固定比率、固定長期適合率によく似た指標に固定比率があり、定比率は、固定資産と自己資本とを比較したもの、固定資産に投資した資金が返済義務のない自己資本ででどれだけまかなわれているかを見るための指標。http://fsreading.net/analysis/022.shtml 固定長期適合率と固定比率の相違点は次のとおりで、分母に固定負債を含めているかどうかの違いとなり、固定比率も長期適合比率と同様に100%を超えないのが理想とされるようである。長期資本を超える固定資産への投資は望ましくないということ。
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大学院入試
2008年02月16日04:16
長い名前になってつかみどころのないことになったGCC
コースに分かれるが入学する立場になると、果して
その選抜において価値観が異なることを危惧する
教育観も指導する内容もどれほどに水準を保てるのだろう
歴史学と言語学が融合するか、学際科目になるか
歴史が規範学となりうるのは時代による時間の価値観を絶対にするからだ
歴史を批判することはその規範を揺るがすことにもなる
言語学は規範学足りえないとするなら、そこで歴史との接点を見出すか
しかし歴史言語学なる分野もあり、そもそも言語の歴史的研究をさす
歴史手法は研究史にもなって、時間軸はそこにあらわれる
言語研究を時間と切り離して空間におくのは地域の交流と広がりを前提とする
ながく地域の交流は大航海時代を経て現実のものにしてきてはいるが、そのぶん、近隣地域との交渉を課題としてきた
学習指導要領が変わる
あらたにす新聞編集局から
読売新聞
＞大きく変わる小中学校の「学習指導要領」を総点検しました。教室での教え方、教科書づくりの基本方針だけに影響は重大です。あの「ゆとり教育」への反省から、授業時間が増え、小学校に英語が登場します。学力向上を願わない親はいませんが、教師は増えず支える態勢も貧弱では、現場は混乱します。３面スキャナー、４ページ特集、社会面の連載に記者たちの問題意識がこもっています。１面のトップ記事とあわせてどうぞ
朝日新聞
＞この１０年、教育界は「ゆとり」と「学力」の間で揺れました。学習指導要領の改訂は１０年単位で小中学校の授業の方向を決める節目です。いつの時代も教育は論争的なテーマであり、正解はないでしょう。新改訂案でも専門家の見方は分かれます。指導要領で細かく規定すること自体、教育現場から闊達（かったつ）さを奪っているともいえます。でも、まずその中身を知る必要があります。そのためにこれだけのページを割きました。（形）
日本経済新聞
＞ 学習指導要領の改訂で小中学校の授業時間数が平均１割増えることになりました。「3.14」が復活するなど、文科省にとっては10年前の改訂で掲げた「ゆとり教育」の自己否定です。 8年ほど前、教育の連載企画に取り組んだことがあります。世論と政治の顔色をうかがうことに血道をあげ、軸を失った行政に憤りすら感じました。その場しのぎの政策を繰り返さないためには、文科省自らが失政を検証する必要があるでしょう。（田）
