追補2021/08/07
この発表から遅れること約三年
「２０２０年度にプラズマのイオンと電子の温度が共に１億度Ｃというマイルストーンを達成し、核融合研究は次のフェーズに入った」と、自然科学研究機構核融合科学研究所（岐阜県土岐市）の居田克巳教授は強調する。
度C→℃ なぜ遅れていて、なぜ中国が先を行くのか？とっくに自己点火条件を目指す研究に入っていたと思っていた。
原子核同士を合体させてエネルギーを生み出す核融合発電に注目が集まっている。米マイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏が支援するスタートアップや、米グーグルも開発に乗り出し、温暖化ガスを出さない脱炭素電源として商用化を目指す。日本も核融合の前段階の実験に着手する。ただ建設費用が膨らみ廃炉に至った高速増殖炉「もんじゅ」の失敗例もある。商用化には課題も多い。日経
中国東部の安徽省合肥市にある中国科学院合肥物質科学研究院は、2018年11月13日、独自に設計開発した核融合実験装置「EAST（東方超環）」で高温プラズマ中心の電子温度が初めて摂氏1億度を達したことを明らかにした。
2018年6月には、独マックス・プランク研究所の核融合実験装置「ヴェンデルシュタイン7-X」でも、ヘリウムのイオン温度を4000万度まで加熱することに成功しているが、「EAST」の記録はこれを大きく上回り、地球上での核融合反応に必要な温度レベルに達したものであることから、核融合発電の実用化に向けた大きな一歩として注目されている。
日本は一体どうなっているのか？
電子の温度でいいの？
2017年8月9日、岐阜県土岐市にある核融合科学研究所は大型ヘリカル装置（LHD / 超伝導核融合プラズマ実験装置）を使った実験で、世界で初めてプラズマ中のイオン温度を核融合発電に必要とされる1億2000万℃まで達成させることに成功したと発表した。再現実験も行い、恒常的にプラズマ温度を1億2000万℃まで引き上げられることも確認したという。今後は高密度化などによりさらに高性能なプラズマの生成を目指し、今世紀半ばには核融合発電を実現したいとしている。「発電炉内でプラズマ温度1億℃以上、密度100兆個/cm3とし、さらに1秒間以上閉じ込めることが条件」と、いうことになる。2007年10月現在、この条件自体はJT-60及びJETで到達したとされているが、発電炉として使用出来るまでの持続時間等には壁は高く、炉として実用可能な自己点火条件と言われる条件を目指し挑戦がつづいている。
