- 岩田健太郎氏の言説について (NANA)
- 2017-02-09 21:44:16
- 岩田健太郎氏の近著『ワクチンは怖くない』について、紀州の仙人さん（Amazonでのペンネーム：宇多田ヒカルファンさん）がAmazonにレビューを投稿されていましたが、著者本人からコメントが返信されていました。
Amazonでの著者本人からのコメントは異例と言えますが、同氏の言説には問題点があると考え、私もコメントを書き込んでいます。やり取りは続きそうです。
関心ある方は覗いてみてください。
https://www.amazon.co.jp/review/R12MIY21UGIKRL/ref=cm_cr_dp_title?ie=UTF8&ASIN=4334039650&channel=detail-glance&nodeID=465392&store=books
下記をiRONNA (iRONNA http://ironna.jp/theme/590)の「子宮頸がんワクチンは危険なのか」コメント欄に投稿しました。数値のところが、バラバラになっているので、調整可能なら修正してください。
読売新聞の記事の内容が、バランスが取れていて、秀逸でした。この記事に触発されて、書き起こしたものです。副作用の図表がわかりやすくてよかった。
子宮頸がんワクチン副作用の頻度と子宮頸がん死亡者の減少との比較について
100万接種あたりの副作用報告数 重篤なもの （インフルエンザとの比較）
サーバリックス 335.2 （45倍） 186.6 （49倍）
ガーダシル 311.0 （42倍） 154.7 （41倍）
インフルエンザ 7.4 3.8
（2016年12月19日子宮頸がんワクチン…安全性評価論争絶えず yomiDrからの図表から抜粋し、筆者が計算）
https://yomidr.yomiuri.co.jp/article/20161219-OYTET50030/
339万人が接種し、低く見積もって3600人の子宮頸がん死亡者数を減少させると厚労省は推計する（筆者コメント：まだ、直接的なエビデンスはないが）。3,600/339万＝0.00106=約0.1% 10,000人接種すると、10人の子宮頸がん患者の死亡者が減少する。しかし、重篤な副作用の頻度は、単回投与と仮定すると、(335.2+311.0)/200万=0.00017=0.017%。重篤な副作用を呈する患者は、10,000人接種すると、1.7人となる。10人の子宮頸がん死亡者を減少させるために、1.7人の重篤な副作用患者を生み出すことは、倫理的に許されるのであろうか？
別のデータでは重篤な副反応の頻度は41人/10万人（厚労省2015年9月22日）、すなわち、 実数は41x33.9=1,390人である。3600人の子宮頸がん死亡者を減少させるのに、1,390人の健常人の犠牲者が出ることになる。
また、鹿児島大学の論文（神経内科2016年11月号）によると、鹿児島県での重篤な神経症状を呈する患者の頻度は0.1%前後であると述べている。
そうすると、実際の重篤な患者数は、339万X0.001＝3,390人となる。これが正しいとすると、3,600人の子宮頸がん死亡者を減少させるのに、健常人であった3,390人の犠牲者が出現することになり、非常に驚くべき数字である。
厚労省が積極的勧奨を初めてから2か月後に全国からの副作用報告が相次いだことはこの推定からも納得でき、また、厚労省が積極的勧奨を中止したことは正しい選択だった。
村中璃子氏は日本発でメディアがHPVワクチン被害者の報道を始めたことが、ヨーロッパの接種率の減少をもたらしたと声高に叫んでいるが、事実は彼女の主張は虚偽であることを明らかにしている。2013年に日本で被害者の会が結成されたが、下記の論文のように、それ以前から、ギリシアでは接種率が副反応の報道のために接種率が減少しているのではないかと考察されている。彼女は関連文献を収集していない。ジャーナリストとして失格である。
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/22246478
Abstract
Arch Gynecol Obstet. 2012 Jun;285(6):1719-24. doi: 10.1007/s00404-011-2208-z. Epub 2012 Jan 14.
Increasing fear of adverse effects drops intention to vaccinate after the introduction of prophylactic HPV vaccine.
