シベリアの永久凍土の中で4万年も凍りついていた虫が息を吹き返す

理想国家日本の条件　さんより転載です。

シベリアの永久凍土の中で4万年も凍りついていた虫が息を吹き返す

2018年7月27日 13時0分 http://news.livedoor.com/article/detail/15073135/　　GIGAZINE（ギガジン）

シベリアの氷の大地で長い時間にわたって凍りついてきた線虫の一種が、実に4万2000年ぶりに息を吹き返して

活動を再開していることが明らかにされました。

Viable Nematodes from Late Pleistocene Permafrost of the Kolyma River Lowland | SpringerLink

https://link.springer.com/article/10.1134%2FS0012496618030079

Worms frozen in permafrost for up to 42,000 years come back to life

http://siberiantimes.com/science/casestudy/news/worms-frozen-in-permafrost-for-up-to-42000-years-come-back-to-life/

 

この成果は、ロシアのモスクワ大学やアメリカのプリンストン大学などによる研究チームによって

もたらされたもの。地質学的には更新世に分類される時代の地層に残され、

凍りついていた2匹の線虫を取り出して「解凍」したところ、息を吹き返しました。

2匹の線虫が見つかったのは、以下の地図で示された2つの場所。



いずれもシベリアの永久凍土に閉ざされていた場所で、1匹はコリマ川の下流域に位置する場所で

約3万2000年前に生息していた個体。



そしてもう一方の線虫はアラゼヤ川流域の永久凍土で見つかっていたもので、

こちらは推定4万1700年前の個体です。いずれもメスであるとみられています。



2匹の線虫は、モスクワにある

The Institute of Physico-Chemical and Biological Problems of Soil Science

(土壌学における物理化学および生物学的問題研究所)の施設内で解凍され、ペトリ皿の中で活動を再開しているとのこと。

約4万年ぶりに目を覚ました線虫は、餌を食べるなど元どおりの活動を行っているとのことです。



研究チームは今回の成果について報告書の中で、「更新世の線虫には、低温医学、低温生物学、および生態学

などの関連科学分野に対して科学的かつ実用的に重要な適応メカニズムがあることを示唆しています。

我々は、北極の永久凍土堆積物における長期間の低温生物に対する多細胞生物の能力を実証する、

世界で初めてのデータを得ました」と述べています。

実に驚くべき線虫の生命力が発揮されたこの一件ですが、一方では気候変動が起こる地球では永久凍土の

溶解が進んでいるといわれています。これらの線虫と同じように、永久凍土に眠る古代の虫たちが現代に

よみがえることにならないのか、そちらも気になるところです。

 

 

 

NHKが地球外生命体を認めた！？ 都合のいい仮説で決めつける方針は変わらず 2018.07.27

信じようとしない自由はあるが、他人に押し付ける＝つまりマスメディアは慎重にする必要があります。

この一方的な押し付けはメディアの資格はく奪レベルです。

理想国家日本の条件　さんより転載です。

NHKが地球外生命体を認めた！？ 都合のいい仮説で決めつける方針は変わらず

2018.07.27 https://the-liberty.com/article.php?item_id=14713  The Liberty Webより

《本記事のポイント》

• NHKが、地球外生命体について番組で取り上げた
• ただ一方で、霊的な現象についてはかたくなに否定
• 一つひとつ事例を丁寧に検証する科学的姿勢が求められている

NHKが、地球外生命体について取り上げた。

今年4月から始まった教養バラエティ番組「又吉直樹のヘウレーカ!」(以下、「ヘウレーカ!」)では、今月25日、「星空の向こうに出会いはありますか?」というテーマで放送した。同番組では、毎回、各分野の専門家をゲストに呼び、芸人の又吉直樹さんが抱いた素朴な疑問を解き明かしていく。

今回も、宇宙研究の専門家に話を聞きながら、地球外生命体が存在する可能性を探った。ゲストの専門家いわく、一世代前は、研究者の間でも地球外生命体について語ることはタブーだったが、最近になって、一つの研究として認められるようになってきたという。

知性を有した「宇宙人」という枠組みではなく、あくまで、微生物やウイルスを含む何らかの「生命体」が存在するかもしれないというスタンスではあるが、NHKが地球外生命を認めるような放送をすることは珍しいと言える。

金縛りは科学で解明できる!?

