高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

「原発再稼働は認めない」と断言した新潟県知事に、嫌がらせ!!

2017-01-09 19:18:43 | 大災害

「原発再稼働は認めない」と断言した新潟県知事に、嫌がらせ!!

世界最大の原発だ!!

陰湿だねえ!!

こんな行為を許してはならない!!

新潟県民は、米山隆一知事を守れ!!

 

転載

「原発再稼働は認めない」と断言した新潟県知事に、東電・原子力ムラのネガティブキャンペーンが激化!

 

東京電力の数土文夫会長と廣瀬直己社長らが5日、新潟県庁で米山隆一知事と初めて面談をした。冒頭で数土会長は知事選当選祝いから切り出し、「一番重要視すべきステークホルダーは何と言っても地元の方々」と“新潟県民ファースト”の考えを示し、福島原発事故の検証を進める県への協力も申し出た。

 東電トップが丁重な姿勢で初面談に臨んだのは、言うまでもなく、年間1千億もの収益改善効果が見込める「柏崎刈羽原発」(同県柏崎市と刈羽村)の再稼働が再建計画の柱になっていたためだ。しかし原発問題が最大の争点の新潟県知事選(10月16日投開票)で初当選をした米山知事は、「現状では再稼働は認められない」「福島原発事故の3つの検証が終わらない限り、再稼働の議論はできない」と繰り返し訴えた。

 そこで東電は「そんな米山知事を何とか懐柔したい」と下手に出たに違いないが、その目論見はすぐに打ち砕かれた。

米山知事は選挙中の訴え(県民との約束)をこの日も繰り返して初志貫徹、「検証には数年かかる」と明言もした。この瞬間、柏崎刈羽原発の再稼働が最低でも数年は困難となったのだ。

 米山知事がこだわる3つの検証項目は、「1・福島原発事故の原因解明」と「2・事故による住民の健康と生活への影響」と「3・柏崎刈羽原発で事故が起きた時の避難計画」のことだ。

すでに泉田裕彦知事時代に設置された「県技術委員会」や「(東電と県の)合同委員会」が事故原因解明の検証を進めてきたが、残り2つの検証については手薄なため、体制拡充する方針も米山知事は東電トップに伝えた。

 これまで東電や経産省などの原子力ムラと対峙し、再稼働阻止の防波堤役をしていた泉田裕彦前知事路線を継承、さらに強化しようとする米山知事の意欲が伝わってくる。

 5日、新潟県庁。東電トップとの初面談を終えた米山知事が囲み取材に応じた。柏崎刈羽原発の立地場所は地震の揺れが大きくなる軟弱地盤。しかも米山知事は福島原発事故の原因として「地震説」を排除しておらず(東電や経産省は「津波説」を主張)、新潟県が東電のさらなるデータ提示で検証を進めた結果、「地震説が有力」との結論になることも十分考えられる。 

 その場合、津波説が前提の今の対策では不十分で、新たな配管補強などで天文学的な費用が必要になり、再稼働は極めて困難で廃炉を余儀なくされる可能性が高まるのだ。

 このことについて聞くと、米山知事は一般論と断りつつも、「合理的に安全が確保できないのであれば、(再稼動は認められない)私の現状の認識が続くわけですから、再稼動は認められないことに必然的になる」と答えた。地震説採用で原発の安全確認のハードルが上がり、柏崎刈羽原発はもちろん全国各地の原発再稼働が困難となる展開も考えられる。新潟県の徹底検証で、安倍政権の原発推進政策を根底から揺るがす可能性が出てきたのだ。

 しかし存在感を示し始めた米山知事と原子力ムラの攻防が激しくなることは十分に考えられる。初面談後の囲み取材で数土会長は、「知事の同意が得られるまでは柏崎刈羽原発は動かさないという理解でいいのか」との質問に「そうなると思います」と答えつつ、衣の下から鎧が見える発言をしている。

「我々は世論がどうなるのかは分かりません。

地球温暖化とか、化石燃料の状況だとか、東南海地震の襲来があった時にどうするのか」

 東電の次なる手段が見えてきた。それは、経産省など原発推進勢力を総動員して「原発は地球温暖化対策に有効」「化石燃料輸入で国富流出」「地震時の予備電源になる」「再稼働しないと電気料金は下がらない」といった情報を流して世論を誘導、検証に時間をかける米山知事への批判が噴出するようにするというものだ。