Sotiriadis A1, Dagklis T, Siamanta V, Chatzigeorgiou K, Agorastos T; LYSISTRATA Study Group.
Abstract
PURPOSE:
The purpose of this study was (1) to explore for socio-demographic factors that could potentially affect the intention of women to vaccinate themselves, their 13-year-old daughter and their 13-year-old son against HPV, and (2) to investigate the main reasons for declining vaccination.
METHODS:
A structured questionnaire was used in participants of the project (N = 5,249). Logistic regression analysis was applied in order to examine the correlation between vaccine acceptability and a list of potential predictors. In women declining vaccination, the reported reasons for decline were analyzed.
RESULTS:
Residence in rural areas and low to medium tiers of family income were the most constant factors in favor of intention to vaccinate. Receiving information from a healthcare professional was found to positively affect vaccine acceptability for the woman herself, but it did not affect her intention to vaccinate her daughter or her son. The acceptance rates decreased significantly after the vaccine became available, both for the women themselves and for their daughters or sons. During the same year, a shift was noted in the reason for declining vaccination; the self-perception of insufficient knowledge significantly decreased and the fear of adverse effects significantly increased in all three cases.
CONCLUSION:
Apart from demographic factors which may favor or disfavor vaccine acceptability, the intention to vaccinate decreased significantly and the proportion of women rejecting vaccination for safety concerns increased significantly after the introduction of the vaccine, coinciding with isolated cases of negative publicity and highlighting the potential of misinformation by the media.
ワクチン導入後、安全性についての懸念からワクチン接種を拒否する女性の比率が有意に増加しているが、