ただ一方で、目に目えないものは一切認めないという"信念"は変わっていないようだ。

「ヘウレーカ!」が4月に放送した回、「"金縛り"はなぜ起きるのか?」では、金縛りは霊的な現象ではなく、脳の作用によるものだと断定。金縛りの正体は「睡眠マヒ」であると指摘した。

これは、眠りが浅くなっているレム睡眠の時に、脳が起きてしまったものの、体が起ききっていない状態を指す。脳だけが中途半端に起きているため、身体が動かなかったり、幻覚を見たりするという結論だ。

番組の演出にも、「金縛りは科学で解明できる」という強いメッセージが表れている。

例えば、ゲストの専門家が登場するシーン。又吉さんが神社に参拝して「もう金縛りに遭いませんように」とお願いしているところ、専門家が現れ、「金縛りだったら、ちょっと神頼みでは駄目かもしれません。科学で解明できるんです」と語りかけるところから解説が始まる。

また、番組冒頭では、「苦しいなと思って起きたら、首絞められてる感があって人がいた」「南無阿弥陀仏とずっと唱えてたらいつの間にか(金縛りが)なくなった」など、街角でインタビューした体験者の声を紹介しているが、視聴者に、「霊を信じる人は、ちょっと変わっている」という印象操作をしている。

しかし、本誌2014年10月号の「NHKへの公開質問状 なぜ超常現象を否定したいのですか?」でも特集したように( https://the-liberty.com/article.php?item_id=8327 )、金縛りの最中に亡くなった身内からへそくりの場所を教えられたりするなど、自らの脳がつくった幻覚だとするのではつじつまが合わないケースもある。

そうした事例を無視して、金縛りはすべて「睡眠マヒ」だと断定する姿勢は、科学的とは言えない。

NHKによる"科学的"検証

「ヘウレーカ!」以外にも、NHKはこれまで、超常現象や宇宙人などを否定する番組をつくってきた。

例えば、2013年に始まった「幻解! 超常ファイル ダークサイド・ミステリー」(以下、超常ファイル)。同番組は、金縛りやネッシー、宇宙人や心霊体験を"科学的"に検証する番組だった。

2014年4月に放送された「私はUFOに誘拐された!?」では、UFOに連れ去られるアブダクション現象を、全て脳がつくりだした幻想「フォルスメモリー」だと結論づけた。また、同年6月に放送された「衝撃! UFO映像を徹底分析Part1 Part2」では、UFOは全て見間違いなどであるとした。

しかし、「幻想」や「見間違い」だと断じる一方で、解明できていない現象については取り上げていない。例えば、アブダクションされた人の体内から未知のインプラントが発見された事例や、第三者がアブダクションを裏付ける証言をした事例などは紹介されていない。

NHKが描く仮説に当てはまらない事例を無視し、あたかも仮説が真実であるかのように論じることが、果たして「科学的検証」なのだろうか。

偏向報道によって視聴者を洗脳しかねないような番組を、公共放送とは呼べない。真実を謙虚に追究する本来の科学的姿勢が求められている。

(ザ・リバティWeb企画部)

 

太陽光発電所12カ所が被災 豪雨影響、1府4県で感電の恐れ 2018/07/27

自宅の屋根だけならば被害は少ないのだろうが、山林などに大々的に設置すると災害を招きますね。

 

理想国家日本の条件　さんより転載です。

太陽光発電所12カ所が被災 豪雨影響、1府4県で感電の恐れ

共同通信社

 

2018/07/27 05:56 https://www.sankei.com/photo/daily/news/180727/dly1807270005-n1.html

西日本豪雨による浸水や土砂崩れで、京都、兵庫、広島、山口、愛媛の1府4県の太陽光発電所計12カ所が

機器の故障や破損などの被害に遭い、稼働できなくなったことが27日、経済産業省への取材で分かった。

同省は、

太陽光パネルが水没したり壊れたりしても光が当たれば発電し、感電する恐れがあるとして、不用意に近づかないよう呼び掛けている。

　今回の豪雨では、広範囲に浸水した岡山県倉敷市真備町地区で、住宅のパネルからの出火が複数発生している。

経産省によると、広島県で6カ所、愛媛県で3カ所、京都府と兵庫県、山口県はそれぞれ1カ所が被害に遭った。

 

 

米４～６月ＧＤＰ速報値 プラス4.1％ 目標上回る大幅な伸び ＮＨＫ ←日本は1～3月期の実質GDPマイナス0.6％だった！

危機に立つ日本さんより転載です。

この違いは、いったいどこにあるのでしょうか？

日本は消費税を８％に上げたのに対して、アメリカは大幅減税を実施しました。

日本は当初インフレ目標を設定して、デフレ脱却とうたっていたのですが、大胆な金融緩和で

経済が好転しだしたところに（自らそれを壊すべく）消費税の増税をおこなってしまいました。

これに何度も警告を発していたのが、大川総裁です。

やはりというか、結果日本は自らマイナス成長におとしてしまったのです。

この違いは、非常に大きいです。国民もそうですが、金融機関、中小企業は非常に苦労をしています。

こう比較すると政治家の一貫性のある決断は、本当に大事だということです。

日本の政治も一旦神の手に返す必要がありますね。

米４～６月ＧＤＰ速報値 プラス4.1％ 目標上回る大幅な伸び

2018年7月27日 21時42分

ＮＨＫ

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180727/k10011552541000.html

アメリカのことし４月から６月までのＧＤＰ＝国内総生産の成長率の速報値が発表され、年率に換算した実質でプラス4.1％と、トランプ政権が目標としている３％の成長を上回る、大幅な伸びとなりました。

https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180727/k10011552541000.html

