高山清洲・世界平和 人類みんな兄弟

世界平和に導く為の語録

仮想通貨の「億り人」331人が地獄に落ちてしまった!!

2018-06-12 01:00:21 | 金融テロ

仮想通貨の「億り人」331人が地獄に落ちてしまった!!

今年に成って「大暴落」したビットコインに泣いた!!

地獄に落ちた「億り人」331人に襲い掛かる最大税率55%!!

津いちよう課税が「億り人」331人に・・・・。

仮想通貨」は、儲けも仮想と成ってしまった!!

「億り人」331人の見たのは「悪夢」・・・!!

仮想通貨の罠にはまったのは「日本人」ばかり!!

中國が仕掛けた「ビットコイン」に、踊り踊った日本人・・・。

中国人たちは、大笑いしています!!

「日本人は、単純なダボハゼ!!}」

何事にも、最後に「ババ」を掴むのは、日本人!!

 

ビットコインの罠

・17年初めには、11万円。

・17年11月には、100万円。

・17年12月には、200万円。

・18年1月には、100万円を割り込む。

と爆騰しましたが、いまや・・・。

 

2013年始めに1ビットコインはおよそ1000円で取引されていましたが、利用者の拡大とともに徐々に値を上げていきます。
 さらに11月に入ると中国をはじめ世界中から投資が集まり、価格が急騰。1年で、100倍の10万円以上に跳ね上がりました

 その後の最高値は127,799.5円というのがあって、今回の取引停止となっています。

現在13,472.8 円という値段がついていますが、はなはだ疑問です。

 ネット上の通貨に詳しい日本総研の宮脇啓透研究員はこの時すでに警告しており、「ビットコイン自体に価値の裏付けがないので、規制されたり、事件が起きたり、急に店舗で使えなくなったりすれば、暴落するリスクも十分にある。

発行主体がないため、もし不測の事態や不具合が起こった際に、誰にも責任が問えないという状況にあるのではないか」と話しています。

NEMにしても、昨年は120円でしたが今年は20円まで下がってしまいました・・・。

このようにして価値の裏付けがない発行主体がない仮想通貨に、もし不測の事態や不具合が起こった際に、誰にも責任が問えないという「仮想通貨」は、おのずから消えていきます! 

昨年、日本に居住する人たちが仮想通貨で得た収益は18兆円ですから、単純計算すると9兆円の課税と成りますので、国税庁も本腰を入れます。

税金逃れをしようと海外に移住したりしていますが、外国の金融機関等を利用した国際的な脱税や租税回避を目的とした「共通報告基準」という法律がありますので、海外に資金を隠したとしても簡単に捕捉できるのです。

国税は、泳がせて課税しますので、忘れていたころに追徴課税が届きます。

届きます。

税金は、「自己破産」していても免責されませんので逃れることはありません!!

 

仮想通貨に踊らされて、スッテンテンにされてしまい最後に来るのは、追徴課税という分けなのです。

「スッテンテンだから支払えません!!」

というものなら、脱税で逮捕されてしまい「禁固刑」と成り刑務所で、脱税額に応じた「労役」に服すことに成ります!!

 

 悪夢を見て、スッテンテンになり「禁固刑」に服して地獄を見ることに成ります!!

 仮想通貨は、詐欺でありある意味「金融テロ」なのですよ!!

 

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カジノ法案の強行採決は、トランプ大統領との固い約束!!

2018-06-12 00:15:00 | 国賊

カジノ法案の強行採決は、トランプ大統領との固い約束!!

日米合同委員会からの至上命令は、

「今、国会でカジノ法案を通せ!!」

であるから、与野党誰も阻止することは出来ません!!

13日の衆院内閣委で、安倍晋三たちは「強行採決」をします!!

既に、根回しは終わっており、これを可決させますと安倍晋三の三選は実質確定です!!

「統合型リゾート実施法案成立」により、日本の富はまた支配者たちに奪われてしまいます・・・!!

