水艦で秘匿して輸送可能。
（５）つまりドイツと日本両国は原爆開発を共に開発を進めた可能性があるし、戦争に負けた後は両国の原爆開発の情報と関連資材・資源は大なり小なり、ソビエトに流れた。
（６）ソビエトの核開発は単純な原爆スパイの活躍によるものではなく、ドイツ、日本（朝鮮）なども密に関係していた～

まあ、面白い読み物が書けそうなテーマだ。

戦時アメリカからソビエトへのトリウムなど原子爆弾開発資材の輸出

１９４２年～４４年までニューアーク空港で対ソ物資発送担当兼連絡将校として勤務していたジョージ・ジョーダン（後、空軍少佐）が１９５２年に公開した日記によれば、以下の物質がアメリカからソビエトに送られた。

（１）トリウム　２万２８４８㌦相当
（２）金属カドミウム　７８万１４７２㌦相当　（３７万８７４４㌧）
（３）アルミ管　２万２８４８㌦相当
（４）グラファイト　８１万２４３０㌦相当

特に１９４３年１月だけでトリウム５４０３㌔がソビエトに輸送された。いかに戦時と謂えども異常。

トリウムの他、金属ウラン９９８㌘、ウラン化合物６６５㌔が同時に輸送されている。

ソビエトの核開発に必要な物資はアメリカから送られていたのですね。
トリウムは何の為に必要だったのだろうか？