【話題】 民放キー局、衝撃のＣＭ収入減 「スポット」不振 3～4割 大幅下落

嘘ばかりの放送、いや売国奴の放送局では、いらね～よ。

保守速報さんより転載です。

1: 影のたけし軍団 ★ 2020/07/11(土) 09:48:57.54 ID:c++xy49z9.net

■民放キー５局　５月のスポット　ＣＭ収入

日本テレビ　未発表
テレビ朝日　５８．７％
ＴＢＳ　５９％台
テレビ東京６４．７％
フジテレビ５７．５％

※前年同期比

https://www.tokyo-np.co.jp/article/41753

10: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:52:01.95 ID:RD++D3Yg0.net
反日放送だし
コマーシャルで買うやつ負け組

14: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:53:02.99 ID:UnksQNTJ0.net
それでも放送局は、韓流推し。

21: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:54:17.71 ID:PCO0duBP0.net
もういつの時間見ても通販ばっかだしな
完全にオワコン

24: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:54:23.23 ID:sMvM8TTL0.net
そらそうよ(´･ω･`)

25: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:54:25.48 ID:mh7KI8a40.net
暇さえあれば韓流ぶっこみ

31: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:55:41.11 ID:8UXvUCNV0.net
いやいや、テレビジョンなど、今や誰も見てないがな。ノータリンの薄ら馬鹿しか見てないで。

115: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 10:09:11.34 ID:gxJsyXjV0.net
>>31
ほんとそう。
周囲見渡してテレビ見てる人間は馬鹿でだまされる側のやつ

33: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:55:48.72 ID:xKwSykzX0.net
家にいるからと言って、テレビ見る訳じゃないしな。

37: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:56:41.72 ID:Az43NBVn0.net
テレビって思ったより早く終わるかもしれない

38: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:56:50.35 ID:HCOHpZKT0.net
コロナで散々危機感煽る放送して視聴率とろうとしたら、結果CM収入減少て頭悪すぎるなw

43: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:57:26.10 ID:eaZ3pVEX0.net
ＣＭと売上に関係がないことがわかり、今後は後ろめたい企業が付き合いで流すくらいになるだろうな

48: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 09:58:35.52 ID:oqj+sBCZ0.net
>>1
散々コロナ コロナと煽り騒ぎ痛快して 日
全体を萎縮させたんだし 自業自得だろ

企業も減らしたいだろうしチャンスだったのだろう 元には戻らんだろうな

55: id:ignore 2020/07/11(土) 09:59:29.92 ID:t0DFoPOq0.net
テレビを観ない層が増えてるからな

65: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 10:01:03.46 ID:aQGde6iG0.net
これを機にTVCMにお金を出すのは止めておけ。

68: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 10:01:25.53 ID:4h3hLcmT0.net
社員皆高給取りだろ？
給料減らせば問題ないだろ

69: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 10:01:33.66 ID:A/UV1qce0.net
無能な局員としょうもないタレントの高額ギャラに消えていくだけだからな

70: 不要不急の名無しさん 2020/07/11(土) 10:01:35.95 ID:1yKE5RvM0.net
なぜだと思う？
こたえはＣＭのあと

緊急事態宣言は私たちの暮らしに大ダメージ [第二波、第三波]コロナに備えるためのQ＆A 幸福実現党

危機に立つ日本　さんより転載です。

第一波の経験をいかして、経済活動やめるのではなく、通常の経済活動を

つづけながら、予防、感染が拡大しない工夫をして、乗り切っていきたいですね。

一番問題は、マスコミの報道と政府の当たりさわりのないコロナ対応ではないでしょうか。

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緊急事態宣言は私たちの暮らしに大ダメージ

[第二波、第三波]コロナに備えるためのQ＆A

2020.07.11

https://info.hr-party.jp/2020/11069/

急事態宣言は
私たちの暮らしに大ダメージ

 