ついに"マイナス成長"に落ちた日本の景気

世界経済は回復基調にあるのに……

法政大学大学院 教授 真壁 昭夫

PRESIDENT Online

http://president.jp/articles/-/25251

上向き基調にあった景気の勢いが弱まっている

5月16日、内閣府が発表した1～3月期の実質GDP（国内総生産）成長率の1次速報値は、前期比年率換算ベースでマイナス0.6％だった。マイナス成長は9四半期ぶりだ。

GDP成長率は景気の動きを判断する基本的な尺度だ。GDP成長率がプラスの場合、一般的に景気は良いといえる。昨年末までの2年間、わが国の景気は良かった。世界経済の構図を考えると、米国と中国の経済が堅調に推移し、それがわが国をはじめ世界全体の景気回復を支えた。

ただ、ここへ来てGDP成長率がマイナスということは、景気の回復が一服しているということだ。現在、わが国では、上向き基調にあった景気の勢いが弱まり、足踏み状態にあるといってもよい。問題は、それが一時的か否かだ。

景気が永久に右肩上がりの展開を続けることはありえない。今すぐではないにせよ、いずれ米国や中国の景気はピークを迎えるだろう。米中の貿易戦争への懸念、円高などのリスク要因もある。それは、わが国経済の成長下振れ要因だ。中長期的な景気安定のためには、構造改革を進め、国内経済の実力（潜在成長率）を高めることが欠かせない。

 

以下、詳細は本サイトでご覧ください。

http://president.jp/articles/-/25251

天然の災害に対処できる国つくりを ねずさんのひとりごと

理想国家日本の条件　さんより転載です。

http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-3812.html

天然の災害に対処できる国つくりを　2018年07月10日　

ねずさんのひとりごとさんより

防災工事と言ったって、江戸の昔は、すべて人力です。
人口だって３千万人ほどしかいない。
ところがいまの日本はどうでしょう。
建設重機は整い、人力では到底不可能な大型工事さえもできるだけの技術と機械があり、資金力もあり、
労働力人口は、寿命が伸びたこともあって、当時の５倍以上の労働力です。
にもかかわらず、江戸時代の武士たちにとって、あたりまえだった防災対策が、いまの日本にはできない。
江戸時代の施政を担っていた武士たちが、いまの日本を見たら、あまりの情けなさに、それこそ刀に手をかけるかもしれません。

今回の大雨は、各地にたいへんな被害をもたらしました。
被災地の皆様には、心からのお見舞いを申し上げます。

さて、このような災害があると、毎度繰り返されるのが、
「被害を最小限に食い止め
　国民にタイムリーに具体的な情報提供を行い、
　避難指示等早め早めの対策を講じ、
　実働部隊の対応準備に万全を期し、
　国民の命を守るため一丸となって
　全力を尽くしてまいります。」
という行政のステートメントです。

ひとつひとつは、とても大切なことです。
しかしこれを聞く多くの国民の耳には、その言葉が空虚なものにしか聞こえないと言われます。
それはなぜでしょうか。

簡単なことです。
日本は天然の災害が多い国です。
そうであるならば、平素から災害に備えるための万全の対策が図られていなければならないのに、
平素はほったらかしにしておいて、いざ災害が起きてから、
「万全の対策を取ります」
という言葉だけが繰り返されるわけです。
いい加減、聞き飽きたというのが、多くの国民の素直な実感なのではないでしょうか。

日本はいまだに不景気だと言われていますが、国会でもりそばやかけうどんの議論を延々と繰り返す暇があったら、
どうして災害が起きたときのための対策を議論しないのでしょうか。
国会の経費は１日３億円といわれています。
１００日開催したら３００億円です。
その３００億円が、堤防工事や、護岸工事、土砂対策工事、橋梁やトンネルの補強工事、高架線の耐震補強工事、
学校等への備蓄食料の確保、避難所施設としての最大活用のための設備充実などの議論に使われ、実際の工事費用として、
日本国政府が年間１０兆円規模の予算を執行するとなったら、日本は、災害に強い国にまたたく間に生まれ変わることができます。

だいたい、いざ災害が起きた際の土方などの人夫衆が、外国人である必要などまったくないのです。
平時に土方をすれば、月１００万円の収入になる。
重機を利用した被災地現場の修復工事で土方をすれば、特別手当が出て、月２００万円の稼ぎになる。（日当１０万円です）
等となれば、普通の日本人で土方をする人など、数多くいます。