下記の論文を読むと，結論的には子宮頸がんワクチン＋子宮頸がんワクチンが必要であると述べているが，子宮がん検診が日本では20%で低率であること，10代での性行動の活動的である女性が増加したことが，若年女性の子宮頸がんの増加傾向の背景にあることを指摘している。また，「HPV 感染から子宮頸がんの発生に10 年以上を要し，思春期の子宮頸部は，HPV 感染に対して脆弱であるために性交渉での感染効率が高いことから，HPV に感染した時期は15–19歳から35–39歳に多いと考えられた。」ということから，20歳以前の性交を控えること，また，性活動が盛んな20歳以降の女性の子宮がん検診を毎年行えば，前癌状態で発見されるために，死亡するようなことにはならない。救える3000人の女性の命をないがしろにしていると声高に叫んでいるが，最近の死亡数のデータは，2500人で，HPV16,18が関与している割合を60%とすると，1500人であるので，倍の数字で誇張している。また，子宮がん検診は100%実施されれば，ある年の検診では見逃されても、翌年に見つかる可能性があり，理論的には子宮がんで死亡することはなくなるわけである。国は約50%の検診率をめざしているために，実際にゼロにはならないであろう。行うべきは，中学生時代（中3で5%）から，性活動が盛んな20歳になった成人式に合わせて，子宮がん検診の一大キャンペーンを実施すべきである。鹿児島大学のグループによると，県内のワクチン接種者の0.1%が重篤な副反応を呈しているとの報告が，「神経内科」2016年11月号に掲載された。通常のワクチンの副反応発生頻度より，かなり高い数値である。1000人に1人が重篤となるが，一方，子宮頸がん（HPV16, 18による）に罹患するのを予防（まだ, 直接的エビデンスはないが）しうる数は1000人中6人（99%は（1000人中990人）は子宮頸がんにならない，1%が子宮頸がんになる，そのうち，HPV16，18によるものは60%）である。重篤な副反応/予防効果=1/6。6人が子宮頸がんにならないが，1人が重篤な副反応を示す。この子宮頸がんワクチンはやはり危険ではないのだろうか？科学的議論がさらに必要である。
内田博之ほか：わが国の子宮頸がん死亡率の年次変動に対する年齢―時代―コホート効果と2012 年～ 2031 年の子宮頸がん死亡率の将来予測. 日衛誌Jpn. J. Hyg. 69: 215–224, 2014
考察
子宮頸がん死亡率は，1990 年以前では65 歳以上の高齢者で高値であり，1950 年代以降に子宮がん検診が老人保健法により制度化されたため漸減してきた。しかし，2000 年を前に増加に転じ，特に20–39 歳の若年女性での死亡率増加が問題視されている(2, 4)。この子宮頸がん死亡率の動向に寄与する要因にはどのようなものがあるのか，そして年次変動が将来どのようなトレンドを示すのか興味が持たれる。子宮頸がんのリスク要因として，クラミジア感染(31)，多産(32)，経口避妊薬の長期服用(33) などが報告されており，これらの要因は性行動の活発さと密接に関連しているためにヒトパピローマウイルス（human papilloma virus: HPV）による感染を増加させ，子宮頸がんのリスクを増加させる因子と考えられている(34)。また，Dürst ら(35) により，子宮頸がん患者の癌組織には高頻度でHPV が検出されることが報告され，近年，HPV 感染は子宮頸がん発症に深く関与し，主要な発症要因であることが明らかとなっている(36)。そのため，効率的に子宮頸がん発生を予防するために，世界保健機関（WHO）はHPV ワクチンの定期接種を国の予防接種制度に組み入れるべきと勧告している(37)。
一方で，子宮頸がんによる死亡は，前癌病変から子宮頸がんへの進行に10 年以上もかかり，検診で前癌病変を早期発見し，早期治療を行う期間が長期であるために予防が可能である(38)。また，手術療法(39, 40) や放射線療法(41) などの治療方法が確立されているがんであるために，他のがんに比べてがん死亡の予防が可能である。
今日までの子宮頸がん死亡率の研究は，その経年変化のみを観察したものが主流であった。一方で，疾病による死亡動向には年齢の影響，時代の影響およびコホートの影響が大きく関与していることが示されているにもかかわらず(11–16)，これらの影響を考慮した子宮頸がん死亡率の動向について考察したものがほとんどなかった。そこで，子宮頸がん死亡率の動向の背景にある年齢の影響，時代の影響およびコホートの影響について明らかにするためには，コホート分析の適用が必要である。ベイズ型APC 分析は，時代変化に伴った社会医学的事象の変化を年齢，時代およびコホート（世代）の視点から分析する手法であり，本研究の目的には最適な手法であると考えられる。（中略）