コロナ感染の第二波への不安から、現在、再び外出自粛などで人々の行動を制限するように呼びかける動きもみられます。しかし、緊急事態宣言の効果は疑わしく、自由の制限や経済的打撃などの弊害が大きいのが実情です。自由なくして、人間としての尊厳も、経済の繁栄も生まれません。感染症の抑制を理由に、これ以上、国民の自由を侵害してはなりません。

 

自粛効果は小さく経済的打撃は大きい

日本の新型コロナによる死者数は972人（６月30日時点）で、欧米諸国と比べて数十分の一程度です。欧米諸国では日本より厳しい外出制限をしていましたが、感染拡大の抑制効果は小さいと考えられます。
一方、日本の2020年の休廃業や解散は推計で5万件、倒産件数は7年ぶりに1万件を超える見通しとなるなど（※）、自粛要請は経済に甚大な被害を及ぼします。

※東京商工リサーチ

緊急事態宣言前に感染がピーク

政府の専門家会議によれば、新型コロナ感染者数のピークは４月１日ころであり、４月７日に出された緊急事態宣言前だったとされています。すなわち、宣言後の外出や営業の自粛とは関係なく、感染拡大は収まりつつあったと言えます。

 

営業自粛は自由を奪う

営業自粛要請は、経済活動の自由を奪っただけでなく、要請に従わない人々を私的に取り締まる「自粛警察」を登場させました。国民が相互監視する社会は、全体主義的な体制に通じるものがあります。また、地域を超えた移動を制限したことで、国民同士の助け合いの精神を失わせ、社会の分断を生みました。

 

以下、詳細は本サイトでご覧ください。

https://info.hr-party.jp/2020/11069/

欧米マスメディアが中国共産党に買収された＝バノンと郭文貴 2020年7月11日

理想国家日本の条件　さんより転載です。

欧米マスメディアが中国共産党に買収された＝バノンと郭文貴2020年7月11日

https://www.visiontimesjp.com/?p=6522

元ホワイトハウス首席戦略官兼上級顧問スのティーブ‧バノン氏（Wikimedia Commons/Elekes Andor / CC BY-SA）

　元ホワイトハウス首席戦略官スティーブ・バノン（Steve Bannon）と米国在住の実業家郭文貴氏は、中国共産党に買収された欧米のマスメディアが、中国共産党によるパンデミックとなった武漢肺炎の情報隠蔽を報道せず、米国の中国語メディア「大紀元時報」や「新唐人テレビ」、及び中国共産党の悪行を暴露している法輪功学習者を攻撃したことを非難し、米国人は目覚めるべきだと述べた。

　郭文貴氏はバノン氏の政論番組「作戦司令室（War Room）」に出演し、「中国共産党は欧米メディアを多額な投資で自らの悪行を隠す道具に変えた。これらのメディアの管理層は全て中国共産党に買収されている。中国共産党の慣用手段は水を濁すことである。欧米の人々に真相を隠すため、まずメディアを濁すことだ」と述べた。

バノン氏は欧米メディアが中共の悪行を見て見ぬふりして、大紀元時報、新唐人テレビ、GTV、Gnewsなどの事実を報道するメディアを攻撃していることを批判した。「もう時が来た、アメリカ人が目覚めるべきだ、ヨーロッパ人も目覚めるべきだ、イギリス人も目覚めるべきだ、彼らのメディアはすでに中国のプロパガンダの助っ人となっている。」

　郭氏は、欧米メディアが法輪功愛好者を中傷するのは、彼らが唯一真実を語る勇気のある人であるからだと考えている。「法輪功愛好者だけが真実を伝えようとしている。しかし、欧米メディアは法輪功を誹謗中傷している。なぜなら、彼らが立ち上げたメディアが真実を語っているからだ。これが原因だ」と話した。

　米ニュースサイト「デイリー・コーラー(Daily Caller)」6月8日の独占報道によると、 中国公式メディアの英語版「チャイナ・デイリー」（China Daily）が、米紙に広告を掲載したり、自社紙の印刷を委託したりするのに過去3年半の間で1900万ドル（約20億円）を費やしてきたという。