日本では、商売が左前になったり、借金で首が回らなくなっても、被災地の飯場で５年辛抱すれば、
１億円の借金がきれいに返済できるくらいの労働環境があってちょうど良いのです。
山間部等での防災工事のために人が動けば、地方経済も活性化します。
そもそも災害対策は、国家最大の景気対策でもあるのです。

公共工事は、安ければ良いというものではありません。
国家の威信をかけた、万全の防災安全対策が施された工事であることが大事なのです。

国家が率先してその模範を示し、その工事が業者にとっても下請けにとっても、安定的に儲かるものとなれば、そこに労働人口が集まります。
経済というのは、そもそもお金の動きのことなのですから、こうして巨額のお金が動けば、経済はまたたく間に活性化していくのです。

景気刺激にもなって、経済の活性化にもつながって、国民生活が豊かになって、防災安全対策もみるみるうちに進んで、
二重どころか四重８重に良いことばかりなのに、どうしてそれができないかといえば、
その利権を横取りして金儲けをしたいという、元パルチザンたちが裏でコソコソとうごめいているからです。

一網打尽にしなければならないときに来ているように思います。

ここから少し変なことを書きます。

今回の災害が起こる前、我が家の近辺は高いビルがなくて、空が広いのですが、その青空と、空に浮かぶ白い雲が、
いままで見たこともないような、すごい空でした。
正直な話、何かものすごい力を感じました。

神々がいま次々と我が日本に降臨されて、日本の立て直しをしようとしているのだと、ある方がおっしゃっていました。
本当にそうなのかもしれないと、これは「感じ」ました。
個人的な「感じ」ですから、具体的に何が、というようなものではありません。

しかし、そういう感じを幾日も感じ続け、今回の災害となりました。

「日本人よ、目覚めよ」
と、神々がおっしゃられているのかも知れない、と感じました。

全国で同時多発的に、地震が起き、火山が爆発し、大雨が降り、土砂災害が起きているのです。
一箇所二箇所なら、「災害が発生してから」の対策でも、なんとかなるかもしれません。
しかし、全国で同時多発的に多数の災害が起きることに対しては、平素から、あらゆる災害への備えを、
きちんとしておくことが、当然に求められると、これは少し考えたら、誰にでもわかることです。

震災では、お金のために手抜き工事をしたブロック塀が倒れて女子児童が亡くなりました。
これは「工事はお金のためにするものではない。安全と安心を優先しなさい」という教示のように思います。

台風被害では、記録的大雨によって、水害と土砂崩れが起きました。
全国の高速道路や高架鉄道は大丈夫なのでしょうか。
大雨による水害に、いまの電気供給方法で、果たして大丈夫なのでしょうか。

京都の桂川は、以前にも氾濫しています。
しかし実際に河川が反乱するという被害がありながら、今回の大雨に対して行われたのは、前回浸水した個人家屋が、
自衛のために洪水よけの盾を設置するという程度のものだけでした。
どうして、実際に氾濫が起きたという実績があるのに、護岸工事の見直しができなかったのでしょうか。
どうして、上流の貯水池の大型化が実施できなかったのでしょうか。

今回の大雨では、１時間に５０ミリ以上の非常に激しい雨に襲われた地域も少なくありません。
しかし、我が国の最大局地雨量は１時間に１５３ミリ、つまり今回の３倍の雨量を伴う大雨です。
もし、そんな雨が、同時多発的に全国で降ったら、どうなるのでしょうか。

天然の災害が、いつ、どこに襲ってくるかなど、誰にもわからないのです。
だからこそ、日頃からの対策が必要です。

江戸時代、各藩の大名たちは、自国の領土にこうした天然の災害がいつ起こるかわからないから、
常に食料を備蓄し、日頃から堤防を築き、火災が起きても大丈夫なように、火止の空き地を作り、
都市計画も防災を重点的に考えて行っていました。
そしていざ災害が起きると、お蔵米を放出して被災地の救援にあたり、また長屋を築いて被災民の収容にあたりました。

江戸の長屋というのは、いまで言ったら仮設住宅のようなもので、焼けても壊れてもすぐに復興ができるようにしておいたし、
またいつ大火が起きて江戸の町が全焼しても、すぐに復興工事ができるように、材木を常時確保していました。
それがいまも残る「木場」の地名です。

当時の農民にとっては、年貢は重たい税金ではあったけれど、いざというときの保険の役割も担っていたのです。
だから少々高くてもちゃんと支払っていたのです。

「自助共助公助」といいますが、大規模災害に際しては自助も共助も限界があります。
ここでは公助がものをいうことになります。
けれど実際はいまの日本はどうでしょう。
公助は、外国人の生活保護のため。
共助は、誰かの金儲けの手段。
自助は、しようにも、景気が悪くてその余裕がない。