 実際、米山知事の囲み取材では産経新聞がこんな質問をしている。

「(東電が福島原発)事故処理費用を捻出して税金とか電気料金値上げを通じての国民負担を最小化するという意味で『一定程度の再稼動も必要』という意見もあるが、検証の長期化と国民負担の兼ね合いについてどうお考えですか」

米山知事は「知事の責務は県民の命と暮らしを守ること。基本的には私が第一に考えることではない」と答えたが、「国民負担最小化を阻害する新潟県」といった批判が出ることを狙ったのは明らかだ。

以上

 

現在の国内の「原発事業」は、全て間違っており国民を奈落の底に落とし込んでいるというのに「原発再稼働」を試みようとするとは・・・・・「お前ら」狂っているのか?

いまも国民を放射能汚染している「福島第一原発」の処理も出来ていないのに何が「再稼働」なのか!!

日本列島に「原発」はいらない!!

 

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東海地震は、M8クラスの巨大地震であり、切迫!!

2017-01-09 12:06:34 | 大地震

東海地震は、M8クラスの巨大地震であり、切迫!!

不埒船「ちきゆう号」の掘削地点の大半が「地震の震源」に成っていることを関係者は、知っているのだろうか?

「頭隠して、尻隠さず!!」という日本の格言があるが、「バカ」まるだしだねえ・・・!!

捜査の手を抜いて、状況証拠だけで容疑者を「有罪」にする手法を乱発している

破廉恥な官憲は「ちきゆう号」を「有罪」にすることができるのにしないとは・・・・!!

今回の「南海トラフ大地震」は10万人~20万人の人命を奪いますが、もうすでに「状況証拠」は、揃っていますぞ・・・・!!

権力者たちの「所業」に、「手」を付けると退職後の「就職」に響きますからなあ~!!

 

転載

気象庁が発表

東海地震発生の切迫性

東海地震は、駿河湾から静岡県の内陸部を震源域とするマグニチュード8クラスの巨大地震で、その発生の切迫性が指摘されています。

その根拠として、過去にこの地域で発生した大地震の歴史が挙げられます。駿河湾内にある駿河トラフから四国沖にある南海トラフにかけてのプレート境界では、過去100年から150年おきに岩盤がずれてマグニチュード8クラスの巨大地震が繰り返し起きていたことがわかっています。しかし、前回の地震(東南海地震[1944年、マグニチュード7.9]、南海地震[1946年、マグニチュード8.0])の際には南海トラフ沿いの岩盤だけがずれて、駿河トラフ沿いの岩盤だけがずれずに残ってしまいました。そのため、駿河トラフ周辺の部分の岩盤は160年以上もずれていないことになり、「東海地震はいつ起こってもおかしくない」と言われているのです。

また、駿河湾周辺の地殻のひずみの蓄積状況が測量などによって調べられており、現在まで着実にひずみエネルギーが蓄え続けられていることが確かめられています(図2)。すなわち、駿河湾周辺域は日本列島で最も地殻のひずみが蓄積された地域のひとつであり、このことがさらに東海地震の発生の切迫性を裏付けています。

 

図1 南海トラフから駿河トラフに沿った領域で発生した過去の巨大地震の震源域
四国沖から和歌山県南方沖にかけて南海地震の震源域、三重県南東沖から遠州灘にかけて東南海地震の震源域、遠州灘から駿河湾内にある駿河トラフにかけて東海地震の震源域を想定している。
過去にこの地域で発生した大地震をみると、慶長地震(1605年)の102年後に宝永地震(1707年)が発生し、それからさらに147年後の1854年に安政東海地震、安政南海地震が発生している。それ以降、駿河トラフ周辺では大地震が発生おらず、160年以上が経過している。



図2 (左)掛川を基準点としたときの御前崎市の高さの経年変化(上段)と掛川と御前崎の観測点の位置(下段)(国土地理院資料)(クリックで拡大します)
(右)フィリピン海プレートの沈み込みに伴って、掛川市に対して御前崎市が沈み込む様子の模式図
図中のグラフは1998年以降の水準測量とGPS観測の結果を示している。掛川に対して、御前崎が沈降する長期的な傾向が続いている。
フィリピン海プレートの沈み込みにより陸側のプレートが引きずられることによって、内陸側にある掛川市に比べて、より海寄りである御前崎市が相対的に沈み込んでいくことになる。そのため、グラフでは、掛川に対して、御前崎が沈降する長期的な傾向が続いていることが見て取れる。

以上

 「南海トラフト大地震」が、起こされると分かっていても何もできない!!

