首都・東京を覆い尽くす危険地帯!
その恐怖についてたびたびお伝えしてきたが、ではいったいどこなら「助かる」のか。その素朴な疑問を専門家たちに尋ねると思いがけない答えが返ってきた---。
専門家は知っていた
東京が巨大地震に襲われた際に安全な場所?そんなところがあるだろうか?
これまで首都圏の意外な危険地帯などをたびたびお伝えしてきたが、では安全な場所はどこなのか?
疑問が常につきまとっていたが、専門家たちに問いをぶつけてみると、誰もが考え込み、深く嘆息する。
想定されている首都直下地震のひとつ、東京湾北部地震が起これば、地表近くにかかる力は500～600ガルもあります。
東日本大震災では浦安などで激しい液状化現象が起こりましたが、あのときの力が100～150ガルですから首都直下の巨大地震が起これば、液状化する可能性が少しでもある土地は、ほぼすべて液状化して、浦安のようになると考えてよいでしょう!
東日本大震災では千葉県浦安市の住宅街で、家屋や電柱が傾き、地面が沈下して下水管が浮き上がり、路面からタケノコのようにマンホールが突き出して、異様な光景が広がっていました。
臨海部の埋め立て地や、隅田川・荒川沿いの広大な低湿地が広がる首都・東京で安全な場所を探すのは容易ではない。
だが専門家がどんな場所を「安全」と考えるのかを知るだけでも、私たち自身や家族の命を救うヒントになる可能性がある。
関係者が危険性を指摘する埋め立て地にも最近、次々と高層マンションが建てられているが、そうした場所はどうなのか。
建築の観点からは、基礎の杭を非常に深く打ち込んでいるから地震に強い。しかし現行法では、設計者は埋め立て地を囲む護岸のことまで考える必要は
ないのです。護岸は建築ではなく土木の範疇ですが、これが崩れて地盤が流出
すれば建物を支持する土台がなくなってしまいますから、タイ物は崩壊してし
まいます。
こうした護岸は、区や都の管理部分と工場などの私有財産が混在し、いっせいに点検・補強するのが難しい状況下にあります。
東京の埋め立て地を技術レベルで見ると、江戸時代～戦前の部分、戦後～昭和40年代、それ以降の3段階に大きく分けられます。
日比谷公園や品川駅の東側といった江戸幕府や明治政府が行った埋め立ては、もとが浅い海だった場所で液状化の程度も小さい。
一方、液状化現象が初めて認知された昭和39(1964)年の新潟地震以降、昭和40年代より後に計画された埋め立て地では、一応対策が考えられています。
戦後～昭和40年代までの期間にできた埋め立て地がもっとも注意が必要で、深い海を、液状化を考慮せずに埋め立てた。川崎市の扇島などがこの年代に当たります。
安全地帯が、品川駅の北西にある高輪・泉岳寺だ!
東海道より東側は、明治以前は海でしたが、泉岳寺や周辺の寺社は海際の高台に位置していた。JRの線路と高台の間にある道路や土地はかつての砂浜で、砂丘になっている。
砂丘は頂上付近だと地下水が少なく液状化しにくいのですが、縁辺部は逆にしやすいので注意が必要です!
かつては海だった土地に大規模な街ができている品川は、巨大地震が発生した瞬間、あなたがもし駅の東側にいれば、泉岳寺や品川プリンスホテルなど、かつての高台に身を寄せたほうがいいでしょう。
ただしビルの窓ガラスや寺院の屋根瓦などが落下してくる可能性があるので頭上に注意することです。山門など、古い木造建築は倒壊する恐れもあるため、これらを避けて、なるべくひらけた場所に避難したほうがいい。
東京都は近く、かなり詳細な地盤のボーリング調査の結果を公表すると言っています。自分が普段いる場所がどういう地盤なのか、どういう対策をとっていけばいいのか、まずはそこからチェックしてみてはどうでしょうか。
液状化する土地に戸建ての自宅がある方でも、家が傾くのを防ぐ安価な方法を我々は開発しています。商品化はこれからですが、とにかく打てる手を真剣に探していくときなのです。
東日本大震災後も次々と建設が進む超高層ビル。これらは南海トラフの地震など、遠方の震源から来るゆっくりとした揺れ(長周期地震動)の影響を受けやすいとされています。日本建築学会は内閣府の依頼で超高層ビルの長周期地震動対策を調査したが、そのチームリーダーを務めた北村春幸東京理科大学教授はこう話す。
「超高層建築の設計では、'00年以前は観測波といって、過去に起こった地震の揺れの波形に対して強度が充分かという検討だけをしていました。これを'00年から告示波も考えるようになった。その土地で500年に1回程度起こると思われる揺れを人工地震を起こして調べたものです。
さらに'03年の十勝沖地震から指摘されるようになった長周期地震動への対策は、'04年頃から検討され始めています」
2004年以降に着工された高さ60m以上の超高層建築といえば、東京ミッドタウン、東京スカイツリー、渋谷ヒカリエなどがある。ヒカリエの8階には渋谷区の防災センターが置かれており、現時点で最高レベルの地震対策が施されていることがうかがえる。
また直下型地震対策は'95年の阪神・淡路大震災以降に進んだが、六本木ヒルズ、渋谷のセルリアンタワーなどは、それらの教訓を取り入れている。
新しいビルでは金属製の脚で支えられたガラス張りの開放的な空間が多く見られます。ドット・ポイント・グレージング(DPG)といって、海外の著名な建築家が考案し商品化されたものですが、正しく施工されていれば安全なはずです。過剰に恐れる必要はありませんが地震時はガラス張りの吹き抜けより、天井があるビルの中心部エレベーターシャフト付近などにいるとよいでしょう!
