誰にも醜聞があります。本人が否定しようが、肯定しようが（笑）。
ここでは最近の「中国の醜聞」を集めてみました。必要な方のために出典も明示し、あればリンクも用意しています。
フランスにおいて、左翼は国家を裏切り、右翼は国民を裏切る。(シャルル・ドゴール):P.233 ジェローム・デュアメル(吉田城訳)「世界毒舌大辞典」大修館書店
「フランスにおいて」となっていますが
いやいやどうして、中国や他の国でも立派に通用しますよ。
何を言ってもかまいませんが、熱烈な支持を得る為には「裏切り」が必要、ということ！ 問題は「何を裏切るか」ですね（笑）。
民主国家である日本人のわれわれには、無数の雑多な情報群を見極める能力が、どうしても必要でした。
今の日本の安倍総理がこの手の発言をするなんて、誰も思わないでしょう（笑）。安倍は近年、弁舌たくましくなりつつありますが、昨日（2015/05/28）も国会の委員会で辻元清美委員〔これにも閉口しますが（笑）〕に「早く質問しろ」と下品なヤジを飛ばして、謝罪に追い込まれました。全体を見通す能力において、安倍は歴代総理に比べて「劣るとも優らない」能力を発揮しております。仮に見通せたとしても、自民党を考慮して言えないとしたら、同罪でしょう（笑）。
中国ではどうか。
中国共産党（1921年結党）が中華人民共和国を建国（1949年）したことを考慮すると、中国共産党が中国人のことを考えるはずがなく、中国共産党員が重要であり、中国共産党の延命しか念頭にはない、これはもう世界中の人が知るところとなっています。
イギリスが2枚舌、アメリカが3枚舌、と仮定するならば、中国には5枚を超えた舌がみられます（笑）。
①図太いと言うか、②ど厚かましいと言うか、③ペテン師というか、④悪賢いカラスというか、⑤恥部丸出しのヤクザ、と言うべきか・・・・・・これで５枚になりましたか（笑）。
これが「中国には人権なるものが存在しない」ことの根拠です。「人権」など認めていたら、中国共産党の存続さえ不可能でした。要するに、共産党員以外は、人間のくずであり、共産党員に贅沢をさせるための単なる道具に過ぎないようです。カッカと怒り狂うしか能がない中国共産党幹部を見ていると、しみじみ、そう思います。
よってこれからもずっと、中国では「人権無視」「恐怖の弾圧国家」として君臨することでしょう。何をどうがんばっても、そもそも中国がよって立つ根本に問題がある限り、この国の将来は暗いものとしてしか描けません（笑）。
日本に当てはめてみましょうか。
国家を裏切った左翼陣営
こう言えば、北朝鮮労働党の日本支部を自認していた旧社会党が代表で、明らかに国家を裏切っていました。国の誤りを指摘することと、国を裏切ることは、まったく別物であることがよく分っていなかったようです。
今でも中国の横暴にはいっさい触れないで米軍基地反対だけを叫ぶ翁長陣営も、社会党の例から洩れることはないでしょう。
またかつては、中国人民日報の東京支社を名乗っていた？朝日新聞も、この代表でしょうか。ただし昨年2014年夏ごろの懺悔から少しは変りつつあると思いますが、まだまだわかりません。もちろんニューヨーク・タイムズも人民日報ニューヨーク支社？を名乗る資格があり、こちらにはまだ改悛のきざしが見られません。
国民を裏切った右翼陣営
福島原発がコントロールされている、と豪語した安倍晋三もまた、日本国民を立派に裏切っています。これは自民党の方針であり一人安倍の問題ではありません。その証拠に、偶然と言いますが運がよかった？とでも言えますが、福島原発事故は民主党政権時に発生しました。
再び政権を得た自民党が、この手の原発を海外へ売り込もうとしていることをみれば、立派に国民を裏切っていると言えます。日本の国民は、そんな危険な装置を海外へ輸出することを望んでいない。もっともっと立派な輸出品があるのですから。
自民党は今、近く締結しようとしているTPPへの対応として農協改革を目指し日本の農業を変えようとしていますが、いままでずっと農協を都合の良いように育成して票集めに利用してきた自民党は、この不都合を覆い隠すため改革に乗じて「見えない抜け道をたくさん用意している」と覚悟しなければならないようです。産業界に甘い汁を吸わせ、票を獲得し、国民全体を裏切ってきた、とも言えるでしょう。しょせん民主党ではそんな芸当ができなかったのでした。
ただし全体的に考えるならば
不足することが無数にある日本ですが、日本は世界でもまれに見るほど「経済格差がマシ」なほうに属するか、と思います。
だからといって何を言ってもいい、とはなりません。問題点を指摘する余り、重箱の隅をつっつくようなくだらない議論はいけません。
世界を見わたして、いま日本に必要なのは何か、何が欠けているかを的確に指摘する能力が求められます。とはいえ党の利益だけしか求めない政党がある限り、日本の国会議員には高すぎる目標でしょうか。
まとめとしては、中国の未熟さを研究することは、まさに日本をよりよくするために、不可欠なほど大切なことなのでした。