  阻止できずに、多くの同胞を失うのだろうか・・・・・・?

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南海トラフ大地震の根拠!!

2017-01-09 00:27:16 | 大地震

南海トラフ大地震の根拠!!

南海トラフ大地震は、必ず起こる!!

色々な方たちが、「南海トラフと大地震」の可能性を論じています!!

日本列島を「東西に分断」して、「占領統治」を続けるつもりです!!           

転載

今月14日、ニュージーランド南島クライストチャーチから北東95kmの地点で、M7.8の地震が起きた。この日は、月が68年ぶりに地球に最接近する「エクストリームスーパームーン」の満月だった。

筆者はその直前の記事で大地震の恐れがあると警告していたが、それが現実になってしまった。

 だが、悲劇はそれだけで終わらなかった。22日には、福島県沖でM7.4の地震が起き、最大1.4mの津波も発生している。

この日は満月でも新月でもなく、スーパームーンとは無関係だという批判も見られる。

しかし、筆者がこれまでに収集したデータを分析した結果では、スーパームーン(満月・新月)前後の下弦・上弦の月のタイミングでも大地震が起きているケースが少なくないのだ。

そして福島県沖で地震が起きた22日は、まさにエクストリームスーパームーン後の下弦(11/21)の翌日に起きたものだった。

スーパームーンの影響は、これで終わったわけではない。 

エクストリームスーパームーンの次の満月までは、地震に厳重な注意が必要だ。

というのも、来月14日の満月もまた、「エクストリーム」が付かないスーパームーンなのだ。

このようにエクストリームスーパームーンと通常のスーパームーンが続いて起きる場合、その間も大地震に注意が必要とする説は海外で見られる。

まずは、今回の満月・新月・下弦・上弦と合わせて起きた大地震をまとめると、以下のようになる。

10/16 満月(スーパームーン) → 10/17 インドネシアパプアニューギニア(M6.6)
10/23 下弦 → 10/21鳥取県中部地震(M6.6)
10/31 新月 → 10/30イタリア中部地震(M6.6)
11/14 満月(エクストリームスーパームーン) → 11/12諏訪瀬島噴火、11/14 ニュージーランド南島(M7.8、津波)
11/21 下弦 → 11/22福島県沖(M7.4、津波)
12/14 満月 (スーパームーン) → ?

 このように、エクストリームスーパームーンの影響下にある短期間のうちに、津波を伴う大地震が2回も発生しているのだ。

地震学者や気象庁の見解では、一般的にスーパームーンと地震の関係について否定される傾向にあるが、はたしてこれを偶然の結果として済ませてよいのだろうか?

 また、ニュージーランドで大きな地震が起きた後は、日本の周辺、特に東北から関東にかけての太平洋側、すなわち太平洋プレート沿いで大きな地震が起きることが多い。

これは所謂「ニュージーランド→日本の法則」といわれる現象だ。

そう、今回はエクストリームスーパームーンとニュージーランドの地震という要素が重なる、特に注意を必要とする時期だったのだ。

山のように前兆現象が起きていた!

 さらに、それとは別に今月22日に福島で起きた地震では、各種の前兆現象と思しき現象も見られた。


・ パルス電磁波による電子機器障害

 東京の某病院では、東日本大震災の1カ月ほど前からナースコールのシステムが誤作動し、誰もボタンを押していないにもかかわらずナースコールが鳴り響くうえ、応対しようとすると海外のラジオ放送が流れるという現象が頻繁に置きていたという。

 そして今回、これと同様の現象が先月20日ごろから再び発生し始め、11月上旬まで続いたというのだ。

そのため、東京周辺で大きな地震が起きる可能性を警戒していたところ、22日に福島県沖で地震が発生した。これは、地震発生前に地下で起きる岩石破壊によって生じるパルス電磁波の影響が想定されるケースだ。


・ 白虹の出現

 11月20日のウェザーニュース記事によると、その日、東京都や神奈川県で白虹(しろにじ、はっこう)が見られたという。

白虹と地震発生の関係については過去の記事で紹介しているが、大地震の前兆となるケースが少なくないようだ。

2017年に注意が必要な地震・噴火は!?

