藤和彦
経済産業研究所コンサルティングフェロー。経歴は1960年名古屋生まれ、1984年通商産業省(現・経済産業省)入省、2003年から内閣官房に出向(内閣情報調査室内閣情報分析官)。
経済産業研究所コンサルティングフェロー。経歴は1960年名古屋生まれ、1984年通商産業省(現・経済産業省)入省、2003年から内閣官房に出向(内閣情報調査室内閣情報分析官)。
キーワード:「大西洋南北熱塩循環(熱塩循環)」
>熱帯で発生した温かい海水が英国周辺の海域に到達すると冷やされ、ラブラドル海やノルディック海(グリーンランド海、アイスランド海、ノルウエー海の総称)の底に沈み込む。
>この冷えた海水はUターンを始め、海底を蛇行して南下し、赤道に至る。
これが停滞して欧州が寒冷化と言うのだから、大変な話です。
>いずれにせよ、日本を始め世界各国は温室効果ガスの排出量削減だけでは食い止められない気候変動に備えて、抜本的な対策を講じる必要があることだけは間違いない。
頭を抱えるような難儀なテーマが有るのは確かなんですが、人類の英知で解決できるのか心許ないです。
海水温度の変化などに地球温暖化が影響しているだけなら産業や交通、家庭で少しでもエネルギー消費を減らすなり、環境に良い商品を選べば済むんですが。
むしろ、自然の流れが変化してしまうような事象への対策は具体的な効果に到達するまで論理でさえ迷走してしまいそうです。
新型コロナ対策や環境対策でもそうですが、一部には賛同しないで社会的に混乱させてしまう輩がいます。
最低限、敵であるウイルスを拡散する行為くらいは法律で罰さないと社会の負荷が増えますよね。
環境についても企業に守らせる以上、個人でもある程度は従って貰わないと厳しいのでしょう。
環境を守り易い社会なり、製品なりにしていく事で必要です。
誤解を招くようなマスメディアの二酸化炭素削減には消費を減らさないといけないような雰囲気です。
その反動として結局トランプ前大統領のような人物に力を与えてしまう事自体が滑稽な展開なのに気を付けるべきでしょう。
賢い国民の選択と言う難局にあるのがどこまで正確に伝わるのか、そのイメージを具体化し難いだけに高等教育の必要性も有るのかと思います。
せめてもは異常気象のメカニズムとその対策に効果的な論理を見い出せればまだ立ち直る端緒が有るのでしょう。
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