防災工事と言ったって、江戸の昔は、すべて人力です。
人口だって３千万人ほどしかいない。
ところがいまの日本はどうでしょう。
建設重機は整い、人力では到底不可能な大型工事さえもできるだけの技術と機械があり、資金力もあり、
労働力人口は、寿命が伸びたこともあって、当時の５倍以上の労働力です。
にもかかわらず、江戸時代の武士たちにとって、あたりまえだった防災対策が、いまの日本にはできない。
江戸時代の施政を担っていた武士たちが、いまの日本を見たら、あまりの情けなさに、それこそ刀に手をかけるかもしれません。

天の神々は、そういうことに、日本人よ気付け、見直せ、とおっしゃられているのかもしれません。

お読みいただき、ありがとうございました。

 

 。☆：・。*☆：・。*

 

 

「美し国の旅人」 恍多 - Kouta

 

日本で、驚異的な猛暑に覆われている中、7月のフランス・リヨンでは、雹によって雪の景色的に

理想国家日本の条件　さんより転載です。

https://earthreview.net/lyon-in-white-as-hail-storm-hit-in-summer/

 投稿日：2018年7月18日

7月のフランス・リヨンで雹嵐により光景が雪の景色的に白く染まる事象が発生

7月15日　雹で白く覆われたフランス・リオンの様子

・Severe Weather Europe

日本の多くの地域が驚異的な猛暑に覆われていますが、フランスのリヨンでは、雹（ひょう）嵐により

「風景が雪景色のように白く染まる」という出来事が起きたこと報じられていました。

7月の白い光景ということで、報道や SNS で多く取りあげられています。

7月15日　フランス・リヨンにて

・Le Progres

リヨンの場所

・Google Map

今年のヨーロッパでは、「雹嵐」が大変多いことは、春頃からお伝えしていたことがありますが、

フランスでは真夏にも近いこの時期でも、風景が白く染まるような雹嵐が起きているようです。

なお、ヨーロッパも多くの国や地域では夏本番で、気温も高くなっています。

日本ほどの狂気じみた気温ではないとはいえ、下のように、ほとんどの地域が高い気温を示しています。

7月16日のヨーロッパの最高気温

・Meteociel.fr

なお、上の気温分布で北アフリカで 40℃以上を示してる場所がありますが、以下の過去記事で

ご紹介した異様な高温はいまだ続いているようです。

https://earthreview.net/all-time-hottest-temperature-in-africa-51-3-c/

フランス・リオンの今回の雹嵐の後の光景をあと何枚かご紹介させていただいて、締めたいと思います。

2018年7月16日　フランス・リヨンの光景

・Le Progres

・Le Progres

・Le Progres

 

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150年は雪の記録がない南アフリカの各地で「世紀に１度」と言われる降雪の事象が発生