競輪、競馬、パチンコで、多くの家庭が崩壊し多くの国民が自殺しているというのに「カジノ」とは最悪である。

韓国では「カジノ」が、深刻な貧困問題を引き起こして社会問題化しているというのに、日本では与野党がもろ手を挙げて推進しています。

カジノへの道

2016年12月15日にカジノ法案が、自民党、日本維新の会の賛成多数のもと、成立しました。

この「カジノ法案」という名称は、いわば俗称で、正確には「特定複合観光施設区域の整備の推進に関する法律」(IR推進法)といいます。

カジノ法案が成立したからといって、それだけでカジノが実現するわけでもなければ、ギャンブルが合法化されたわけでもありません。

 可決されたカジノ法案は基本法であり、実際カジノが施設が組み込まれた統合型リゾートを実施するには、より細かい規定を含んだIR実施法が成立しなければなりません。

それが、今回、安倍晋三が強行採決しようとしている「統合型リゾート実施法案」なのです。

実施法の作成が滞りなく進み、速やかに可決されれば、法的にはカジノ解禁ということになります。

 IR実施法案が成立すれば法的にはカジノは解禁されます。

法的に可能になります。

ただ統合型リゾートの建設は、国が指示・命令するものではなく、地方自治体が国に申請を行うことから始まります。

自治体がカジノ誘致を目指すことがなければ、絵に描いた餅に終わります。

大阪府をはじめとして、釧路市、苫小牧市、東京都お台場、横浜、宮崎シーガイヤ、長崎ハウステンボスなどが候補地として手が挙がっています。

IR推進法でいわれる統合型リゾートとは

「ホテル、商業施設、レストラン、劇場・映画館、アミューズメントパーク、国際会議場、展示施設といったものを含む統合的な観光施設」

です。

そういった施設を用意することがなければ、誘致することは不可能です。

カジノフロアの面積は全施設面積の3%程度に限定するという縛りもありますので、カジノ解禁によって、全国にカジノが乱立するといった事態は起こりません。

日本においてギャンブル依存症患者は500万人以上います。

 日本においてギャンブル依存症が多いのは、いつでもアクセスできる「身近なギャンブル」が多すぎるからです。

全日本遊技事業協同組合連合会によると、パチンコ・パチスロの店舗数は全国で1万1000以上あり、競馬や競艇はインターネットなどで購入が可能なのです。

また反社会的組織がカジノ運営に関与することによって、マネーロンダリングの温床になり、カジノが暴力団などの資金源になるのではないかという疑念の声も聞かれますが、彼らの専売特許である「賭博」を奪うとなれば彼らは、あらゆる手段を駆使して「妨害」をします!!

いわゆる名うての「ギリシ」(イカサマ師)を「カジノ」に送り込んで、あらゆる妨害活動をして、「カジノ」を潰してしまいます・・・。

このように聞きますと、悪い事をするのだろうかと思われがちですが・・・・。

その真逆なのです・・・。

「カジノ」が、常套手段とする「イカサマ」を暴露してしまうのですから、始末に悪いのです!!

違法行為をしているのは「カジノ」側なのですから、暴力団側の送り込んだ「ギリシ」(イカサマ師)に悪事を摘発されたのでは、面目マル潰れなのです・・・。

しかも「カジノ」の経営者側には、警察関係者が大挙して就職していますので取り締まる側が「暴力団」で、取り締まられるのが警察関係者となるわけですから~ここは「警察関係者」と「暴力団」は、がっちりとスクラムわ組んでいます・・・!!

「カジノ」運営が始まるのは、4~5年後でしょう・・・・。

この「カジノ」に融資を1兆円ほどすると申し出ているのが、世界一のカジノ王と呼ばれています米ラスベガス・サンズのアデルソン会長であり、トランプ大統領の最大のスポンサーなのです。

アデルソン会長は、ボス中のボスですから太刀打ちできるものはいません!!

ただアジアで「カジノ」を開くには幾ら世界一のカジノ王と呼ばれています米ラスベガス・サンズのアデルソン会長でも、マカオの組織の承認が必要不可欠なのです!!

