「生物兵器 Part2」続き
新型コロナウイルスが生物兵器なる所以は、
致死率をわざと低めにして、潜伏期間を長めにして、感染力を強くして、それと知られず
に感染を蔓延させるステルス性にあります。
それと、感染が接触、飛沫（2ｍしか飛ばない）、エアロゾル（これも身の回りで一定時間
浮遊）と、敵対する味方にはその害が及ばないようにしてあることです。
さらに、貼り付いたり浮遊したりしているウイルスの生存期間が短いことです。余りにもそ
れが長期間であると、敵を追って進軍することも、追い払った土地を接収することも儘なら
ぬことになります。
2月13日付の国際科学ニュースサイト「サイエンス・アラート」によると、ドイツの研究
チームが調べたところでは、物体の表面に付着する新型コロナウイルスが最長9日間生き
られる可能性を示唆したとのこと。もっとも、新型コロナウイルスに近いSARSやMERSを
使用しての検査結果ですから、以下のものに較べると不確かさは否めません。ただし、
「低温と高湿度の条件で寿命はさらに延びる」は参考になりそうです。
3月17日の米国ロイターの記事によると、米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）の研究
結果として、物体に付着したウイルスの生存期間は物質の種類によって異なり、プラスチ
ックやステンレスは３日以上、段ボール紙は１日、銅は４時間、エアロゾル化したウイル
スは空中で最低３時間、それぞれ生き残るとのこと。
兵士を殺すことは出来ずとも、敵陣のみならず後方の医療施設などを混乱・攪乱させること
が出来るので、軍全体としての疲弊や指揮ダウンに繋がる。
今回の混乱ぶりを見ていると、戦場で使用するだけでなく、テロでも十分効果を発揮するこ
とが分かりました。人民解放軍はどうやって検閲したのでしょうね。そこのところは日本は
しっかり学ぶ必要があります。戦争目的じゃないから、野党も四の五の云わないでしょ。
東京五輪が延期される公算大となったのは、新型コロナウイルスが原因ですが、その流出が
偶然なのか、意図的なものであったか考えてみる必要もありそうです。
全人代を延期にさせ、国民的行事の春節を台無しにし、国賓訪日をオシャカにし、東京五輪
での晴れ舞台も無くなりそうなのですから、習近平の顔に泥を塗った事件であったと考える
こともできそうです。
永世国家主席となった習近平を面白く無いと思う一派もいるようですから、今回の一件で引
き摺り下ろそうとしたのかも知れません。
3月16日発行の共産党理論誌「求是」に習近平が「病原がどこから来て、どこに向かったのか
明らかにしなければいけない、人工知能やビッグデータなどの新技術を活用して調べるよう
に」と寄稿した背景には、米国だけでなく国内にも目を向けねばならぬ何かがあるからかも。
新型コロナウイルスをトランプ大統領が「中国ウイルス」、ポンペイオ国務長官が「武漢ウイ
ルス」と呼称していることが、武漢起源の決めつけのように感じられて、めくら滅法に米国
に責任を押し付ける速射砲を打ち続けていますが、米国ホワイトハウスは2月7日に全米の科学
者に向けて「武漢の新型コロナウイルスの発生源を追求せよ」とハッパを掛けた。今まさに
相当数の超一流科学者が究明にあたっている最中。インドの研究者の論文の内容が証明され
たとしても、それが武漢ウイルス研究所で作られたものであることが証明されなくてはなり
ません。米国がWHOの調査団にCDCの専門家を加えるよう要請しても中国が拒むのはその辺りに
理由があるからなのでしょう。
中国の召使いか幇間のごときWHOは、地名を名称につける事は、その土地への差別意識を助
長するとかもっともらしい理由を付けて、「COVID-19」としましたが、それは新型コロナウ
イルスの名称では無く、新型コロナウイルスによる感染症の名称なのです。ですから、ウイ
ルスそのものを指すものとしては発生源となった「武漢」や「中国」としても間違えでは
ありません。米国ではこちらの呼び方しかしないでしょうね。僕は「COVID-19」の代わりに
「武漢肺炎」と呼んでいます。「日本脳炎」のように「中国肺炎」とするには、中国は広す
ぎる。
3月16日になって、この新型コロナウイルス禍に対して早速集団訴訟が起こされました。
原告はフロリダ州の住民4人と同州ボカラトンにある野球選手のトレーニングセンター。
現在韓国が徴用工問題で自国の判決を我が国に押付けようとしていますが、国際民事訴訟にお
いては、国家のなした権力行為は外国の裁判権から免除されるという外国主権免責法があり、
韓国大法院の判決に従う義務はありません。
このことを念頭に置いて、訴状では外国主権免責法の例外としての「商業活動」を扱う米国外
の行為や人身傷害および死亡に対する行為などを挙げています。
具体的には、「中国政府、中国衛生当局、湖北省政府、武漢市政府は、新型コロナウイルスの
危険性と大流行になる恐れがあると知りながら、直ちに対策を講じなかった」、「経済的利益
のために、感染情報を隠蔽し、多くの人々に身体的・心理的な傷を負わせ、多大な損失をもた
らした」として、中国政府等に対して数十億ドル規模の損害賠償を求める集団訴訟をフロリダ
州南部地区連邦地裁に起こしたのです。
中国当局が集団訴訟の判決に応じない場合、米国裁
判所はすでに合意された米中間の関連条約に基づき、米国にある中国当局の銀行口座を凍結
するなど、経済的措置を行うとのこと。
万が一、逃れ得ぬ証拠を突きつけられた場合、新型コロナウイルスによる被害を被った世界各
国からの途轍もない損害賠償訴訟に中国は耐えきれないでしょう。
スケープゴートを用意しても、世界中に多大な被害を及ぼした生物兵器に匹敵するものを開発
していたことの責は中国共産党が負わなければならないでしょう。
いずれにせよ動かぬ証拠が見つかった場合、中国共産党は十中八九崩壊し、米国の望む国際秩
序の再構築が始まる。
証拠が見つからなかったとしても、中国が米国起源説を証明できないのであれば、それと矛盾
する自然発生との主張を通すことも難しい。
上述の訴状にあるように、隠蔽による拡散という事実の責は何らかの形で負わなければならな
いでしょうね。
兎にも角にも、中国というより中国共産党には茨の道が待っている。●～*
これにて一巻の終り。チョン！<(_ _)>
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