蜷川新左衛門が先祖か

演出家の蜷川幸雄さん死去　８０歳　現代劇からシェークスピアまで多岐に
日本を代表する演出家の蜷川幸雄（にながわ・ゆきお）さんが亡くなったことが１２日、分かった。８０歳。埼玉県川口市出身。
開成高校卒業後、１９５５年に劇団青俳に入団し、６８年に劇団現代人劇場を創立。６９年「真情あふるる軽薄さ」で演出家デビュー。７２年に演劇集団「櫻社」を結成。７４年に同劇団を解散後、「ロミオとジュリエット」で商業演劇に進出した。
井上ひさし氏、清水邦夫（７９）唐十郎（７６）野田秀樹（６０）らの現代劇から、シェークスピアやギリシャ悲劇など海外の古典・近代劇に至るまで多岐にわたる作品を演出した。８３年「王女メディア」のギリシャ・ローマ公演を皮切りに、海外公演も多数。海外からも高く評価され「世界のニナガワ」と呼ばれた。
９８年、彩の国さいたま芸術劇場の「彩の国シェイクスピア・シリーズ」の芸術監督に就任。シェークスピア全戯曲３７作品の上演に挑んだ。２００６年には、同劇場で５５歳以上の演劇集団「さいたまゴールド・シアター」を創設した。
代表作は「身毒丸」「ムサシ」「海辺のカフカ」「ＮＩＮＡＧＡＷＡ・マクベス」「ハムレット」など数知れず。
０１年に紫綬褒章、０４年秋に文化功労者、１０年秋に文化勲章を受章。妻は元女優で現在はキルト作家の真山知子さん（７５）。長女は写真家として活動している蜷川実花さん（４３）。
蜷川さんは昨年１２月中旬に体調を崩し、軽度の肺炎と診断されて入院。１月から蜷川さんの半生をモチーフにした舞台「蜷の綿」（２月、彩の国さいたま芸術劇場）の稽古に入る予定だったが体力の回復が十分ではなく延期。
蜷川さんは「５０歳離れた藤田貴大さんが時間をかけて、ぼくのことを戯曲に書き上げてくれました。恥ずかしい気持ちはあるのですが、とても面白いので、演出しようと決意していただけに、悔しい気持ちでいっぱいです。早く回復して劇場に戻ります」と復帰に意欲を示していたが、叶わなかった。

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灰皿まで、飛んでくるエピソードもあり世界的に有名な演出家だった様だ．．．。
これまた先祖は一休さんテレビマンガでお馴染みの．．．
武蔵　蜷川幸雄氏は親戚、家系図に名前　先祖はアニメにも登場の蜷川新右衛門
蜷川氏が遠い親戚にあたることを明かし、故人を悼んだ武蔵
元格闘家でタレントの武蔵が１２日、ブログを更新し、多臓器不全で亡くなった演出家の蜷川幸雄氏を悼むとともに、蜷川氏は遠い親戚にあたることを明かした。
武蔵はブログで「ご存じの方もいらっしゃるかもしれませんが、僕のご先祖様はアニメの一休さんにも登場する蜷川新右衛門で」と記し「実は蜷川幸雄さんと僕は親戚にあたるらしく、昔、僕を取材してくれた記者さんが調べてくれた家系図にも蜷川幸雄さんの名前がありました」と、つづった。
蜷川家は養子をとっていない非常に珍しい武家だったそうで「蜷川という名字の方はみんな親戚なんじゃないかと思っていました」と記した。

年金は何時からもらえるの?

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これを見ると1950年前後の生まれの人は報酬比例部分が６０才から受給出来たが1961年4月以降生まれは、65才にならないと年金はもらえない仕組みだ。
この５年間分の受取は大きいが、この前取分を貰わず追い越すには76才??以降まで生きないと越されない。これまでの生きる保証は無いので皆、受給資格が得られたら直ぐ、貰った方が得策と言われているが．．．もっとも65才からも、崩れればパーとなる感じだ。

民主の馬科が生んだ悪法FITなのか??