広域避難場所は危ない
もうひとつ、建物の構造上、要注意の場所があります!
エキスパンションジョイントと呼ばれる部分です!
たとえばデパートでA館とB館をつなぐ通路があると、そこで地震力を逃がすために床がズレたり接合部がひしゃげたりするように作ってあります。
上から見てL字型の建物では、2個の建物をエキスパンションでつないでいる場合があります。
そのほうが全体の耐震性は高いのですが、角の部分は柔らかく、潰れる可能性があります。
床や天井を見れば区切れ目はたいていはっきりしていますから、エキスパンションの部分にいたら、建物本体の構造の側に避難するとよいでしょう!
都庁のある西新宿の高層ビル群や大手町の霞が関ビル周辺は地盤がいい。これらは最初期の超高層ビルですが、だからこそ建築の難易度の低い、地盤のいい場所に建てられています!
もちろん、高層建築の周辺では落下物への注意が欠かせませんず、西新宿にはその心配のない新宿中央公園があり、一般市民も集まりやすい。
一方、霞が関ビル付近には財務省や総理大臣官邸などがあり、広い車寄せや駐車場もあるが、誰もが受け入れてもらえるわけではない。
ここまで見てきたように安全な場所を考える上では地盤、建物の耐震性、落下物などだけではなく、周囲の火災危険度や、津波・浸水の被害、混乱する大群衆の発生などいくつもの要素を検討する必要がある。
すべてをクリアする場所を見つけるのは非常に難しい。というよりも、ほとんど不可能でしょう!
安全と思われている、公共の避難所にさえ落とし穴があると指摘する。
東日本大震災では、土地としては比較的安全だった自宅から指定された避難所に移動し、そこで被災するという最悪の事態も起きています。
東京都の指定する広域避難場所のなかにも避難に本当に適しているのか疑問な場所も多々あります!
臨海部の浜離宮や天王洲アイル、下町の両国地区や佃リバーシティは地盤の信頼性が低い。
また海抜ゼロメートル地帯にある木場公園や猿江恩賜公園は低い津波が侵入したり、荒川の堤防が決壊すると水没の危険性もある。
このほか、後楽園は神田川、目黒区の林試の森公園の一部は目黒川の谷沿いで地下10mくらいまで植物の腐った軟弱な層がつづいています。
また気をつけたいのは大正12年の関東地震(関東大震災)の際に『安全だった』と言われている場所。たとえば上野公園もそのひとつです。
たしかに上野の山は台地ですが、その周囲の斜面は切り崩されて開発され、巨大地震では崩落の恐れが出てきています。
それに広域避難場所とされている『上野公園』はほとんどが不忍池方向に下がっていく坂状の土地。上野動物園の西園などは急傾斜を含んでいます。
頂上の平坦地は国立博物館前あたりですから、そこまで行く必要があるでしょう!
時間によって安全性が変わる
実際には避難に適した場所が限られているにもかかわらず、周辺の人口は関東大震災時から爆発的に増えており、避難してくる群衆の密度は危険なまでに高くなってしまう。
『山の手では被害が少なかった』というイメージがありますが、これも妄信してはいけません。
たしかに関東地震で下町の木造家屋の被害率は約12%、山の手は約1%と大きな差がありました。
しかし当時、山の手にはまだ家屋が現在ほど建ってはいなかった。
いまでは山の手も家屋が老朽化していて倒壊しやすいだけでなく、川が谷を刻み込んだ河岸段丘では地すべりで崖下に崩落していく可能性もあります!
土地の歴史という観点から、安全らしき広域避難場所としては青山霊園、青山学院大学、国士舘大学、慶応大学、立教大学、学習院大学、馬事公苑、国立競技場、護国寺などが挙げられるという。
国土地理院のホームページにある「土地条件図」なども参考になる。
ただ、安全な場所があっても、問題なのはそこまで避難できるかどうかです。道路の周囲の建物が倒壊したり橋が崩落したり、また車道に無造作に自動車が
乗り捨てられたりすればあらゆる場所で道路閉塞が起こります。
私は建物倒壊による道路閉塞箇所を調べ上げてみたのですが、避難所への経路の多くが寸断される可能性があると分かりました!