 2017年も地震や火山噴火が連続する1年となってしまうのだろうか?

 これについて、科学者や予言者たちによる予測をまとめることにしたい。

 まず、東日本大震災を予言・的中させた松原照子氏だが、ブログ『幸福への近道』の会員向け有料コンテンツである「月刊SYO 2016年1月号」で、2016~18年にかけて日本列島の自然界が活動期になるとしている。

また同11月号では、今後の地震が気になる場所として、小笠原諸島西方沖、徳島県、東京湾などを挙げている。

今年は熊本地震、鳥取県中部地震、福島県沖地震と大地震が続いたが、来年以降も大地震の連鎖が続くということだろうか。

 また、過去の記事で紹介しているが、リモートビューイングで有名な米国のFBI超能力捜査官、ジョー・マクモニーグル氏は自著『未来を透視する』(ソフトバンク クリエイティブ)で、2017年に徳島県沖で津波が発生すると予言している。

 そして、前述のジョセフ・ティテル氏は、2017年前半までに新潟県と高知県沖(南海トラフ地震)での大地震発生を予言している。

 上記3人が説く予言の中でも、とりわけ警戒しなければならないのは、徳島県と高知県沖での地震だろう。

いずれも、発生すれば実質的な南海地震(南海トラフ地震のひとつ)となる可能性が高い。

 また、松原氏は気になる場所として東京湾も挙げているが、それが大規模ならば、当然ながら首都直下地震となる。

これについては、災害の予知夢を見る主婦として過去の記事でも紹介したスズ氏が「慶長地震がそのままに起こる」と夢の中で言われたことが思い出される。

慶長時代の一連の災害と現在とを対比させると、まだ起きていないのが、南海トラフ地震、京都・大阪の大地震、そして首都直下地震となるのが不気味なところだ。

 科学者たちも危惧する「日本壊滅」

 次に、これまで数多くの地震・火山噴火の予知を的中させてきた木村政昭・琉球大学名誉教授だが、筆者が昨年直接取材した際に、もっとも警戒すべき地震・火山噴火としていくつか挙げており、中でも特に強調していたのが阿蘇山だった。

これは昨年4月と10月の阿蘇山噴火で現実のものとなった。そして木村名誉教授は富士山噴火について「2014±5」と予測している。同様に「北海道東方沖」の巨大地震は「2010±5年(M8.5)」、日向灘の巨大地震は「2017±5(M8.7)」に発生が危惧されるとのことだ。

 やはり、火山噴火ということでもっとも注意が必要なのは、なんといっても「カルデラ噴火(破局噴火)」だろう。

実は、神戸大学海洋底探査センターが昨年10月に九州南方の海底に広がる「鬼界カルデラ」を調査したところ、カルデラ直下のマグマが活動的になっていることが判明した。

九州でカルデラ噴火が実際に起これば、死者は最大で1億人と想定されており、文字通り「日本の終わり」ということになる。


 以上、2017年に起きる可能性がある地震・噴火をまとめると、南海トラフ地震、首都直下地震、北海道東方沖地震、日向灘地震、富士山噴火、カルデラ噴火ということになる。

これらのうちひとつでも現実に起これば、2020年の東京オリンピックなど当然のように中止、国の存続さえ危ぶまれる事態になるだろうから、なんとか起きないことを祈りたいところだ。

比較対象として、昭和東南海地震の翌年1945年から20年間に同地域で起きた深発地震を検索すると、14回だけだった。

明らかに、この20年間では頻度が高くなっているのだ。

 昨年4月1日、同じ三重県南東沖で同規模のM6.1、最大震度4の地震が発生したが、南海トラフ地震を誘発する地震ではないかと地震学者の間で警戒感が高まった。

昭和東南海地震の2年前、1943年11月17日にも三重県南東沖ではM6.1の地震が起きている。

つまり、駿河トラフは1854年の安政地震から160年以上もひずみがたまっていることになり、それが次の地震の巨大なエネルギーになります。

宝永地震(1707年)のときには、49日後に富士山も噴火している。すでに300年以上たっており、富士山噴火を誘発する恐れも十分あります」(週刊朝日、2017年1月6-13日号)と語っている。

想定震源が3.11よりも陸地に近い分、南海トラフ地震では津波が早いところでは5分後に到達すると予測されている。


■熊本地震と鳥取地震は南海トラフ地震の前兆か!?

