公開メモ DXM 1977 ヒストリエ

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気づいたらムスリム化

2019-05-17 06:41:26 | 意見スクラップ集


ある有名ファッション誌サイトの言葉が目に留まり
『ヨガをきっかけに酒量を減らしはじめたウォリントンは、今ではほとんどお酒を飲まない「禁酒家(sober curious)」を自称している。』『「マインドフル」な飲酒が社会に受け入れられた今こそ、禁酒に最適なときだということもできるだろう。』
以上引用する。



メジャーメディアがイスラム法に寛容な習慣を初期条件にしようとしている。分裂する欧州とブルー米国は気がつけばどこもムスリムになるだろう。なぜ必死になってムスリム化をドイツとフランスとスェーデンが進めてきたのか?なぜムスリムを入れるためにオバマの時のブルー米国は国境を不法に開けていたのか?なぜA・O・Cが国境を否定するのか?マクロン大統領は最近以下のようにナショナリズムを愛国心に対する裏切りだと叩いている。形容矛盾ではなく愛国心の入れ替えなのだ。


フェデリカ・モゲリーニは欧州委員に指名されたときから、イスラームは欧州の歴史や未来の一部であると公言し、物議をかもしてきた[17]。2015年6月24日のブリュッセルにおける演説では「私たちの西洋社会に、イスラームは位置を占めています。イスラームは欧州のものです。欧州の歴史に、私たちの文化に、食べ物に、欧州のいまと未来に最も重要なものに、イスラームは位置を占めています。好むと好まないとにかかわらず、これは事実なのです」と述べている[21]


French President Macron appears to take a swipe at President Trump’s ‘America first’ approach, saying “nationalism is a betrayal of patriotism”




もういいだろう。愛国心が国益を上回るという愛国心の認識は二二六事件の青年将校と同じ経路の心情の煽りと同じ政治の価値観の変異である。
《フランス南東部リヨン(Lyon)中心部で24日、歩道に置かれていた荷物が爆発し、十数人が負傷する事件があった。事件はフランスが激戦の欧州議会(European Parliament)選挙を2日後に控える中で発生。エマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)仏大統領は事件を「攻撃」と呼んだ。》

マクロン大統領の本当の動機はイスラム金融を取り込んで国境のない金融を飲み込む国境のない金融の強欲だ。19世紀米国が無限に成長するために《明白な運命》が必要だったと同じ理由で国際金融資本の管理者には債務者としての中国とアフリカとイスラム圏が必要なのだ。すでにローマカトリック教皇はアフリカを担当している。それ故に中国を訪問して赤いキリスト教団を公認した。



宗教は世俗を超越しているから毒にも薬にもならないと反応するのは日本人の常識の大きな間違いである。この地上にローマ法王(教皇)フランシスコほど政治的な影響力を示す人物はプーチン以外にいない。



はやくもその二つの貯金箱が消滅しそうになり焦っている。次にやってくるのは共喰いの正当化、つまり同じ価値観と法の支配を上回る超国家契約で、神の名の下に主権国を食い潰す。その時は太った異教同胞である日本が最初のターゲットになる。

マニフェスト・デスティニー(英語: Manifest Destiny)とは、元々はアメリカ合衆国の西部開拓を正当化する標語であった。「明白なる使命」や「明白なる運命」、「明白なる大命」などと訳出される。「文明は、古代ギリシア・ローマからイギリスへ移動し、そして大西洋を渡ってアメリカ大陸へと移り、さらに西に向かいアジア大陸へと地球を一周する」という、いわゆる「文明の西漸説」に基づいたアメリカ的文明観である[1]。1:松田武 アメリカ人の纏っていた世界が均一な価値に服従すべきという楽観。何も分からずに他国を解剖したり手術したり、劇薬で生きた社会に化学反応を起こしたり。彼らが一見無邪気な実験に成功しているように見えたのは、日本人が受け入れたからだということ。これを戦後何十年も米国民に気づかせなかったのは残念ながら日本を語らない日本人の罪だろう。



第2次世界大戦後の対日賠償問題に関し,アメリカ代表 E.ポーレー大使が2度にわたり来日してまとめた報告。中間報告 (1945.12.7.発表) とこれを発展させた「大統領に対する対日賠償報告」,いわゆるポーレー最終報告 (46.11.28.発表) がある。最終報告では,日本の戦争能力破壊のため鉄鋼,工作機械など基礎工業の4分の3を撤去,日本の保有船舶を 150万tに制限し,極東以外の諸港への商業就航を一切禁止し,さらに一切の軍需産業の禁止,電力生産設備の少くとも5割を除去するなど日本産業圧縮のためきびしい見解が述べられていた。

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