日本の中核産業を担う三菱重工の行末には、日本経済の未来がかかっている。
残念なことにH3の初投入に失敗し、中距離旅客機から撤退し、客船を燃やしている三菱重工は狙われていると思われます。今後起こることの定石は、
アクティビストによる業務改善要望の脅し、外国人取締役の就任要求。そして海外子会社における巨大債務の発覚。更なるガバナンスの改善要求。そしてトドメは、反日の日本政府官僚と政治家（日本のDS)が手を回すことによる
外国人社長の登場。金融の開放。複雑な外債の提案からの議決権簒奪。
レイムダックの象徴となる取締役の不祥事の暴露とメディアによる煽り。これらの攻撃に抵抗する方法は、三菱系企業合併による議決権の希釈あるいは、虎の子事業の売却ぐらい。
