新型ウィルスの被害状況ですが、2020/05/06現在
詳細は表に限りますが
おおよその見当としてグラフが有益です。
上の感染者数ですが、圧倒的にアメリカがリードしており、その１／６程度のところに、スペイン・イタリア・イギリス・ドイツなどが並んでおります。
一方、下の死者数ですが、圧倒的にアメリカがリードしていることには違いありませんが、感染者よりは圧倒的ではなく、その１／２程度のところに、イギリス・イタリア・スペイン・フランスなどが並んでおります。
このグラフから
の区別さえできますか。
さて皆様は上記グラフから、何を思われますか。
北朝鮮の金与正が、かつて･･････
正恩氏妹が韓国非難 初の談話発表：時事 2020年03月03日23時50分
正恩氏妹、韓国を非難「おじけづいた犬はさらに騒々しくほえる」：afp 2020年3月4日 8:36
初めての談話が韓国非難だったようです。
韓国大統領府に対しては
と言ったとか。
その後
金正恩の健康不安説がいくつもありましたが、金正恩の生存説もでており、それぞれに信者がおります（笑）。
健康不安説も生存説も、本当かどうか分かりませんが････
金与正に注目したいものです。
さてさて、皆様はどう思われますか。
トランプは疑われています。
2020/04/30
ロイターでは、トランプが「中国は新型コロナが世界にまん延するのを止めることができた」 と言っておりますが、いくらオーストラリアに不満があるといっても、中国に味方することはないでしょう。
2020/05/01
時事では「米、中国に報復検討か 新型コロナまん延で」とし
2020/05/04
NHKでは、「（新型コロナで）中国はひどい間違い犯した」
むしろ後者２記事のほうが
品性があるかどうかは別として、トランプには相応しいと思います。
オーストラリアの首相ですが
2015-2018/08/24 ターンブル
息子が、中国共産党員の娘と結婚していることで有名でした。
トランプはターンブルに対して難民問題で暴言をはいたようです（2017/02/03）。
2018/08/24- 現職 モリソン
ターンブル政権での社会福祉大臣～財務大臣をつとめていました。
「豪州は靴底に張り付いたガムだ！」中国が批判のトーン強める
新型コロナウイルスの発生源を巡り国際的な調査を行うべきだと主張する豪州と、これに反対する中国との間で外交的緊張が高まっている。：ロイター 2020/4/30(木) 11:46配信
豪州は靴底に張り付いたガムだ！」中国が批判のトーン強める（字幕・29日）：ロイター 2020年4月30日
中国は
「うぬぼれ」の中国～韓国は
世界中に敵を作っているようですね。
もっともそれ以上をいくトランプですが････
さてさて、皆様はどう思われますか。
今年2020年の11月に重要な選挙があります。
米大統領と香港議員の選挙です。
まだ6カ月先のことで、いずれも私には選挙権がありませんが････
2020/11/03 米大統領選挙
共和党の現職トランプと、民主党バイデン（元副大統領）の争い。
ぼちぼちネガティブ・キャンペーンが････。
突如現れたバイデンの不祥事に関してはトランプ支持者の側から、この１～２年のトランプの不祥事に関してはバイデン支持者の側から、出たとするのが普通ですが････。
2020/11/06 香港の立法会議員選挙
内政干渉ですが
内政干渉されることには強く反対する中国共産党政府が、香港の内政へ干渉しており、中国は無法国家の典型でしょうか。
香港基本法の「一国二制度」を破っても、堂々と香港を共産化することに意を注いでいます。：①香港特別行政区基本法 ②香港終審法院（最高裁）
中国は資格がないことを平気で言うのです。
「文在寅が、香港問題は中国の内政問題だ」と習近平が言ったのに対して、「しっかり聞いたという趣旨の発言をしただけだ（産経新聞 2019.12.24）」というのは、いかにも瀬戸際外交をしている韓国文在寅らしいところです。
さてあなたは、どちらを選びますか。
2012年（来年）には
主権が国民にないロシアで、下院選挙。
2022年（再来年）には
世論操作で有名な韓国で、大統領選挙。
2020/04/15の総選挙対策として、韓国の発表する新型肺炎ウィルス騒動で患者数・死者数とも極端に少なくねつ造がささやかれています（もちろん中国ではねつ造ですね）。
他の入院患者を犠牲にするなどめちゃくちゃ無理をして「新型肺炎ウィルス対策」に特化したため、その他の数多くの失政から目をそらせた左翼政権が勝利しました。
ますます悪化する韓国情勢を止めることはできませんでしたが、「いくらだまされた」にしても、韓国有権者が選んだことです。
何があろうとも、その国の進む道は、その時の有権者が決めるのですから、やむを得ない決断だったといえます。
ただし
無批判に北朝鮮～中国へ近づくその方向性の結果、日韓関係と同様に、じょじょに最悪の経済状態になりつつあることを覚悟していなければならないでしょう。
また新聞社の論調を見る限り、ハングルしか読めないほとんどの多くの人を騙すのは、簡単だったのかも知れませんね。
中国共産党のウソを見抜きましょうネ。
中国共産党は「その後の情勢が変わったから」だとし、決してウソを認めないでしょう。
ならば「なぜそんな表明をしたか」が疑問。
中国はきっと、どんな約束・条約でも「その後の情勢が変わったから」で無視できると確信しているのでしょう。
中国共産党は
人は１年も経てば「忘れてしまう」
これが頼りです。
そこで「紙に書いた法律・条約」がありますが
「頑張る」目標を間違っているようです。
中国が
ことに御留意ください。
さてさて、皆様はどう思われますか。
