香川にうどん屋が何軒あるか

　香川と言えば讃岐うどんです。地元の方によるとうどん屋に行くのでハンバーガーなどのファーストフードがはやらないとも聞きました。それほどまでに香川県には讃岐うどんが根付いているようです。

　私は中堅電機メーカーの労働組合の役員をやっていたのですが、その上部団体が定期大会などを年二回各地で開催していました。そんなおり香川を中心にしたネットのつながりがあったのですが、たまたま香川県で労働組合の会合が開かれることとなりました。それに出席することになったので、前泊して香川のネットの知り合いのところに行ってみようとしたわけです。

　私の希望を香川のネットの仲間が快く受け入れてくれて、飛行機で高松空港に行きました。そして香川のネットでつながっていた方々と高松で飲み会に参加しました。そして宴会の締めというと東京だとラーメンかもしれませんが、高松だとうどんでした。それがとてもおいしく、さすが讃岐うどんはさすがだなあと思ったものでした。

　その後、香川県に訪れる機会はないかなと思っていたら、組合関係の出張とたまたま香川の高松でネットの宴会が開かれる時期が重なったりして、何回か、いや何回も高松のネットの宴会に参加することができました。そしてその翌日にはうどんやを訪ねるというのが定番。評判のうどん店を案内してもらいたいへんおいしくいただきました。

　私が思うに讃岐うどんはうどん自体に味がしっかりついいています。そのためかだしというか汁は薄味です。そのバランスが絶妙なのとうどん自体のこしや味がしっかりしているのでとてもおいしいです。そしてとても安価です。ついでにセルフでてんぷら類を追加できたり、だしをかけたりすることができます。

　そんなわけで讃岐うどんを楽しんだわけですが、ここのところは香川県に行くこともできなくなっているので、讃岐うどんを味わうことができませんが、また機会があれば訪れたいなと思っているところです。

JR東日本労組組合員が3万人も脱退？

　私は以前勤めていた中堅電機メーカーで労働組合の役員をした経験がありますが、ユニオンショップ制だったので管理職などを除く正社員は全員組合員でした。管理職を除く正社員イコール組合員です。そのような組合活動しかしていませんので、オープンショップ制のJRのような企業ではいくつかく組合があり、どれに入るかは自由ですし加入しないという選択肢もあります。

　JR東日本労組はJR東日本の中で一番大きな組合でだったわけですが、諸々の事情で組合員の多数の組合員が脱退したようです。そこで問題となったのは36協定でした。36協定とは従業員の多数が組織した組合などと会社が締結する協定で、36協定を結ばないと時間外勤務や休日出勤ができません。

　法律上からすると時間外勤務や休日出勤はしてはならないもので、36協定を結ぶことによって例外的に認められるものです。まあ実際に働いている現場では全然そんなことはないですけどね。ですから、36協定の期限が切れる前に新しい協定を提出しなければならないわけですが、JR東日本労組で大量の組合員が脱退してしまったために、従業員の過半数を代表する組織にならなくなってしまって、36協定を結べなくなってしまったのですね。

　これは会社側にとっても面倒くさいことになったなという感じだったのではないでしょうか。新たに従業員の過半数が所属する社友会みたいなものを立ち上げて、あたらしく協定を結ばなければならなくなったわけですから。民間企業なら多少届け出が遅れてもって感じもあるのですが。昔、まだ人事部に所属していた時に期限が過ぎてから36協定を提出しに行った経験がありますが、役所から御叱りはりませんでした。

　しかし、民営化されたとはいえ準公務員みたいなJR東日本では期限は厳守しなければならないでしょうから、会社側もあせったことと思います。

　それにしても3万人もの組合員が脱退するって、組合執行部総退陣が必要だよな。

定年後の再雇用で給与が下がることについて

　ある運送業者で定年後の再雇用にあたって給与が下がることについて裁判になっているようです。確かに運送業のような場合、正社員であっても再雇用の嘱託であっても、同じ時間トラックを運転したり配達したりしていたら、同じ労働をしているのになんで給与が下がるのかは疑問であると思います。

　私がその昔勤めていた中堅電機メーカーの場合は、その昔というがだいぶ昔は定年の年齢が54歳だったか55歳だったのですね。それが定年を60歳に延長したことにより、給与のピークは54歳だか55際になっていて、それ以降60歳までは給与が下がるという賃金体系でした。ですからややこしてことに退職金を計算する際も昔の定年の年齢を基本にその当時の本給や基本給をもとに計算し、それ以降の60歳までについては別計算で足し合わせて退職金の総額となっていました。

　今、その会社が定年後の再雇用をどのように行っているかは知りませんが、たぶん退職金は60歳時点で支給して、それ以降は全く別扱いの再雇用嘱託として給与も大幅に減額していると思います。

　他社の事例ですが、50歳程度の時に定年以降に引き続き働くのか、それとも退職するのかという判断をしてもらって、引き続き働く場合には50歳いこうから給与の支給を減らしていき、60歳定年後の給与の原資に充てるという話を聞いたことがあります。

　いずれにしても、60歳以降の給与は会社の役員クラスまで昇格しないと一気に下がるのが現実だと思います。60歳すぎて残業バリバリで働こうと思っている人もほとんどいないでしょうから、一旦60歳で定年として退職金を受け取り、それ以降は再雇用嘱託として一日8時間の労働で残業や休日出勤などせずに、その後のリタイアの準備をしていくのが正しい道のような気がします。

　しかし、最初に上げた運送会社のように60歳すぎてもやる仕事は変わらないだと、やはり問題があるように思います。