「独の二の舞か『太陽光発電』買取制度」
鳩山由紀夫・菅直人両政権が残したものは混乱と実害ばかりだった。
日本と日本国民はこれからも長く、その被害を蒙り続けかねない。そのひとつが、7月から始まる再生可能エネルギーの全量固定価格買取制度（Feed-in Tariff＝FIT）である。
FITは、太陽光、地熱、風力、バイオマスなどによる再生可能エネルギー由来の発電量全量を、最長20年間にわたって固定価格で電力会社に買い取らせる制度だ。電力会社はこれを電力料金に上乗せすることを許されているため、最終的には国民が全額負担する仕組みである。
上のことを定めた「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」、通称FIT法は菅政権の下で2011年3月11日金曜日に閣議決定された。その日、「朝日新聞」は一面トップで、菅首相が外国人から献金を受けていたことをスクープした。同じ問題で前原誠司氏が同月、外相を辞任したばかりで首相の辞任も確実と見られていた。そのような瀬戸際で閣議決定したのがFIT法案なのだ。
その数時間後、東日本大震災が発生、首相は辞任を免れた。国家の未曾有の危機を前にして、国民は心を合わせて結束し、政府に危機克服の力を発揮するよう期待した。菅氏はその国民の想いに応えず、やがて圧倒的多数の国民が氏の辞任を要求し始めた。それでも菅氏は首相の座に固執し、「辞任の条件」を次々と突きつけた。それらが解決されれば辞任してやるというかのような、究極の開き直りの中で可決成立したのがFIT法案だった。
FIT法は菅氏の置き土産と言ってよい。同法によって買い取り価格は、太陽光発電による電気が1kWh、税込みで42円、風力発電は23・10円（20kW以上）、水力発電は規模によって25・20円から35・70円となった。いずれも値段は固定化され買い取り期間は20年にわたる。一方地熱発電は27・30円から42円の幅で、期間は15年とされた。
△　肝心のドイツが…
この価格を自然再生エネルギー先進国のドイツと較べてみよう。ドイツの場合、太陽光発電由来の電気は1kWhで18円から24円、日本はドイツの約２倍である。風力発電ではドイツが５円から９円で日本が23円、バイオマスはドイツの６円から14・3円に対して、日本は最高40円強といずれも2倍以上である。
ドイツの太陽光由来の電気料金に差があるのは、発電事業体が多様なためである。ドイツでは太陽光発電の約60％を企業や工場が各施設の屋根を利用して生み出している。30％が地上設置のソーラーパネル、残り10％が個人住宅の装置によるもので、個人の小口供給により高い価格を設定しているのだ。ちなみに日本は2011年実績で太陽光発電の内、86％が個人による。
太陽光発電をはじめ自然再生エネルギー生産コストはソーラーパネルなどの装置と設置のための人件費を除けば、原材料費はタダである（但し木材チップなどを使うバイオマスは除く）。主な原材料がタダで、またソーラーパネルなどは国際商品だ。にも拘らず、日本の買い取り価格はなぜドイツのそれより2～3倍なのか。
経済産業省の「調達価格等算定委員会」が決定したこれらの価格に関しては、自然再生エネルギー推進派からさえも批判が出ているが、明確な説明もないまま、７月から実施されてしまう。この新法は大きな間違いである。高い買い取り価格や自然エネルギーへの過度の期待への反省から、菅氏らが手本にした肝心のドイツが大幅な軌道修正に乗り出しているのだ。
ドイツは1991年にFITを導入し、20年余り、太陽光発電や風力発電に力を入れてきた。電力全量を電力会社に固定価格で買い取らせた。
前述のように、太陽光も風力も原材料費はタダである。設備は中国や韓国などが大量生産で値を下げ続けた。市場参入者も増え、固定価格の買い取り予算が急上昇し続けた。11年だけで136億ユーロ（約1兆3,600億円）、内約半分を太陽光電気が占めている。過去20年間に太陽光発電に注入した累積額は10兆円にも達したが、ドイツの総電力量に占める太陽光発電の割合は現時点で３％にすぎない。ドイツ誌「シュピーゲル」が今年1月16日号で太陽光発電を「巨大な金食い虫」（massive money pit）として非難したのも無理はない。
ドイツ政府は買い取りに費やす資金の膨大さと国民への重い負担を回避するために、買い取り価格を段階的に引き下げ始めた。09年に1kWhで43円だったのを、昨年7月には24円、今年春にはさらなる値下げと、①買い取り価格の月ごとの見直し、②買い取り量を発電量の80％に制限、などを盛り込んだ法案を提出した。法案は下院では可決されたが上院で否決され、6月26日現在も調停委員会に委ねられたままだ。
△　耐え難い国民負担
結果は予測出来ないが、ドイツは明確に自然再生エネルギーの過度の推進を改めつつある。メルケル首相が、一旦全否定した原発の見直しに踏み切る可能性も論じられている。そもそも、ドイツはエネルギー基盤をフランスから輸入する原発の電力に頼っており、その原発否定論は最初から成り立たない。
この間に国際社会では太陽光発電の主体となってきた企業の倒産が続いている。4月2日には太陽電池メーカー大手のドイツのQセルズが法的整理の手続きを申請すると発表した。同じ日、米国の大手太陽光発電デベロッパーのソーラー・トラスト・オブ・アメリカが破産法に基づく保護を申請した。同社の親会社はドイツのソーラー・ミレニアムだが、ミレニアムもまた、昨年12月、ドイツで破産法による保護を申請済みだ。
ドイツの経験が、日本に多くのことを教えている。自然再生エネルギーの開発は人類の未来に重要な意味を持ち、日本は新技術開発の最先端に立つべきだが、現段階では自然再生エネルギーをエネルギー政策の主軸に置くには国民の経済負担が大きすぎる、長期にわたる固定価格買い取りは耐え難い国民負担の増加につながる、などである。
であれば、日本が始めるFITは早急に改正されなければならない。まず、買い取り価格の見直しが必要だ。ドイツと同じく月ごとの価格見直し制度の導入が必要だ。日本のFIT法は発電費用に適正利潤を上乗せして価格を設定すると定めているために、いわゆる「買い叩き」が起きる余地はなく、新分野に進出した太陽光発電業界の利益も守られるはずだ。そもそも42円という価格自体、業界の要望を上回る高価格であることを忘れてはならない。直ちにFITを見直し、同時に原子力発電の重要性に気づき、その技術革新の先頭に立つことが日本の将来のためだ。
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櫻居先生の、余りにも長文なので斜め読みするが要するに、ソウつき民主がやった愚策の様だ。
再生可能、自然エネルギー発電も、やりたいのなら国の補助金などアテにせずやれば良いの一言に尽きる。こんなものに永遠、国税つぎ込まれたら国民たまった物では無い。
即刻、廃止と願いたいものだ．．．。