 南海トラフ地震の数年~数十年前に、西日本の内陸で大地震が発生すると語る地震学者は少なくない。

京都大学防災研究所の西村准教授もその一人で、昨年4月の熊本地震と10月の鳥取県中部地震は、まさに南海トラフ地震の前触れだと指摘する。

■2013年の淡路島地震も南海トラフ地震の前兆か!?

 また、「フライデー」(2013年5月3日号)で武蔵野学院大学の島村英紀特任教授は、2013年4月13日の淡路島地震(M6.3)の発生によって南海トラフ地震の発生が近づいたと語っている。

島村氏によれば、安政東海地震・安政南海地震(1854年)の前に、前兆として京都地震(1830年)、伊賀地震(1854年)があり、同様に昭和東南海地震(1944年)の前には北但馬地震(1925年)、北丹後地震(1927年)、鳥取地震(1943年)が起きていたという。

そして、前兆地震は20~30年前から起きるという。そうだとすれば、阪神・淡路大震災なども次の南海トラフ地震の前触れだった可能性を考えなければならないかもしれない。

■南海トラフの連動パターンは想像以上にヤバい

 さらに恐ろしい話もある。名古屋大学の田所敬一准教授によると、東海・東南海・南海の3つの南海トラフ地震の震源域に加えて、その南側に、新たな震源域となる可能性があるエリアを発見したという。

つまり、南海トラフ地震が3連動にとどまらず、4連動となる可能性もあるというのだが、この説は数多くの研究者たちによって唱えられているのだ。では、それらの連動パターンをひとつずつ見ていこう。

東海地震と富士川河口断層帯の連動

 なお、産業技術総合研究所の地震情報研究部門も、駿河湾北部沿岸域で地質・活断層調査を行い、富士川河口断層帯が東海地震の想定震源域に含まれる駿河トラフが、東海地震と連動して大きな被害をもたらす可能性があると発表している。

 この連動が実際に起きると、南海トラフから続く駿河トラフと、内陸まで続く富士川河口断層帯によって、より大きな被害をもたらす巨大地震となる可能性もあるだろう。

これらは発見されたばかりで、まだ連動した場合の想定規模などは明らかになっていないが、今後の研究が待たれるところだ。

・ 日向灘の連動

 次に、南海トラフ地震における南海地震想定域の西端に近い日向灘についてだが、琉球大学名誉教授・木村政昭氏は、日向灘地震を「2014±5(M7.5)」と予測している。

だが、これは単独の地震であり、木村氏は南海トラフ地震がここ数年間で起きることに関して否定的だ。

 これに対して、東京大学の古村孝志教授は、「日向灘も含めた4つの地震が連動する、あるいは南海地震単独と日向灘地震が連動する可能性がある」と語っている。

 また、高知大学の岡村眞特任教授らは、四国沖を震源とする南海地震の痕跡を発見したが、「南海地震は100年周期だが、その中に300~400年おきに超巨大地震が起きている。

以上

昨年5月ごろは、北海道沖~三陸沖~東京湾直下~東南海沖~四国沖~日向灘沖~沖縄沖の7連発で、100m級の津波が日本列島の太平洋側を襲う。

助かるのは岡山の津山市周辺か、岐阜の関市周辺であると関係者は騒いだ・・・・・!!

ところが、突然「予想外」の「熊本地震」か、起こり「鳥取地震」へと繋がり静かになっている!!

そして、今また「南海トラフト」に危険信号が点滅するように成っていますが、何かが違います?

千葉県沖、茨城県沖~そして駿河湾での「ちきゆう号」の異常な行動・・・!!

 これは何を意味するのでしょうか?

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