　2016年11月から今年4月まで、チャイナ・デイリーは「チャイナ・ウォッチ」という広告を米国メディアに掲載するのに、米国の印刷メディアに1100万2628ドル（約12億円） 、「ワシントン・ポスト」に460万ドル（約5億円）以上、「ウォール・ストリート・ジャーナル」に600万ドル（約6.3億円）近くを支払っていたことがわかった。

　さらに、「ニューヨークタイムズ」に5万ドル（約536万円）、「フォーリン・ポリシー（Foreign Policy）」に24万ドル（約2600万円）、「デモイン・レジスター（The Des Moines Register）」に3万4600ドル（約370万円）、米議会報告書を発行している「CQロールコール（CQ-Roll Call）」会社に7万6000ドル（約815万円）を支払い、「一帯一路はアフリカ諸国と同盟を結ぶ」、「関税で米国の住宅購入者にとって不利だ」といった中国共産党のプロパガンダ記事を掲載してもらった。

チャイナ・デイリーはまた、社交プラットフォームのツイッターに26万ドル（約2790万円）以上の広告費を支払った。そのほか、「ロサンゼルス・タイムズ」、「シカゴ・トリビューン 」、「ヒューストン・クロニクル」、「ボストン・グローブ」など、米国読者向きのメディアに同紙の印刷代行を依頼し、そのうちの「ロサンゼルス・タイムズ」には65万ドル（約7000万円）以上支払ったという。

　フリーダムハウス（Freedom House）とスタンフォード大学のフーヴァー研究所は、「チャイナ・デイリー」による米紙の折込チラシは、北京当局の「大プロパガンダ」の一環であると指摘した 。民主派団体もこれまで、中国共産党は米国メディアを通じて米国民を「洗脳」しようとしていると警告してきた。

　台湾中央研究院政治研究所の蔡文軒准研究員は、「中国共産党の内部提案書は、かつてプロパガンダにおける７‐3戦略に言及していた。７‐3戦略とは、中国の経済発展や社会の安定を宣伝することが7割、自己批判や反省が3割というポジティブとネガティブが混ざった文体が外国に最も信頼されやすいということ 」と指摘した。

（翻訳・柳生和樹）

サバクトビバッタ、ついに雲南省に襲来/大洪水・中国全土で被災者1億人/病毒真相知る香港医師・米に亡命/中国のロケット打ち上げまた失敗 #サバクトビバッタ#バッタ#洪水- 鳴霞の「月刊中国」

R・Ａの予告通りの第3弾ですね。

第１弾は中共ウイルス、第２弾は洪水。極め付きは地震？

理想国家日本の条件　さんより転載です。

鳴霞の「月刊中国」YouTube

2020/07/11

鳴霞氏プロフィール 月刊「中国」主幹。日本に帰化した、元中国共産党エリート。

誰よりも中国と中国共産党に精通するジャーナリスト。

中国瀋陽市生まれ。満洲人。元・近畿福祉大学中国語課講師。

（聞き手　矢内）

 

サバクトビバッタ、ついに雲南省に襲来/大洪水・中国全土で被災者1億人/病毒真相知る香港医師・米に亡命/中国のロケット打ち上げまた失敗 #サバクトビバッタ　#バッタ　#洪水

今回の洪水について、天御祖神（あめのみおやがみ）が語る【心眼を開く②＋７分間音声】遠江秀年Hidetoshi Tohnoe 2020/07/11

理想国家日本の条件　さんより転載です。

遠江秀年Hidetoshi Tohnoe

2020/07/11

この御法話の拝聴は以下の最寄りの場所にて。 （精舎は個別ブース。一般の方は映画一本観る程度のご奉納） https://map.happy-science.jp/

186作目

今回の洪水について、天御祖神（あめのみおやがみ）が語る【心眼を開く②＋７分間音声】