投稿日：2018年7月6日https://earthreview.net/once-in-150-years-snow-south-africa/

7月5日の報道より

・thedailycoin.org

7月3日　南アフリカのアクィラ自然保護区で雪の上を歩くライオン

・The Next 48hOURS-CPT 

通常は雪とは無縁である南アフリカで、7月初旬、「全土にわたり雪が降った」ことが報じられていました。

南アフリカでは、過去 150年間、降雪が記録されていない地域が多いということで、「世紀の降雪」というような報じられ方となっています。

7月3日　南アフリカの西ケープ州

・iol.co.za

雪は、南アフリカだけではなく、周辺国でも観測されていたようで、報道から推測しますと、地図では以下のような場所で

「 100年に 1度の降雪事象」があったようです。

7月初旬に雪が降ったと考えられる地域（赤い円の中）

・Google Map

そ南アフリカの報道にも書かれてありましたが、アフリカ大陸南部でも「気候の大きな変化」が様々な稀少な

天候を作り出しているようで、この雪もそのような変化の中の事象のひとつではないかというように報じられていました。

今回の雪が単発的な事象として終わるのか、それとも、今後、南アフリカで雪が定番化していくのかはわかりませんが、

世界中で気象のアンバランスが顕著となっている中で、アフリカの天候も大きく変わってきているということなのかもしれません。

7月初旬の南アフリカの各地の光景をもう少しご紹介させていただきます。

2018年7月の南アフリカ各地の様子

・vk.com

・vk.com

・vk.com

・vk.com

・vk.com

北半球は、温暖化と言われていますが、、

南半球では、低温で氷河期の到来と言われてます

地球での「観測史上の最低気温」が南極において更新される。

その気温は何と「マイナス97.8℃」。これは深呼吸をすれば死に至るレベル

https://earthreview.net/coldest-temperature-minus-97-recorded-in-antarctica/　詳細

南米ペルーで極端な寒波 ： 70人以上の幼い子どもたちを含めた少なくとも604人が死亡。

これを受けて国家当局は非常事態を宣言

https://earthreview.net/cold-hits-peru-over-600-people-dead/　　詳細

2018年6月24日

南米ペルーの寒波を報じる6月22日のメディア記事

・rcnradio.com

南米ペルーを異常な寒波が襲っており、首都リマからアンデス地方などを含む広い範囲で異例ともいえる低い気温が続いています。

特にアンデス地方は気温の低下が著しく、セロ・デ・パスコという場所では、-4℃まで気温が下がり、

プーノという場所では「 -15℃」まで気温が下がったことが報告されています。

それぞれの都市は下の位置ですが、これを見ますと、ペルーの寒波は広範囲にわたっているようです。

また、それぞれの周辺の地域も同じような寒波の中にあると考えられます。

・Google Map

南半球はこれから冬になる地域が多く、ペルーも同じなのですが、冬の始まりにこのような

ひどい寒波に見舞われるのは普通のことではないようです。

ペルーでの寒波の被害を伝える6月21日のボリビアの報道より

・elmundo.com.bo

詳細　https://earthreview.net/cold-hits-peru-over-600-people-dead/

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地球上で最も寒い気温「マイナス98度」 南極で記録　「地球の限界の環境であり、それはまるでほかの惑星のようだ」

「日本人よ、中国の属国になってもいいのか？！」――HS政経塾オープンセミナーレポート[HRPニュースファイル1920]

支那は現在も侵略を進めている国です。自分の侵略を隠すために、日本の従軍慰安婦や南京虐殺を広めているのです。

そしてそれに加担しているのがマスゴミです。戦闘を記っているのがＮＨＫと朝日、、、

 

理想国家日本の条件　さんより転載です。

「日本人よ、中国の属国になってもいいのか？！」――HS政経塾オープンセミナーレポート[HRPニュースファイル1920]

http://hrp-newsfile.jp/2018/3408/
 HS政経塾　第7期生　高橋　侑希（たかはし　ゆき）

 ◆「日本人よ、中国の属国になってもいいのか？！」
『チベットには27万人のお坊さんがいたのです。朝から晩まで平和のために祈っていたのです。

しかし、たった2万人の中国軍が送られると、私たちは何にもできなかったのです。』

『日本の国会前では「平和、平和」と言って活動している人たちがいますが、それでは平和は守れません。それを私はこの身で実感しました。』

――こう語るのは、チベット出身の国際政治学者のペマ・ギャルポ教授です。

7月21日（土）ユートピア活動推進館にて、国際政治学者ペマ・ギャルポ教授をお招きし、HS政経塾オープンセミナーを開催いたしました。
100名近くの方々がご参加くださり、また、第2部懇親会ではペマ教授もご同席され、日本の未来について参加者と膝詰めで語り合われました。

 ◆国家主権の侵害、そして人権弾圧
以下、ペマ教授がセミナーでお話しされた「生の声」(『』部分)をお伝えいたします。

『現在この地球上においては、個人の人権を奪い、民族の自決権を奪い、国家の主権さえも無視している―そういう国家勢力が存在しています。
消えていく国、民族には、国民にはある意味において責任があります。それは、中国の侵略を許してしまった責任です。
チベットの問題は、民族自決権の問題であり、国家の主権の問題であります。人権の問題だけではありません。
1965年、中華人民共和国はチベット自治区にし、その結果、お金・切手が一切使えなくなりました。
中国は「わが先祖が受け継いできた領土（チベット、南シナ海、沖縄、尖閣諸島）を他国には渡さない」と教科書に書いています。』
そこに国際法は存在しません。中国のルールで国家の主権を奪っていくのです。

 ◆中国の野望と侵略の仕方
『現在、中国は2050年までにアメリカに代わって世界の大国になると明確に言っています。それは中国が隠し続けてきた「野望」でしたが、ここまで明確に言うようになったのは軍事的にも経済的にも自信がついてきたからでしょう。

中国は心理作戦をする国です。相手の国・組織に入り込んで中を弱体化させているのです。
日本に対してはメディアに入り、国内の世論をコントロールしようとしています。中国では、「10名の記者をごちそうするよりも１人のデスクをしっかりおさえなさい」と教えられるそうです。
たとえば、スポーツでは、相手に勝たせていい思いをさせなさいと指示しているといいます。
健全な試合にまで国家が介入するのです。それが中華人民共和国の体制です。本人たちはスパイとして利用されているとわかっていない人たちが大勢います。
ミサイルは最後の侵略です。中国の侵略の仕方は相手の国の中に入って弱体化させ、攪乱させるのです。自分の国の意のままに動かせる組織をつくろうとします。』

