MMT理論

MMTの提唱者の一人、ニューヨーク州立大のステファニー・ケルトン教授は、政府債務が先進国で最悪の水準の日本でも、金融緩和で超低金利が続いていることが、「MMTのいい例証だ」と言う。主流派の経済学者からは異端視され、政策当局者からも「日本を（MMTの）実験場にする考え方を今持っているわけではない」（麻生太郎財務相）「MMTの考えているようなことをやっているということは全くない」（黒田東彦（はるひこ）・日本銀行総裁）と否定的な見方はでている。
MMT理論を信奉するエコノミストらは、「米国は自国通貨で借り入れているので、返済のためには通貨を発行すればよく、破綻することはあり得ない」と主張する。しかしガンドラック氏は「この議論の問題点は、それが完全に誤っているということだ」と述べ、ＭＭＴは長期債の「重大なボイコット」につながる可能性があると付け加えている。
またバークシャー・ハサウェイを率いるバフェット氏は1インタビューで、「ＭＭＴを支持する気には全くなれない」と指摘。赤字支出はインフレ「急上昇」につながりかねず、「危険な領域に踏み込む必要はなく、そうした領域がどこにあるのか正確には分からない」と語ったとも言われている。
MMT理論とは、現代貨幣理論で、不換貨幣をベースに構築された社会において、政府はあくまでも貨幣の独占的な供給者であり、そのため幾らでも供給可能で、支払い能力を決して制限されることはなく、支払い続けることが出来、債務超過による支払不能になることはありえないとするもの。
これを一部の金融関係者の間では「ホテルカリフォルニア状態」と呼んでいる。何を意味しているかというと「一度入ってしまうと出られない」70年代に流行ったイーグルスの「ホテルカリフォルニア」の「You can check out anytime you like… but you can never leave.」に因んでいる。

サーフィンのメッカ

写真だけ見ていると 日本の風景ではない 気がする
日本のサーフィンが産声を上げたのは1960年の頃、アメリカ人が湘南や千葉の海でサーフィンを楽しんでいる姿を地元の少年たちが模倣して自作の「フロート」と呼ばれたボードで始めたのが最初だといわれている
来年2020年東京五輪から新たに競技として採用されるサーフィン
国内には250万人、世界には3500万人の愛好家がいるという
日本ではスポーツというよりも、海のレジャーや若者の遊びというイメージが強いが、実際には、同じ波は二度と来ない、その波を瞬時の判断で乗りこなすスキルとテクニックと度胸、なんとも凄いスポーツだといえる

9秒97

「9秒97」
素晴らしい記録が生まれた
サニブラウン・ハキームさんが陸上の全米の学生選手権、男子100メートル決勝で日本新をマークした
でも3位だったという
「世界は広い」
学生選手権で10秒を切ったことがある選手が4名もいるという
今NHKで放映されている大河ドラマ「いだてん」では1912年のストックホルム五輪に出場した三島弥彦は「100年後に世界に追いつくことを願って、惨敗を認め」「記録としては惨敗でも、自己最高は更新。決して負けたわけではありません。」と述べたという
なかなか追い越すことはできないが、なんとか追いついてきた
「たのしみはこれからだッ！」
そんな熱い思いを感じる速報が飛び込んできた！

『no pain . no gain』

早く観たかった。
やっと見られた。

実験的なフィルムだと言えるけれど、商業映画が賑やかな中、そんな映画と真反対なドキュメンタリーに挑戦した俳優もえらいが、事務所も凄い。

山田さんはまだ気づいてはいないもしれないが、次の可能性のあるシンドイ挑戦であったことだろう。

人の可能性は無限大にある、しかしどちらにしてもやってみないとわからない、限られた時間の中で、その可能性に限られた機会で挑む。

映画が3本は撮れる内容が詰まっている映画だった。

映画は何のために存在するのか？
映画は何のために必要なのか？
私たちはこれからの映画に何を期待するのか？

愛がなんだ

最近、こっそりヒットしている映画に『愛がなんだ』がある。
映画の上映体制が、シネコンに変わって25年程になるだろうか？
ヒット作品はロードショーが長く続くが、人気がないといつの間にか上映が終わってしまっている。
そんな中でも「カメラを止めるな！」のような映画が制作され、ごく一部の小屋で上映され、SNS等の力でその評価が一般的になると、現代のシネコンのシステムの元で爆発的なヒット作品に変幻するものもないことはない。そんなケースはごくごく少数で下手すると制作費すら出ない作品になり下がり、もう二度と「映画が撮れない！」状況に追いやられる人達も出たりする。
別に博打をやっているわけではないのだから、それなりの評価をみんなにして欲しいが、みんなに観て頂く機会がなく、抹消されていく、なんとも不憫な情のない世界になっている。
都会ではミニシアターやマイクロシアターが頑張っているが、なかなか田舎では、・・・。
個人個人がネットで繋がり、みんなが集うことのなくなった時代の中で、消費のカタチは「モノからコトへ」大きく展開し、CDなどソフトは売れないが劇場やコンサートホールの集客は年々増えているという。ひとりで狭い空間の中で映画を好きな時間に観ることも出来る現代だが、広く暗い空間のもと大きな映像と良い音響と座り心地の良い座席に包まれ、暫しの時を過ごすことはなんとも贅沢な時間の費やし方になってきているとも言える。
一時期衰退産業の先頭を走っていた映画産業も良質なコンテンツ産業の中で大きな鍵を握る可能性も高く、カタチを変えた映像産業としての価値は高まる一方だと思うが、そのコンテンツ自身が商業主義に馴染みすぎると、またそれはそれで問題で、創造性や革新性をしっかり核に持った商業主義でないと永続性が保てないだろう。
流行っているからそれに乗る、ということも大切だが、流行りをつくる、流行る方向をほのぼのとみせる、そんな工夫を期待したい。