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こちらの原発は年金納めの終了時まで６０年間、老骨にムチ打って稼働します。
ガンバレ、暴走老人原発．．．。

諸刃の剣、ガス会社なのか

１７年４月から、ガス自由化控え布石
LＰガスや都市ガスの販売などを手掛ける日本ガス（ニチガス）と東京電力エナジーパートナー（ＥＰ）は９日、ニチガス本社と、グループ３社が扱う都市ガス全量について、２０１７年４月以降、東電ＥＰが卸供給する基本契約を締結したと発表した。供給量はＬＮＧ（液化天然ガス）換算で年２４万トン。全量が東京ガスからの契約切り替えになる。東電ＥＰは今後１０年でガス販売量を１００万トン増やす目標を掲げており、今回の契約は達成に向けた重要な布石になる。
基本契約締結を受けて、９日都内でニチガスの和田眞治社長と東電ＥＰの小早川智明社長が共同会見を開いた。小早川社長は「当社のガス事業拡大における極めて大きな一歩だ。国内最大の２３００万トンという（東電の）調達力を生かし、新たに自由化される都市ガス市場に果敢に挑戦したい」と述べた。
和田社長は「電力の業務提携に続き、ガスでも連携が確定した」と発言。今回の基本契約を通じニチガスグループのガス調達価格を「大幅に削減できる」と語った。
東電ＥＰが１７年４月からガスを卸すのはニチガス本体、および都市ガス販売を手掛けるグループ４社のうち東彩ガス（埼玉県越谷市）、東日本ガス（茨城県取手市）、北日本ガス（栃木県小山市）の３社。残る新日本ガスは当面の間、国際石油開発帝石（ＩＮＰＥＸ）からの調達を継続する。
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お上の指導で電気、ガスの自由化が進むが、ガス会社も電気発電エネルギー事業もやり、一般家庭も自由に電気の購入先を変えられる流行の触れ込みだが．．．ガス会社の大得意先である盗電のガス発電所、それでは別のガス会社から以後、購入しますとなれば、どうなるのか。
大いなるしっぺ返しが待っているのでは、たかだか住宅、小規模会社に電気を売っても反動が甘利にも大きいのではと??。
原油上がれば、直ぐさまコスト上昇し電気料金も高値安定状態でPPSなど吹っ飛ぶだろう。
原発はある電力会社は有利となり、安定供給に貢献か。

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原発反対も良いが金が回らないとドウニモ生活出来ず、ここは仙人の様にかすみを食って生きて逝くか??。