 ◆日台関係について
『日本において、表玄関にあたる国は台湾です。台湾を守ることは、日本の安全保障に直結すると思います。台湾の位置づけをもっと認識することが必要です。

中国に対して、台湾は日本に対して重要だと示すべきです。
台湾は若い人のほうがしっかりしています。台湾の独立を目指して模索している若者が大勢いるのです。
日本が台湾を大事にすれば、アジアから見て、日本は頼れる仲間になるのだということを示すことができます。』
アメリカも「安全保障の表玄関」である台湾防衛のために動きだしています。

今月7月7日、米海軍の駆逐艦2隻が台湾南部の海域から台湾海峡に進入し、東北方向に向かったと発表されました。

米艦艇の台湾海峡通過は異例で、台湾への軍事的圧力を強める中国をけん制する狙いがあるとみられています。（※1）

 ◆アジアの平和を守るために
ペマ教授は、『日本はアジアの同胞たちの真の解放のためにお手伝いしてくれた国であり、中国に対して謝り続ける必要はない』と何度も言ってくださいました。

来月8月15日は終戦記念日ですが、私たちはいつまでも「アジアに対して迷惑かけてごめんなさい」と言うべきではありません。
日本に感謝し、日本を頼りにしたいと思っているアジアの国々と連携することが、中国をけん制するために必要でしょう。
中国は虎視眈眈と尖閣諸島を狙っています。

今月7月4日尖閣諸島周辺の領海に、中国の海上警備を担当する中国海警局の船3隻が相次いで侵入いたしました。そのうちの1隻には機関砲のようなものを搭載していたようです。（※2）
もはや、中国の覇権は想像・推測ではありません。この国を無神論国家に手渡さないためにも、日本人は当事者意識を持たなければなりません。
幸福実現党は、アジアの平和を守るために、日本と台湾、インドの関係をより強固なものにし、独裁国家の専制を阻止してまいります。

※1米駆逐艦２隻が台湾海峡航行、中国牽制か（7/7「産経ニュース）
https://www.sankei.com/world/news/180707/wor1807070031-n1.html

※2尖閣周辺に中国海警局の船　軍事委の傘下編入後で初「領海侵入」（7/4「産経WEST」）
https://www.sankei.com/west/news/180704/wst1807040030-n1.html
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◎HRPニュースファイルサイト（バックナンバーがご覧いただけます）
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米ニューヨークの名門大衆紙、記者ら半数解雇し波紋 デジタル化の流れ加速

地方新聞では本紙より折り込み広告の方が分厚いよ。

この折り込みで食べていけるのだろうが。。。

 

理想国家日本の条件　さんより転載です。

https://www.sankei.com/world/news/180725/wor1807250050-n1.html

2018.7.25 22:06 

米ニューヨークの名門大衆紙、記者ら半数解雇し波紋　デジタル化の流れ加速

【ニューヨーク＝上塚真由】１９１９年創刊の米ニューヨークの主要タブロイド紙「ニューヨーク・デーリー・ニューズ」で２３日に編集部門の半数あまりが一斉に解雇され、米メディア界で波紋が広がっている。米国では経営悪化から大規模なリストラに踏み切る新聞社が相次いでおり、報道の質や量の低下につながりかねないと懸念する声が強まっている。一方で、メディアのデジタル化の流れもいっそう進みそうだ。

　ニューズ紙では２３日朝に従業員が会議室に集められた後、メールで編集長のほか、編集部門の約８０人のうち４０人あまりの解雇が伝えられた。スポーツ担当の３４人中２５人と大半のカメラマンが解雇の対象となり、目に涙を浮かべ、抱き合う従業員もみられたという。

　ニューズ紙は２４日の紙面で、大量解雇のニュースを自ら報じ、読者に向けた記事では「ニューズ紙にとって極めて困難な日となった。私たちは変わらず、オンラインと紙で最上級の報道を提供し続ける」と説明。米メディアの報道によると、ニューズ紙は今後、デジタル部門を強化し、犯罪報道などの速報を重視していくという。

　リベラルな論調で愛読されてきたニューズ紙はかつて「米国で最も読まれている新聞」とされ、１９４７年には部数を２４０万に伸ばしたが、現在は２０万程度まで落ち込んでいた。米新聞大手のトロンクが昨年９月に、ニューズ紙が抱える負債を引き受ける代わりに、１ドルで買収。その後、デジタル部門の強化を掲げてきたものの、同社の幹部は「構造改革を進めたが、十分ではなかった」と従業員に説明したという。

ニューズ紙はピュリツァー賞を１１回を受賞するなど調査報道に定評がある。今回のリストラで地元行政の汚職報道などが難しくなる可能性もあり、ライバルのタブロイド紙、ニューヨーク・ポストも論説で「ニューズ紙を打ち負かしたいが、こんな形ではない」と嘆いた。