このマカオの長老が、スタンレー・ホーです。

スタンレー・ホー

香港およびマカオ等において数多の土地を所有すると同時に、娯楽、観光、船舶、不動産、航空、銀行など、多種にわたるビジネスを展開している。
 
実に35年以上に亘ってマカオのギャンブル産業界に君臨し続けており、同国におけるカジノの経営権を長年独占していたというその様態をもって、時に『ギャンブルの帝王』、『マカオの盟主』、『カジノ王』と渾名されることもある。

マカオ「カジノ王」、最後の賭け

香港株式市場に上場している「澳門博彩控股(エスジェイエム・ホールディングス)の発行済株式の56%を保有している。エスジェイエムはマカオのカジノ17カ所を傘下に置き、時価総額は約662億香港ドル(約7280億円)に達する。

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  賢者のネサンは楠の樹液から作ったソマチット製剤をガン患者に使ったところ、驚くべき治癒結果が出たのです。
 なんと、ガン患者1000人の内、750人(75%)の人が完治したのです。
 また、ガン以外のエイズやその他の病気にも、現代医学をはるかに凌ぐ改善結果が見られました。

   ソマチットは、免疫や恒常性維持機能を備えて「マイナス電子」を帯びていますので、体内にあるガン細胞(プラス電子)の部分に集まって電位をゼロにしてくれます。

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今、都内のマンションを買う奴は大馬鹿者!!

2018-06-12 00:10:00 | 金融破綻

今、都内のマンションを買う奴は大馬鹿者!!

都内のマンションは、やがてスラム化してしまいます!!

次々と発生する「大規模修繕」により、資産が吹き飛んでしまいます!!

 

 ・外壁の再塗装。

 ・屋上の防水工事。

 ・エレベーター補修工事。

 ・高架水槽の交換。

 ・給排水衛生工事。

 

1回目の修理・・・築13~15年で発生して負担金は100万円前後。

2回目の修理・・・築26~33年で発生して負担金は100万円前後。

3回目の修理・・・築37~45年で発生して負担金は100万円前後。

 

※50年で、危険住宅と成りますので建て替えです。

※高額に成ってしまいます。

 

タワーマンションに成ると、各建設業者により、独自の建設方法で建てられていますので高額修繕費用が掛かりますので・・・・想定ですが・・・・。

 

1回目の修理・・・築13~15年で発生して負担金は2000万円前後。

2回目の修理・・・築26~33年で発生して負担金は2000万円前後。

3回目の修理・・・築37~45年で発生して負担金は2000万円前後。

 

※50年で、危険住宅と成りますので建て替えです。

※高額に成ってしまいます。

 

このようなことを鑑みますと、買取よりも賃貸のほうが如何に有利かが分かります。

価格面では、一時期マンション用地の土地もそうですが、建築費が信じられないほど高かったのです、それも一段落してある程度通常価格に戻っていますし、土地の値段もすっかり下がりました。

前回のバブル崩壊では、何とか生き残ったデペロッパーも今回は一部上々の企業でさえも青息吐息で倒れる寸前です。



 土地については、何年かの土地の競走がない状態で安く仕入れており、そこに通常に戻った建物が建築されているのです。

そして更に考えれば不況の影がいまだに払拭されていませんので、利益の上乗せも抑え目にしてあるはずですが、もう賃貸にすることです。


 住宅ローンの金利に関しても、これ以下の金利はそうそう無いでしょうが、そんな手に乗っては先々で後悔しますので無視することです。

 このように考えれば今が買い時ではないという事が分かりますね!!

あと、30年もすれば団塊の世代もほとんどの方が亡くなっているでしょう。

現在40代の方でも70代になっており、人口の減少に歯止めがかかっていなければ、確実に日本全体の人口はいまより確実に少なくなってしまいます。

需要と供給のバランスの上に物件の値段は決まるのですから、不動産を欲しいと思う人がそもそも人口減少していますので、土地・マンション・戸建は都内各所にいくらあっても書いてはいません!


これが地方だともっと悲惨なことになるでしょう。

お金の価値が現在と同じなら、今より確実に値段は下がることに成ります。


建物の場所が駅前であろうと,東京の都心であろうとなぜ高いのか、これみんな需要と供給のバランスの問題なのですから。

マンションのリスクを考えると将来は物件があちこちにある状態になると思いますよ。


まあ現在の都内にありますマンションが、スラム化のような事態になるまでには30年か40年はかりますが、短期で考えるならこれ以上値段が下がることは考えられません。

しかし、遠い将来は必ず価格は下がりますので火傷をしないうちに早めに処分することです!!

 

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