日本の漁獲高

日本の漁獲高は過去30年で半減したといわれている。一方、世界では倍増している。
近年、海洋での漁船漁業において中国などアジア諸国の台頭が著しく、日本は国・地域別で8位に後退している。
想定できる原因は、
・地球温暖化による海流の変化
・魚の獲りすぎ
・他国の漁船が日本に回遊する前に獲ってしまう
・くじらが食べてしまう
・マイワシの減少 　　　
・違法漁業の横行
・漁業従事者の減少 等
といわれているが、やはり大きな問題は「獲りすぎ」になるのではないだろうか？
アラスカやノルウェーでは漁獲量の制限をすることで数年かかって『持続可能な漁業』を取り戻してきている。例えばアラスカでは「MSC認証」制度を導入し、『海のエコラベル』を普及させることで漁獲量の制限の認知活動をおこなった、またノルウェーでは、約20年間、禁漁に近い漁獲制限を実行し、見事に資源を回復したという。
そして、農業と同様、この産業を継ぎたい若者を増やさないといけない。生命の危険をともなう『遠洋漁業』や自然の影響をどうしても受けてしまう『沿海漁業』や『養殖業』、自然と決して対峙することなく、未来永劫続く第一産業でないと生き残れないことを肝に銘じて。

土用の丑の日

『土用の丑の日』といえば◯◯◯だが、数年前から毎年この季節になると、あるスーパーはナマズや豚を◯◯◯と同じような食感（ふわふわした）や味付けに調理を工夫して販売している。
今回の取り組みは◯◯◯に替わる食材としてサケを用いるという。
全国３０００店で販売する蒲焼きの素材として選ばれたサケは、値段が国産ウナギの４分の１程度と安く、漁獲量が比較的安定しているようで、脂身の多い部位を炭火で焼き、ウナギの風味に近づけたという。
量が必要になるからなかなかその食材選びは難しいのかもしれないが、その昔平賀源内が発想したようにまったく異なるものを異なる時期にの発想の転換の方が知恵があって面白いのではないだろうか。

秋刀魚

今年から「秋の味覚」の秋刀魚の水揚げが早くなった。従来8～１２月が操業期間と定められていた秋刀魚漁が、今年から前倒しされて５月から北太平洋の公海で始まることになったことに起因するが、深刻な秋刀魚の不漁が続いていることがその背景にあり、長引く不漁対策として水産庁は今年から通年操業を認めたためことによるものだ。ただ、いまの時期のサンマは小ぶりなものが多く、「初夏の味覚」としてどこまで定着するかは不透明で、一方乱獲になり全体の量が減る可能性も併せ持つ。
秋刀魚が好む水温（12～18℃）の海域が東へ移ったため、釧路沖ではサンマの不漁が続いていると考えられている。ただ、原因は本当にそれだけなのだろうか。

輸入制限

30日、厚労省は今日（6/1）から「韓国産ヒラメなど水産物輸入規制を強化」する旨を発表した
アカガイ、トリガイなどの輸入はほぼ全量が韓国からのものであり、ヒラメは国内消費量の約1/4が韓国の養殖によるものになっている
1980年代日本でのヒラメの養殖は栄えるが、韓国はその後飛躍的な発展を遂げ1996年には日本の生産量を抜き去ると共に対日輸出も伸長し、逆に日本ではヒラメ養殖生産量はピーク時の半分に減少していくことになったという
韓国の成長の要因としては水産業のみならず生保会社、化学薬品会社等異業種からの資本参加により優秀な人材が結集し、種苗生産と養殖の技術・資材を日本のみならず、世界各地から採用したこと、主産地である済州道の良好な養殖環境、そして何よりも、ウルグアイ・ラウンドに伴う農産物の自由化に対処すべく、ミカン栽培等の農業からヒラメ養殖等の水産業への転換を積極的に支援した韓国政府の政策に依るところが大きいようだ
日本におけるヒラメの消費量は約1万2000トン（12年）で、そのうち漁獲によるヒラメは半分の6057トン。国内養殖ヒラメは3125トン、輸入ヒラメは2953トンで、そのほとんどが養殖の韓国産というのが内訳になる
2018年、大分県では同県豊後大野市の業者が輸入した韓国産の生食用活ヒラメから食品衛生法の基準を超える寄生虫「クドア・セプテンプンクタータ」が検出されたと発表した。県は輸入された３１００キロ（２８６２匹）の全品回収を同社に命じた。当時、健康被害の情報は寄せられなかったようだが、検疫所が調べたところ、基準を超える１グラムあたり１７０万個の寄生虫が含まれていることが判明したといわれている

今回の輸入制限は何か事故があっての対応というわけでも、必ず今おこななければならないことではないようだが、韓国の東京電力福島第一原発事故を受け福島など8県産水産物の輸入規制に対しての対抗措置なのだろうか？

魚の消費量

魚介類の消費量が減っているという
人口が減少しているからではなく
一人あたりの消費量の減少だから
本当に少なくなってきているということなのだろう
「食料需給表」によれば、食用魚介類の1人1年当たりの消費量は、平成13（2001）年の40.2kgをピークに減少しており、平成28（2016）年度には、前年より1.1kg少ない24.6kgとなった。これは、昭和30年代後半とほぼ同じ水準です。我が国では、近年、1人当たりのたんぱく質の消費量自体も減少傾向にあり、この背景には、高齢化の進行やダイエット志向等もあるのだろうか