安倍政権を潰せば、日米同盟が弱体化して、米国はダウンするのか?

安倍政権を潰せば、日米同盟が弱体化して、米国はダウンするのか?

現在、多発している地震は、日本国内の革命分子の拠点の破壊と、森友、加計潰しと考えられます!!

日本侵略を試みている不穏分子達は、「放射能」、「電磁波」どころか環境に、食に「生物兵器」を投入して「癌患者」を増やして「抗がん剤」で大量殺人を行っています!!

また「人工地震」により、日本列島を北から南までゆすぶり続けています!!

 

地下20キロまで、破壊できると言われています!!

当然、地殻も破壊することが出来ます!!

広島型の核弾頭の威力程度のようです!!

これはもはや「戦争」ですぞ!!

 

・マスゴミと民進は、中朝の尖兵だ!!

・朝日新聞は、中朝の日本破壊工作新聞!!

・テレビ局にも、工作員は沢山いる!!

 

・既に関西には北朝鮮の特殊部隊10万人が潜伏している。

・勿論、中国の「人民解放軍」も大挙して日本国内に侵入して、拠点を作っています!!

・日本の寒村、僻地が中国、フィリッピン、韓国、北朝鮮、イスラエルの外国人達に占領されている。

 

・「放射能」、「電磁波」、「PM2.5」による攻撃!!

・遺伝子組み換え食品という生物兵器の攻撃により、国民に「癌患者」が続出している。

 

・「ケムトレイル」による「農地」の破壊!!

・消費税増税とＴＰＰも、実は戦争なのである !!

平和ボケしている時ではない!!

今目の前に、国家的危機がせまっています。

愛国者は、危機の克服に全力で当たらなければならない。

 

外事警察が、北朝鮮の工作員の動きが活発になっている!!

国内のテロの発生が高まっていますので、普段気配りしないような物にも注意しましょう。

戦争が始まったら、日本国内でもテロが発生します!!

これを想定して、今回「北大阪地震」を起こして「高槻市」にある「左翼テロ組織」の拠点を攻撃して、広大な地下施設を破壊したのですが、まだある「左翼テロ組織の地下施設」を徹底的に破壊してしまいます!!

 

それが、米軍のUFO・TR3-B爆撃機による複数の地震攻撃なのです!!

 

三角の雲があるだろう!!

アメリカの北爆が起これば、

・防衛出動、

・領空領海封鎖、

・反日勢力掃討

マスコミ、民団、、総連、暴力団、左翼テロ組織、反日政党、日弁連、日教組、　　　　公労協、パチンコ店などが掃討の対象にされて破壊されます。

霞が関に巣食う工作員も粛清する内戦の始まりです。

 

左翼テロ組織は・・・。

北爆と同時に、国内でサリン、VXを使ったテロが必ず起こりますし、「東京」と「大阪」に仕掛けられているソ連製の「カバン型小型核」が必ず使用されます!!

 

在日米軍は・・・。

「デング熱」、「エボラ熱」、「チフス」や、「新型のウイルス兵器」が、人口密集地に放たれるでしょう!!

媒体は、「蚊」なのです!!

渋谷にあります「旧NHK」の地下には、この手の「生物兵器」である「蚊」が大量に飼育されていましたが、先年の「代々木公園の事故」がありましたので「NHK」の地下施設は破壊されてしまい千葉県経由で「加計」の関係施設に移されたようです!!

また「岐阜県」、「長野県」、「群馬県」の米軍の地下施設には「未知の生物兵器」が、他入用に保管されています!!

また日本全国で、頭から血を流して死亡している事案が多発していますぞ!!

さてさて日本民族存亡の危機ですが、貴方はどうしますか!!

 

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グルコサミン関連のサプリは、全て効果がない詐欺商品!!

グルコサミン関連のサプリは、全て効果がない詐欺商品!!

市場からグルコサミン関連のサプリが次々と消えているワケ!!

