ジャスミン革命とSNS ～ありきたりですが～

ＴｗｉｔｔｅｒやYouTube、Facebookなどソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS）を介した膨大な人と人との繋がりが、２０１１年にチュニジアやエジプトで起きた民衆蜂起で長期独裁政権が倒されるという事態が生起している。ただ、中東で起こっている革命騒ぎはTwitterやFacebookにより引き起こされた訳ではなく、実際にデモの呼びかけに影響があったのは、伝統的な口コミやクルマのフロントウィンドウのワイパーに挟まれたチラシなどだったと言う意見もあるが、SNSの影響力が無かったかといえば、事はそう単純ではない。

チュニジアでの政権打倒運動のトリガーは、２６歳のムハンマド・ブーアズィーズィー氏の横暴な警察への抗議としての焼身自殺だった。それを受けて、同じく５人の若者が相次いで、焼身自殺を遂げたが、それが映像としてフェイスブックを通じて伝わり、抗議デモが急速に国内に拡散し、ジャスミン革命と呼ばれる一連の運動が勃発する事になった。もうひとつの引火装置となったのが、２０１０年末のウィキリークスによる米国外交公電の公開である。この曝露により、旧ベン・アリ政権の腐敗を裏付ける揺るぎない証拠が示されていた。フェイアン・ベルハジ氏は、このチュニジア関連の文書をアラブ語とフランス語に翻訳し、Facebookに掲載した。掲載後、１週間経たない時間で約１７万人がこの翻訳文書を閲覧したと言われる。これにチュニジア政府が対抗し、約１週間程して翻訳文書を削除した時には、既に、多数の国内外のサイトに転載されており、情報の拡散は留まることなく広がり続ける事となった。

エジプトでは、チュニジア同様、警官に殺害されたハーリド・サイード氏のページを、『４月６日グループ』と呼ばれる団体がFacebookに開設した事が契機となり、政府への抗議デモが頻発し、多くの若者が携帯カメラを持ってデモに参加。そして写真や動画を撮影して、そのまま複数のブロガーに送信し、ブロガーは直ちにブログに掲載する。リアルな情報に接した市民が更にデモに参加するなど、燎原の火の如く抗議デモが拡大し、軍隊も手を出せない状況に至った。その後、エジプト政府は、インターネットを遮断するなど対応策を講じたが、その裏をかくように２０１１年１月２８日正午から１時間の間に、Twitter上では２４万５０００件の投稿があったとされる。これは、その時間帯における世界の「つぶやき」の８%にあたるといわれる。

このFacebook革命ともジャスミン革命とも言われる民衆運動を拡大させた要因は、SNSが最大のものであろうか？携帯電話やPCによるTwitterやFacebookなどのソーシャルメディアツールの利用により、革命運動に関するニュースを広めることにおいては非常に役立つというという点は、間違いないことであり、、腐敗した長期政権打倒と言う最終目的を達成することを手助けはする。が、しかし、ソーシャルメディアだけでは、この活動目的が成就される事がないことは、自明である。但し、前節で述べた通り、世界中の人々が携帯電話、若しくはスマート・デバイスを所有し、ソーシャルメディアからの情報収集を容易に行なえる環境が整った結果、世界中の個々人の繋がりが、爆発的に拡張しうる可能性がSNSの出現により現実のものとなった。これは、今後のビジネスのあり姿を大きく変えうるポテンシャルを有するトレンドであり、新たなビジネスを創出し事業展開する上で重要なポイントとなるのではないだろうか。