本研究結果より，年齢効果では，25–29 歳から55–59 歳にかけて急な増大トレンド，55–59 歳以降は穏やかな増大トレンドを示しており，時代効果に比べて子宮頸がんへの影響は大きく，年齢進行が子宮頸がん死亡率に対して大きく影響したことが明らかとなった。特に，25–29 歳から45–49 歳の若年女性への影響が顕著であった。HPV 感染から子宮頸がんの発生に10 年以上を要し，思春期の子宮頸部は，HPV 感染に対して脆弱であるために性交渉での感染効率が高いことから，HPV に感染した時期は15–19歳から35–39歳に多いと考えられた。実際に，Onuki ら(43) は，わが国の10 代後半から20 代の女性の子宮頸部からHPV DNAを測定したところ，約30% の女性にHPV DNA が検出されており，若年女性を中心にHPV 感染の拡大が報告されている。また，ハイリスク性交渉の経験者には性器クラミジア感染者が多く，クラミジア感染者はHPV 感染の一つの指標となる。そこで，年齢階級別の性器クラミジア感染率を観察すると，この感染率は15–19 歳から35–39 歳で高値であり(44)，若年期にHPV に感染する危険が高かったことが推察された。一方，わが国の子宮頸がん検診受診率が約20% と極端に低く，特に若年者や中年者において低率であった(9, 10)。このような検診受診率の低さが，若年者のHPV 感染率増加と相互に関連し，若年期と中年期の子宮頸がん死亡率の増大に年齢の影響を強く与えているものと考えられた。
コホート効果は，1892 年生まれ以降のコホートにおける増大トレンドが，1908 年生まれ以降のコホートから低減トレンドになり，1940 年代前半生まれのコホートを変化点として急な増大トレンドに転じ，観察対象の最終コホートである1979 年生まれのコホートから1984年生まれのコホートまでは穏やかな増大トレンドを示した。年齢効果と同様に子宮頸がん死亡率への影響は大きく，観察出生年におけるコホート進行が子宮頸がん死亡率に対して大きく影響したことが明らかとなった。コホート効果は第二次世界大戦の終戦にあたる1945 年生まれのコホートを境に，低減トレンドから増大トレンドへと転じている。このことは，1945 年生まれ以前のコホートについては，戦争等による社会情勢の不安定時期であると伴にHPV に感染する機会が主に歓楽街を中心と限定的であったものが，1945 年生まれ以降のコホートについては，戦後の社会変化に伴い性意識も変化し，性行動の若年化やパートナーの多様化が進み，感染する機会が歓楽街などに限定されたものではなく，一般社会や，一般家族の中へと浸透してきたことが寄与しているかもしれない。HPV 感染の危険性を示す指標として，性器クラミジア罹患状況を観察すると，1990 年以前は低値であったものが1990 年より徐々に増加し，2000 年に急増している(44)。2000 年に30 歳から55 歳の女性は1945 年生まれから1970 年生まれのコホートであり，HPV 感染の機会の増加は子宮頸がん死亡率の増大に寄与したものと考えられた。
わが国の子宮頸がん検診は，1960 年代から導入され，1970 年代には普及し始め，1982 年の老人保健法の施行により，30 歳以上の女性を対象に子宮頸がん検診が国の事業として推進された(2, 4, 45)。1970 年に30 歳から55 歳の女性は1915 年生まれから1940 年生まれのコホートであり，検診の効果が徐々に現れ子宮頸がん死亡率の低減に寄与したものと考えられた。しかし，1998 年に子宮頸がん検診が老人保健法に基づかない事業となり，検診に関する費用は使途を限定して国から地方自治体へ財政援助されていたものが，一般財源化された(8)。さらに，地方自治体における保健福祉行政における介護，福祉などの占める業務が増加し，検診業務が相対的に縮小された。1998 年に30 歳から55 歳の女性は1943 年生まれから1968 年生まれのコホートであり，検診の効果が徐々に消え子宮頸がん死亡率の増大に寄与したものと考えられた。2004 年に厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」の一部変更により，検診開始年齢が従来の30 歳から20 歳に変更され(46)，2009 年には，検診受診率の向上を画策し，厚生労働省「女性特有のがん検診支援事業」により若年女性に無料クーポン券の配布が行われた(47)。2004 年に20 歳から25歳の女性は観察対象の最終コホートである1979 年生まれから1984 年生まれのコホートであり，これらのコホートにおいて検診受診の促進効果が僅かに現れ子宮頸がん死亡率の増大の軽減に寄与したものと考えられた。Sasieni ら(48) は，子宮頸がん死亡率のコホート効果における子宮頸がん検診の影響をAPC 分析により報告しており，コホート効果の大きなトレンド変化は子宮頸がん検診による影響と述べており，著者らの意見を支持するものである。