実は「ひざ痛」に効果なし…？

 

週刊現代

テレビCMでもよく見かける「あのサプリ」。

実はその一部が、ひっそりと、国の定める「機能性表示食品」から外れていた。

効果に疑義を突きつける論文も出ている。いつも飲んでいるあなた、必読です。

 

決定的な論文が出た

「いま、グルコサミン関連のサプリが次々と市場から消え、一部の商品からは『機能性表示食品』の表示が消えています」（専門誌記者）

サプリメント業界を揺るがす「事件」が起きている。

昨年半ば以降、複数の企業が、「グルコサミン」関連のサプリについて、消費者庁に提出していた「機能性表示食品」の届け出を、次々と撤回しているのだ。

 

つまり、「このサプリには効果がある」という「看板」を降ろしたのである。

グルコサミンと言えば、テレビCMや新聞広告でおなじみ。軟骨の減りを予防すると謳われており、ひざの痛みに悩む高齢者のあいだでは、最も売れているサプリと言っても過言ではない。

だが、そのグルコサミンのサプリの一部が、「機能性表示食品」を名乗れなくなった。

撤回された商品の数は、確認できた限りでも19に上る。何が起きたのか。

実はかねてより、医師や科学者からは、グルコサミンの効果を疑問視する声が上がっていた。

「科学的に考えれば、グルコサミンを経口摂取して、軟骨が磨り減りにくくなるなんてことは断じてありません」

そう語るのは、千葉大学名誉教授の山本啓一氏である。

 

「ひざの軟骨には、クッションの役割を果たす『ヒアルロン酸』や『コンドロイチン硫酸』が含まれており、『軟骨細胞』がこうしたクッションを作り出す際にグルコサミンを使います。

そのため、グルコサミンのサプリが軟骨を維持すると考えられてきました。

しかし軟骨細胞は、細胞の『内部』で作ったグルコサミンを使っている。

グルコサミンを口から摂取しても、それがそのままの形で軟骨細胞の『内部』に届くことはありえません。

実際、'10年にはグルコサミンの効果を否定する論文が提出され、'12年の米国リウマチ学会でもひざの関節炎を予防する効果がないと報告がなされています」（山本氏）

そしてついに昨年7月、ダメ押しのように、グルコサミンの効果を完膚なきまでに否定する論文が出た。

東京大学名誉教授で、現在、公益財団法人「食の安全・安心財団」の理事長を務める唐木英明氏が解説する。

「BMJ（ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル）という世界的に権威のある専門誌に掲載されたものです。

これは、'94～'14年のあいだ、関節炎の人を対象にグルコサミンを使って行われた治療試験のうち、比較可能なものを集めて解析したシステマティックレビュー（SR）と呼ばれるもの。

RCT（二重盲検法）という信頼性の高い方法で行われた21の論文を選んで分析した結果、どの年齢、性別、痛みの程度、関節炎の程度の患者に対しても、効果はありませんでした。

つまり、グルコサミンは、どんな患者に対しても効果がないことが医学的に証明されたのです」

 

消費者庁の「疑義」

今回の「撤回騒動」は、こうしてグルコサミンの効果が科学的・医学的に否定されていく潮流の中で起きた「事件」だった。

では、そもそも届け出が撤回された「機能性表示食品制度」とは、どのようなものなのか。

混同しやすいが、テレビCMなどでよく取り上げられる「特定保健用食品」＝「トクホ」とは別物。

トクホは、有効性、安全性などの科学的根拠を消費者庁が厳格に審査し、許可を与える。

機能性表示食品は、それに比べて認定が容易だ。

消費者庁の機能性表示食品制度の担当者が解説する。

機能性表示食品は、事業者が自身の責任のもとで、成分の効果を証明した論文など科学的根拠を届け出ます。

 

消費者庁は、書類の形式がガイドラインに沿ったものかをチェック。

それが適正ならば、その内容を公表し、事業者は『機能性表示食品』として販売することができます。

消費者庁が事前に有効性などを審査することはありません。

この制度は'15年に始まった。グルコサミンの関連サプリでは30以上の商品の届け出がなされ、販売会社は「運動や歩行などにおける軟骨成分の過剰な分解を抑える」などの効果があると主張してきた。

Photo by GettyImages

だが、昨年5月以降、企業は「届け出」を次々撤回。

サプリの効果についての「科学的根拠」を取り下げ、「機能性表示食品」の表示はひっそりと消えていたのだ。

前述の通り、消費者庁は、効果の根拠について届け出の際には判断しないことになっている。

しかし、今回の撤回について消費者庁は、届け出が受理された「後」に、提出書類の「確認」を行っていたようだ。

 

「マグマグルコサミン」の届け出を撤回した日本薬品開発の商品開発担当者が言う。

昨年の夏頃、消費者庁から電話がありました。

先方は明言しませんでしたが、届け出について自主的な改善を求められていると考えました。

そこで弊社は、効果について実験している論文を精査する『研究レビュー』の見直しのため、届け出を撤回することにしたのです

。現在、再提出の準備をしていますが、時期は見通せません」

 

