渡辺彩香 “ストップ・ザ・海外勢”！日本人最上位の意地・・・小技を磨いて賞金女王

ゴルフの国内ツアーは男子がＳＭＢＣシンガポール・オープン（１月２８日開幕、シンガポール）を皮切りに海外開催を含め２６試合、女子はダイキン・オー キッド・レディース（３月３日開幕、沖縄・琉球ＧＣ）から３８試合が開催される。女子は昨季賞金ランク上位５人を海外勢に占拠され、メジャー６戦連続で日 本勢の優勝がない。

同ランク日本人最上位だった渡辺彩香（２２＝ユピテル）には“ストップ・ザ・海外勢”の期待が懸かる。

　２０１６年、屈辱の記録を止める。新シーズンの目標を聞かれた渡辺はきっぱりと言い切った。

　「メジャーで優勝すること。昨季は外国勢に負けて悔しい思いをした。何とかしなくちゃという思いがある」。

女子のメジャーは１４年日本女子プロ選手権の 鈴木愛を最後に、６戦連続で日本人の優勝がない。

昨季はメジャーが４試合になって初めて全タイトルを海外勢に奪われた。賞金ランクでもトップ５を海外勢が 占めた。

渡辺は全米女子オープンの出場権につながる賞金ランク５位以内を目標に掲げていたものの、３０万円足らずの差で６位に甘んじた。それだけに悔しさ も大きい。

　今季こその思いを胸に、オフは課題の克服に努める。昨季の部門別ランクではドライビングディスタンスが１位、平均ストロークとパーオン率が８位、平均 パット数が１２位、平均バーディー数が５位。ほとんどの部門で上位に顔を出している。しかしリカバリー率だけが５０位と突出して低い。

　そこで昨年、小技を武器に米ツアー３勝を挙げた丸山茂樹に弟子入りした。既に数回指導を受けており、今月は丸山の自宅がある米ロサンゼルスで１０日ほど 合宿を張り徹底的にアプローチ練習に取り組む。

「丸山さんは海外でも活躍されていて経験豊富。いろいろ教えてもらっているのでオフはそこを強化したい。

米 国では目の前で見て（丸山の技術を）吸収したい」と貪欲に話した。

　“師匠”の丸山が日本代表ヘッドコーチを務めるリオデジャネイロ五輪にも「国を背負うことに魅力を感じる。

目指したい」と意欲を示す。五輪の開催コース はリンクスで強い風の中でボールをコントロールする技術が求められるが「アイアンのライン出しのショットもレベルアップさせたい」と大舞台を意識した練習 にも着手している。

ツアーの主役の一人となった渡辺。２０１６年にさらなる飛躍を遂げる。

以上、毎日新聞記事１月２日

 

師匠の丸山茂樹プロは、全英で驚異の寄せワンを武器に上位で活躍した姿は記憶に残っています。

確かに丸山茂樹の寄せと渡邊彩香のビッグドライブを合わせると賞金女王も現実である。

あの丸山プロのＳＷ技術を盗んで女子プロでリカバリー率ベスト5に入れたら、今季は賞金女王が現実化します。

 

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ソロス氏は中国経済に「根拠のない懸念」抱いている＝人民日報 ・・・嘘？

［北京　２８日　ロイター］ - 中国国営メディアは、米著名投資家のジョージ・ソロス氏は中国経済に「根拠のない懸念」を抱いていると指摘した。同氏が先週ブルームバーグＴＶで、中国経済のハードランディングは不可避で世界的なデフレにつながる恐れがあると述べたことに反論した。

２８日付人民日報の論説が、資本流出やデフレの観測にもかかわらず、実際は中国への海外直接投資は急速に伸び、消費者物価の伸びは緩やかで、人民銀行（中銀）は穏健な金融政策を維持していると主張した。

また「国内総生産（ＧＤＰ）に対する中国の債務比率は３００％との観測は根拠のない憶測で理解できない」と反論した。

最近の為替相場の変動は妥当な範囲内で、株価の動揺は実体経済ではなく市場や規制環境、投資家が成熟する必要性を示しているとした。

以上、ロイター記事

 

中国はすぐ、嘘を言うから信用できない。

数値が嘘だから、根拠がないという言われても300％の債務が500％あるかも知れない。

ジョージ・ソロスの指摘は的確であり、反論の余地はないと思われる。

 

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「中国に攻撃されれば尖閣守る」…米軍司令官・・もっと積極的にお願いします

　【ワシントン＝大木聖馬】米太平洋軍のハリー・ハリス司令官は２７日、ワシントン市内で講演し、中国が滑走路の運用テストを実施した南シナ海・ス プラトリー（南沙）諸島の人工島について、「明らかに軍事化されており、相当数の軍事力を支援できるようだ」と述べ、中国が軍事拠点化を進めているとの認 識を示した。

　米海軍が昨年１０月、中国の人工島の１２カイリ内で実施したイージス駆逐艦による巡視活動については「航行の自由は米国にとって重要で、今後も実施する」と語った。

　 ハリス氏は南シナ海での岩礁埋め立てについて、領有権を主張するフィリピン、ベトナムなど４か国が過去４０年間で計約２００エーカー（約０・８平方キロ） を埋め立てたのに対し、中国の埋め立ては「この約２年間で３０００エーカー（約１２・１平方キロ）」と指摘。「中国の行動は挑発的だ」と批判した。