この記事で紹介している「安全地帯」も、近隣にいた場合、とっさに逃げ込むとよい場所を挙げているに過ぎない。
離れた場所からわざわざ避難するという行為は非常にリスクが高いのだ。
東京はかくも危険な都市であり、災害時のリスクをほとんど無視して過密に発達してきた街と言える。
これほど危険な都市は、世界的に類を見ませんよ!
防災は『安全スポット』というような点で考えるだけでは不十分です。
たとえば、丸の内で再開発が進んで、丸ビル、新丸ビルやオアゾなど、立派なビルが建てられました。
これら自体は地震に強いでしょうが、ではそこにつながるライフラインはどうなのか。
電気や水道などは、外の老朽化した設備とどこかでつながってしまっている。
また、都心部などの場合は地下道・地下街が張り巡らされているのも難点です。たとえば商業施設に属さない地下街では消防法の基準が緩い。
ビルの地下街から火災の煙が入っても、排煙設備の設置は義務付けられていないため、煙がまわる可能性がある。
もちろん崩落して地上から陥没したり、津波が地下鉄などを通って侵入してくる可能性も、完全には否定できません!
さらに渡辺氏は、安全性が時間によって変わることに注意するべきだという。
地震からの経過時間によって安全性は変化します!
修復された東京駅駅舎がいい例です。駅舎が外見が大正の建設当初の姿に戻っただけでなく、最新の免震構造が取り入れられ、地震発生の瞬間には非常に信頼できる建物になりました。
しかし、背後のコンコースでは在来線や新幹線のホームが複雑に入り混じっている。そこから何万人という人が時間を追って溢れ出てくるわけですから、いつまでも安全だというわけではない!
タイムリミットは近い
実際、昨年4月に東京都が発表した首都直下地震の被害想定では、東京湾北部地震でのピーク時の避難者数は約339万人です。
一方で、もっとも収容人数の多い都内最大の広域避難場所である光が丘団地光が丘公園でも、受け入れられる人数はわずか25万人でしかありません!
溢れる人で救援が滞るだけでなく、余震でのパニックなども考えると対応に苦慮します!
国は被災してしまったあとにどうするかという、『負け戦』の戦略を早急に立てなければいけません。
ところがいまは、選挙だ何だと政治家がもめていて、話が進む気配がまるでありません!
国が頼りにならないとなれば、私たちはどうすればよいのか!
結局、自分のいるところの周りのことをよく知っておくだけでなく、自分が普段いる場所を安全な場所にしていくしかない。
建物の耐震化は、その第一歩です。
建築基準法に『耐震性』という考え方のなかった'81年以前に建てられている、いわゆる旧耐震のビルも、オーナーが『おカネがかかるから』といって改修していないところが多いのです。
ですが、それが通用しない状況になってきています。
大切なのは命ですからね!
身近に安全な場所がなければ、作るしかない。準備時間のタイムリミットは、刻一刻と近づいている。
あなたの家が大地震に襲われる確率はどれくらい?
地震危険度評価ツール「ココゆれ」で確認できる!
世界有数の地震大国・日本で、「絶対に地震が起こらない土地」はあり得ない。現在住んでいる土地や、これから住もうとしている土地が、いずれ大地震に遭
う確率はどの程度あるのだろう?
気になる人には、大和ハウス工業の地震危険度評価ツール「ココゆれ」をお薦めしたい。それぞれの土地における地震発生確率や予測震度などの情報をピンポイントで提供するサービスで、昨年11月から運用開始。
全国228ヵ所（2012年3月現在）にある同社の住宅展示場に用意された専用パソコンで、誰でも無料で利用できます。
地震は、日本全国どこでも起こる可能性があります。
操作方法は該当する土地の住所を入力し、次に「5年後」から「50年後」まで、5年ごとの期間を選ぶだけ。約30秒で「震度5弱以上」「5強以上」「6弱以上」「6強以上」それぞれの揺れが起こる確率と、付近の断層情報（予測震度・距離・深さ・マグニチュードなど）が表示される。
むなお、現在使われているデータは防災科学技術研究所の「J-SHIS（地震ハザードステーション）2012年版」で公開されているもの。
表示されるのは客観的な発生確率であり、「確率が何パーセント以上ならこうするべき」といった具体的なアドバイスはない。
地震が起きたとき、どのように行動すべきかを考えるきっかけにしていただければいい。
発生確率が高い土地に住んでいることが分かったら、そのことを肝に銘じ、本格的に地震対策に取り組むべきです。