それでも売られている

サプリメント「グルコサミン潤」の届け出を撤回したハートテックの広報担当者も言う。

「弊社は、メーカーから製品を仕入れて販売していますが、そのメーカーに消費者庁から連絡があったそうで、届け出を撤回しました。

 

前出の消費者庁の担当者が言う。

個別の事例については控えさせていただきますが、届け出後に、適正な内容であるかどうかチェックを行う運用は行っています。

疑義が生じた場合には、事業者に確認を行います。

こちらから『撤回せよ』と迫るものではなく、あくまでそれを行うのは事業者です。

では、届け出を撤回した事業者には、どのような問題があったのか。ひとつは、効果があるとされる成分の「名称」の問題である。

効果がある成分の名称を「グルコサミン」としていた事業者が、それを正式名称である「グルコサミン塩酸塩」と変更する必要があり、撤回したというのだ。

 

しかし、問題のあった部分がそれだけかというと、そうではなさそうだ。前出の唐木氏によれば、グルコサミンの効果を証明する「論文」そのものに問題があった可能性が高い。

提出された論文では、「RCT」という、信頼性の高い方法が用いられていなかったのである。つまり、そもそも拠って立つところの論文の信憑性が極めて低かったことが明らかなのだ。

現在のところ、どの企業も、届け出を「いったん撤回をする」という姿勢で、再度の提出を目指していることが窺われるが、長いところでは撤回から10ヵ月ほどが経つものの、再提出はできていない。

では、撤回した各社は商品をどうしているのか。

 

「届け出を撤回した製品は、現在販売はしておりません」（甲陽ケミカルの広報担当者）

「届け出を撤回しておりますので、機能性表示食品ではなく、通常の商品として販売しています」（オリヒロプランデュの広報担当者）

「『グルコサミン』という商品は、機能性表示食品としての販売を中止しています。現在は通常の商品として販売しています」（山田養蜂場の文化広報室の担当者）

中には「機能性」の表示がなくなっても、それに気づかず、これまでと同様、習慣として飲み続ける人もいるかもしれない。

下の表は、届け出を撤回した後も、同じ名前で販売し続けている商品の一覧だ。

 

一方で、グルコサミン関連のサプリの届け出を継続している企業もある。

こうした企業は、昨年7月にBMJに発表された論文などグルコサミンの効果を否定する論文についてどのように考えているのか。

サントリーウエルネスの広報担当者は、論文の存在は把握しているとしたうえでこう述べた。

「弊社商品は、グルコサミン単体ではなく、グルコサミン塩酸塩、コンドロイチン硫酸、ケルセチン配糖体の3成分配合効果による機能性を目指した商品です。

アサヒグループHDの広報部門の担当者はこう説明する。

「『グルコサミン』に関する論文は多数投稿されており、弊社がその科学的な意義について見解を述べる立場ではないと判断しております」

 

サプリは「気休め」

前出の唐木氏はこう述べる。

機能性表示食品を全否定はしませんが、グルコサミンのように医学的に根拠が失われたものについては、真剣に議論される必要があります。

でないと、この国において、科学の信頼性が否定されることになりかねません。

 

武蔵国分寺公園クリニック院長の名郷直樹氏は、サプリ業界について嘆息しつつこう話す。

サプリメントに、もし効果が出れば、それは『医薬品』に分類されてしまいます。

サプリメントはその性質上、効果が薄かったり、期待できないものが多い。

 

にもかかわらず、著名人がテレビCMに出て『体験談』を語って、あたかも効果があるかのように宣伝しているものもあります。

それならば、バランスのいい食事で栄養を摂ったほうがずっといい。

Photo by GettyImages

こうした実情がありながら、サプリ市場は拡大の一途をたどり、企業は荒稼ぎをしている。

マーケティング会社のインテージの調査によれば、'15年の健康食品・サプリメント市場は、前年比2.9％増の1兆5785億円（推計）だ。

 

内閣府に設置された「消費者委員会」が'12年に行った調査によれば、60～70代の実に32.2％が「ほぼ毎日利用」し、26.9％が「たまに利用」している。

サプリは気休め程度のもの――。

 

そう思って飲む分にはかまわないが、あまり効果を期待しすぎると痛い目を見ることになる。

「週刊現代」2018年4月7日号より

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