わが国の子宮頸がんの治療は，子宮全摘術が1960 年頃(39, 40)，放射線療法が1970 年頃(41) から普及しており，1960 年から1970 年に30 歳から55 歳の女性は1905 年生まれから1940 年生まれのコホートであり，これらのコホートにおいて治療効果が子宮頸がん死亡率の低減に寄与したものと考えられた。しかし，1990 年代後半には，子宮頸部円錐切除術(49) や化学療法同時併用放射線療法(50) などの治療が普及し始めたものの，1940 年代後半以降のコホートには治療の普及による影響が確認されず，逆に子宮頸がん死亡率は増大していた。このことは，HPV 感染の機会の増加および子宮頸がん検診の縮小化の影響が強く，治療の進歩の影響は観察されなかったものと考えられた。
- 2016-12-01 19:10:15
- 「子宮頸がんワクチンは危険なのか」http://ironna.jp/theme/590
コメント欄に下記の文章を投稿しました。
荒田仁，髙嶋博：ヒトパピローマウイルスワクチン接種後の神経障害：自己免疫脳症の範疇から．神経内科85:547-554, 2016
脳SPECT異常や皮膚生検表皮内神経線維密度の有意な低下，抗ガングリオシド抗体，抗ganglionic nicotinic acetylcholine receptor抗体，髄液抗GluR抗体の検出は既知の事実なので、詳細を省略する．
「患者の多くは発症前の学校生活は問題なく順調であり，病歴聴取では発症時に極度の心的ストレスや，明らかな疾病利得を認める者はいなかった．」
治療について
「IAPP（免疫吸着療法が最も有効であり，著効例もみられた．」
疾患頻度について
「鹿児島県での発症率は0.1%前後と推定され，予防接種後の神経障害の頻度としてはかなりの高率である．」
おわりに
「HPVワクチンと神経障害の関連についての直接的な証明ができると話は早いのだが，その実現はなかなか難しい．たとえば，統計をとろうとしても医師には器質的異常の有無を見極める診断能力が必要となる．患者を心因性疾患と決めつけてしまうと母集団が小さくなり，統計的結果は狂うことになる．」
「本邦ではHPVワクチンの積極的推奨を止めてから，ほとんど接種が行われておらず，おそらく未接種群からは患者の新規の発症はないと推定される．かって本邦の薬害難病と解決し得たSMONの原因追究の際に，キノホルムを中止して新規の発症がなくなったのと同じ現象が起こっているのではないかと考えている．」
「自己免疫脳症の研究チームを中心に世界的に検討を行うべきである．心の問題としてしか対処したことのない専門家ばかりで解析しても正しい結論は出ないのではないだろうか．」
「また，ワクチン接種後に苦しんでいる患者の現実から目をそらし，上述した統計を駆使し，HPVワクチン接種推進を目標とする医師による，患者や家族，診療・研究チームへの誹謗中傷は限度を超えるものがある．」
「伝統的な神経徴候の捉え方からのパラダイムシフトが必要であるし，実際に苦しんでいる患者の本質を追及しようとせずに目を背けてしまっている診療姿勢を改める必要もある．現実に重い症状で困っている患者は数百人にのぼっている．」
「本疾患の主病態は脳炎・脳症と考えられ，神経内科医は意味のない誹謗中傷に負けることなくしっかりと患者に向き合って，神経学会全体で病態を解析し完治させるべく努力すべきである．」
コメント：
日本神経学会として，何らかの意見表明がでることを期待している．誹謗中傷という言葉が2度も使われていて，尋常ではない状態が継続している．しかし，患者の診療，病態の解析，治療法の確立にむけて，神経内科医へ応援メッセージが書かれていて，素晴らしい内容の論文でした。ありがとうございます。
アマゾンの下記のレビューに反論しました。
https://www.amazon.co.jp/review/RM71KCSWHE6I6?_encoding=UTF8&asin=B01MFCTM9G&cdForum=Fx324NOT6LAY0W8&cdMSG=addedToThread&cdPage=&cdThread=Tx2ZO7PIEEWE9NA&newContentID=MxJU98TQRH3PA9&newContentNum=9&store=books#CustomerDiscussionsNRPB
＞本号の眼目はHPVワクチンにまつわる「トンデモ」な話である （科学が好き）
「世界中の物笑いのタネになっている」→ 英文でのリンクを教えてくださいね。そのような証拠はどこにあるのですか？
「神経内科」（科学評論社）の11月号、特集IIやREVIEWを是非読んでください。洗脳されたあなたの考え方が変わるかもしれません。無理かな。内容が高尚すぎて理解できないかもしれないが。
HANSの実験モデルが作成され、HANSの病態生理が解明されつつありますが、その論文を読んでないでしょうね。