　一方で、中国の船舶が領海侵入を繰り返している沖縄県・尖閣諸島にも触れ、「中国に攻撃されれば、我々は尖閣を明確に守る」と明言した。

以上、読売新聞

 

アメリカにおいても、親中派の連中は南シナ海を容認している。この米ハリス司令官の場合は、中国容認派ではなさそうではあるが、100％信じて完全におんぶ状態だと梯子を外された時、日本はお手上げです。

日米連携して島しょ防衛する準備をきっちりやっておく必要があります。

日本はアメリカにとって、自国防衛の防波堤であり、アメリカは日本を簡単に手放すはずがない。

そういう観点で考えると尖閣を守ることはアメリカ防衛にとっても大きなことである。

「ゼクシオ ナイン」の発売イベントに登場！・・・琴乃！期待してます

　ゼクシオシリーズ最新作の発売日となった12月5日（土）、香妻琴乃が上野にある2つのゴルフ量販店にて「ゼクシオ ナイン」の販売イベントを行った。

【関連写真】プレー写真からドレス姿まで！香妻琴乃フォトギャラリー

　2つのイベントとも超満員。香妻のファンはもちろん、師走のアメ横に面した路面店ということもあり通行人たちの目も大いに引いた。そうして訪れた多数のギャラリーからは一様に「可愛い！」という声が飛び交った。

　行われたトークショーではまずゼクシオシリーズの使いやすさを香妻が説明。「簡単に打てるクラブで100を切るか切らないかの方にうってつけです。あと、球も上がりやすくて飛距離も出るし打感も良いですから初心者にも良いと思う」。新社会人となりゴルフを始めることになった自身の同級生にも「まずはゼクシオを」と薦めているという。

　香妻はそんなゼクシオシリーズの最新作「ゼクシオ ナイン」のフェアウェイウッドを使用中。

「2、3球くらい打ってすぐに試合で使うことを決めました。楽に振っても飛距離が出るのはもちろん、以前使っていたものよりも球の強さが違いますね。風に負けないパワフルな球が打てます」と即バッグインした理由を明かした。

　トークショー後はサイン会や写真撮影会でファンと触れ合い英気を養った香妻。「今年は優勝できなかったので、来年は優勝できるように頑張ります」とファンの前で来季の活躍を誓った。

以上、アルバ記事

昨年は、腰痛があり、やっとシード入りできたという成績でした。

今年は、年女らしいから、節目の初優勝をしてほしいですね。

琴乃プロはパターが上手なので、勝負強いとみています。

ただ、気になるのは、ショットの方向性にバラツキがあり、調子が悪い時はフィニッシュが決まりません。

前傾を保って、フィニッシュを決めるフォームづくりをやってほしいと個人的には思っています。

小売販売額、12月は2カ月連続減 燃料販売減や家電・自動車不調・・・第二の矢、お願い

［東京　２８日　ロイター］ - 経済産業省が２８日に発表した１２月の商業動態統計速報によると、小売業販売額（全店ベース）は前年比１．１％減の１３兆３６４０億円となり、２カ月連続 の減少となった。

季節調整済み前月比でも０．２％減少だった。原油安や暖冬の影響で燃料販売や重衣料が不振だったほか、家電や自動車で消費増税前の駆け込みによる需要先食 いがいまだに尾を引いている。

前年比を業種別に見ると、各種商品小売業、自動車小売業、機械器具小売業、燃料小売業が減少。

衣服・身の回り品小売業、飲食料品小売業、医薬品・化粧品小売業、その他小売業は増加した。　

足を引っ張った要因では、気温高によりエアコンや暖房器具が伸び悩んだほか、パソコンやスマートフォンの販売も不振だった。

また、原油安で灯油やガソリン価格が下落した上に需要減も響き、燃料小売業も大幅減となった。自動車販売も普通車の一部で新車効果などがあったが、軽自動車や輸入車が不調で減少した。

衣服ではオーバーなど防寒衣料は不振だったが、それ以外は好調だったほか、身の回り品もアクセサリーなどが好調だった。化粧品の販売も引き続き好調。

この結果、１０─１２月の小売業販売額は前年比０．２％減少となった。季節調整済み前期比でも横ばいにとどまった。

また、２０１５年暦年では前年比０．４％減、石油製品の下落が大きく影響した。

以上、ロイター記事

 

原油安で景気が悪そうな記事だが、庶民の生活は潤ったと解釈すべきです。また、企業においても燃料費の支出が減になり、利益が増える傾向にあるとみるべきです。

原油安って、燃料を輸入している日本にとっては、いいことです。

アメリカなどの立場での記事で暗くなりがちですが、日本にとって燃料費が安くなり、さらに電気代も安くなることが期待でき、万々歳です。

日本は日本の将来のことを考えた政策が待ち望まれます。

やはり、第二の矢で内需拡大しかありません。