　米新聞業界は買収などで系列化が進む一方で、ネットの台頭で広告収入が激減し、リストラが加速している。米調査機関ピュー・リサーチ・センターの調査によると、昨年１月から今年４月にかけて、１１０の新聞社のうち約３６％がリストラを敢行。新聞社の編集部門で働く従業員数は２００８年には７万１千人いたが、１７年に３万９千人まで減少した。

 

 

上川法相、オウムの残り6人に死刑執行！ 記事をクリップする

さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう　さんより転載です。

 

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上川法相「１カ月２度の死刑執行初めて」　２４日に署名

上川陽子法相は２６日午前、死刑執行を受けて法務省で記者会見した。２４日に執行命令書に署名。１カ月に２度、死刑を執行したのは執行について公表するようになった１９９８年１１月以降では、初めてであることを明らかにした。

 

「過去に例を見ない重大事件。残酷極まりなく、社会に大きな衝撃を与えた。関わった事件はそれぞれ異なるが、オウム真理教の幹部として活動するなどしていた６人は、教祖だった松本智津夫（元死刑囚）のもと、それぞれの役割を担いつつ、犯行に及んだ」と指摘。

 

「裁判所における十分な審理を経た上で死刑が確定した。慎重な上にも慎重な検討を重ね、執行を命令した」と述べた。

 

これで上川法相が在任時の死刑執行は前回在任時（２０１４年１０月～１５年１０月）の１人を含めて計１６人となった。執行が再開された１９９３年以降では鳩山邦夫氏の１３人を超えて最多。１２年１２月の第２次安倍内閣発足後の死刑執行は１４度目、計３４人となった。（平成30年7月26日 朝日新聞）

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オウム真理教元幹部ら残り6人の死刑が執行され、オウムの死刑確定13人全員が執行された。

 

脅しにも屈せず死刑執行した上川法相に敬意を表したい。

 

しかし、朝日新聞は、

「1カ月に2度、死刑を執行」

「第二次安倍政権発足後の死刑執行は14度目、計34人となった」

「1993年以降では鳩山邦夫の13人を超えて最多」

と、安倍政権がまるで“殺人政権”であるかのような書き方である。

 

本来ならば、安倍政権の死刑執行が多いというならば、安倍政権に敬意を表すべきである。

 

朝日が書く“最多”というのは、日本で死刑執行されなくなった1989年から1993年以降“最多”、ということであり、死刑執行が再開されて以降は鳩山邦夫法相の13人が最多であったが、今回はそれを超した、と書いた。

 

ただ、執行されなくなった以前では、田中伊三次法相が1度に23人の執行命令書にサインをしたことがある。

 

しかし、この田中の次の赤間文三法相は死刑執行命令書にサインを促されると「勘弁してくれ。そんなことをしたら今度はオレにお迎えがくる」と拒否していた。

 

大臣として自分の役割よりも自分の命の心配をしていた。

 

死刑が確定されたのだから死刑執行するのは当然である。

 

にもかかわらず死刑執行命令書に署名できない人間は法務相になってはいけない。

 

今の日本は、殺されて人権を失った人よりも、殺した者の人権を考慮するが、これは絶対におかしい。

 

殺人犯の人権など考える必要はない。

 

日本にはまだまだ死刑確定された死刑囚が執行されずに生きているが、被害者や被害家族のことを思えば、早く死刑執行するべきである。

 

これだけ知っトクNews(7月25日版) 猛暑を受け節電要請を行わない方針 安心してクーラーを使うためにも原発再稼働を ザ・リバティWeb

保守速報さんより転載です。

マスコミ等の顔色をうかがいながらの政治の中途半端な判断が、

結果国民生活を苦しめる結果になっています。

原発再稼働を急ぐべきです。

本当に国家、国民のためになる判断ができる勇気ある政治家の登場が待たれますね。

 

これだけ知っトクNews(7月25日版) 猛暑を受け節電要請を行わない方針 安心してクーラーを使うためにも原発再稼働を

2018.07.25

ザ・リバティWeb

https://the-liberty.com/article.php?item_id=14708

「これさえ知っていれば、世の中の流れをつかめる」というニュースを、編集部がピックアップ。ひと言コメントしてお送りします。新聞の代わりとして、ニュースチェックの習慣づくりに、ご活用下さい。

 

• (1) 猛暑を受け節電要請を行わない方針 安心してクーラーを使うためにも原発再稼働を
• (2)「働き方改革」旗振る厚生省、残業時間ワースト1
• (3) 高校地理歴史科の教科書検定に規定新設検討 自虐史観教科書が通過する検定の見直しが必要

 

以下、詳細は本サイト（有料版）でご覧ください。

https://the-liberty.com/article.php?item_id=14708