ジョン・ホートン氏がヨミドクターに寄せた記事を読んで。
弁護士でもあり、ネット監視会社
「レジットスクリプト」を設立して社長に就任した若手のジョン・ホートン氏。
消費者としてネット上での医薬品をどう見るかが参考になると思います。
私は、頸椎症で通院している神経内科の主治医やメンタルクリニックのドクターにも、日本で言うサプリメントとして販売されていると聞く、メラトニンについて相談したことがあります。神経内科医は、別の薬名でありますが、それは精神科でないと出せません、と。
別のメンタルクリニックのドクターは、あれは軽症のものですね。あいにくうちには置いていません、と。
これは睡眠導入のサプリメントとしてアメリカで誰でも購入できるもの。日本の精神神経科または心療内科では、薬剤一般名・ラメルテオン（武田薬品工業株式会社・商品名：ロゼレム錠）を処方するようです。
そこで、私はドラッグストアをいくつも回ってみましたが、名称だけ掲げてあっても、実物は置いてなかったのです。それで、薬剤師の資格を持っている責任者の店員さんに、訊いてみました。
すると、注文が入ると、ネットでアメリカに発注するとのことでした。
で、ネット検索してみると、そういうことなのだろう、という情報が出てきます。わけありです。つまり、注文が入るとアメリカから取り寄せるのですね。これは、日本で開発された物が、日本ではすぐに許可が下りずに、アメリカで販売されているわけです。逆輸入ですね。ただ、メラトニンの内容については、さまざまなことがあり、ここでは割愛します。
そこで、フランスの大学に留学経験がある神経内科の主治医に相談すると、ネットのものは、ほかの成分が含まれていることがあるので、安易に買わない方が良いと。
で、今度は、アメリカの友達とスカイプで話すと、その人は、アメリカの病院で検査を担当しています。
毎日ではないが、メラトニンを服用しているというのです。健康食品のような感覚で寝る前に飲んでいて、大きな副作用もないようだと。しかし、これには個人差があり、さまざまな影響がネット上でも書き込まれていますね。
結果、今年の晩春に、東京駅で会い、アメリカから持参してくれたメラトニンを二つ（別の種類）いただきました。副作用のこともあるため、まだ飲まずに、キープしてあります。
以上、一例をあげました。
ところで、
ジョン・ホートン氏は、
依存性が高い一部の医薬品を除き、米国ではほとんどの州で医薬品のネット販売が認められている。
米全国薬事評議会連合会（ＮＡＢＰ）が運営するサイトには、適正な業者だと認定された薬局の一覧が掲載されている。
医薬品の保管や患者への副作用情報の提供、個人情報の取り扱いなど１９の基準を満たしていないと認められない厳しい仕組みで、米食品医薬品局（ＦＤＡ）もそれらのサイトからの購入を推奨している。
しかし、
ルールを守っているネット販売業者は、販売サイト全体の割合からすれば一握りだというのです。
大半は、偽薬の取り扱いや無許可営業など、何らかの点で違法性がある。
疑わしいサイトは膨大にあり、監視や調査は簡単ではない。
ということなのですね。
我が社の監視手法はＮＡＢＰから承認され、米連邦政府や州政府、欧州の政府機関のほか、大手ネット検索会社やクレジット会社などの依頼で、ネット上での違法な医薬品や薬物の販売、広告の監視や調査を実施している。
実効性のある監視を行うためには、コンピュータープログラムによる抽出と、スタッフによる確認を組み合わせることが有効だ、というのです。
例えば、
ドメイン名（インターネット上の住所）に「
ｄｒｕｇ」などの単語が含まれているサイトは、医薬品や薬物を扱っている可能性が高い。そうしたサイトを抽出した上で、専門知識を持つスタッフが、書かれている内容や販売されている商品、売り方などを確認する必要がある、と。
具体的には、
ネット上では、自らは違法な薬物販売を手がけていなくても、販売業者から手数料を得て、違法サイトに誘導する広告を掲載しているブログなどが無数にあるという。
「アフィリエイト」と呼ばれる手法だが、アフィリエイトを調べることで、違法な薬物を販売しているサイト同士のつながりを特定できるという。
違法行為を手助けしているサイトも含め、全体の実態を調べて対処すべきで、監視や調査で集めた情報は、サイトのドメインを管理する事業者に通報し、違法サイトを閉鎖に追い込んでいるという。
ネット取引は国境を超えて行われるため、販売業者が外国にいる場合、違法性の判断はその国の法令に左右されるため、監視する側には、外国の医薬品取引規制に関する知識も必要になる、と。
日本でも、消費者が販売サイトの良しあしを判断できる仕組み作りが大切だ、と。
◆来春までに新ルール
市販薬のネット販売はこれまで、厚生労働省令で副作用リスクが低い３類を除いて禁止されていた。これを不当として、ケンコーコムなど２社が、１、２類も販売できるよう国に求めて提訴。最高裁が今年１月、省令を違法と判断したのを受け、ルールがないまま多数の業者が参入する事実上の全面解禁状態となった。
☆ジョン・ホートン
４３歳。弁護士。ホワイトハウスで専門官として薬物規制政策を担当した後、
２００７年にネット監視会社「レジットスクリプト」を設立し、社長に就任。
医薬品のネット販売で、患者の安全を守るためには、違法な医薬品や薬物を排除する有効な戦略を立てることが重要だと。
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