村中璃子氏に最近の科学的な進歩を表す論文をメールしたことがありますが、ブロックされました。ツイッターでも同様にブロックされました。村中氏は科学的な素養に乏しいと判定します。Scientific Reportsに掲載された論文について、百日咳毒素を使う理由についてまったく理解していません。マウスEAEを作成するのにその毒素を使用するのは、常套手段です。Yahooで、EAE作成、百日咳毒素を検索すると最初にそのことを説明したPDFを見ることができます。
以前に村中璃子氏のFacebookに科学的議論を投稿したら、下記の返答が来ました。
（村中璃子氏は自分を支持しているコメントのみをFacebookに載せている。神経内科研究者の仕事を紹介しないのはおかしいと書いたが、削除されてしまった。その後は、Facebookにコメントができないようにブロックされてしまった。）
抗議のメールの内容：2015年12月10日
はじめまして、あなたのfacebookに投稿しました。
第33回日本神経治療学会で鹿児島大学神経内科・老年病学講座の髙嶋博教授が、シンポジウム7 精神科とのクロストーク4で、「心因性と間違われやすい神経症候概説」で、HPVワクチン関連自己免疫性脳症を呈する患者の提示と治療法を紹介していました。
厚生労働省研究班が、「心因性」と断定していた時期があり、私自身はインフルエンザワクチン後のADEMなどが存在するので、証拠もないのに、そのように決めつけるのはおかしいと以前から思っていました。
貴女の記事には納得のいかないところが多々あります。医師でジャーナリストという肩書ですが、難治性の診断未確定の患者を主治医として受け持たれたことはありますか。日本の大学の神経内科の研究者である医師は非常に優秀で情熱を持って、患者診療、研究にあたっています。日本の神経内科医が病因と治療をほぼ確立したものもあります（HAM, BMSAなど）。
現在、利用可能な検査手段を駆使して、私が尊敬する神経内科医が疾患の病態解明と治療に取り組んでいます。今年の日本神経学会総会に参加されていないようですね。この領域のシンポジウムが開催されました。
ホットトピックス2
子宮頸がんワクチン関連神経障害の症候・病態・治療－神経内科医がとりくむべき新規の自己免疫脳症
1．子宮頸がんワクチン接種後の末梢神経障害
2．HPVワクチン（子宮頸がんワクチン）による神経症状の拡がり
3．子宮頸がんワクチン関連脳症の病態と治療
あなたが批判している西岡先生のことはまったく知らないのでコメントできませんが（彼は脳の専門家ではありません）、研究チームの神経内科医は、客観的な手法で異常を見出しています。
下記は、HPVワクチン接種後に死亡した患者の剖検例ですが。この文献は読まれているでしょうか？
Death after quadrivalent human papillomavirus (HPV) vaccination: causal or coincidental?
http://www.naturpedia.info/vaccini/cancro_utero_vaccino=morte.pdf
2014年のAutoimmunity Reviewsの総説は読まれていますか。
紹介されたNatureのコメントは証拠がないのに心因性と断定しているため、たくさんの反論のコメントが寄せられていますが、当然です。恐ろしいと貴女は表現されていますが、記事を書くときに過去に報告された関連論文（副作用報告）をすべて読まれたでしょうか？
まだ、最終的な結論はついていないと思いますが、明らかに、免疫介在性の脳障害がおこっているのは確かなようです。髙嶋教授の症例報告を拝聴して、そう思いました。討論のところで、私は是非、英語で論文投稿をお願いしますとコメントしたが、準備中とのことでした。
Autoimmunity Reviews
http://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/24468416
の考察で、特定のHLA型を有する人がワクチン誘発性自己免疫疾患を遺伝的になりやすいことが議論されています。また、日本人患者でのHLA型の特徴もすでに明らかにされています。
http://rokushin.blog.so-net.ne.jp/2014-10-09
ヒトパピローマウイルスワクチン接種後の末梢交感神経障害について (石原藤樹のブログ（元六号通り診療所所長のブログ）)
Peripheral Sympathetic Nerve Dysfunction in Adolescent Japanese Girls Following Immunization with the Human Papillomavirus Vaccine. Internal Medicine 53: 2185-2200, 2014
https://www.jstage.jst.go.jp/article/internalmedicine/53/19/53_53.3133/_pdf
PS:あなたの記事で匿名の医師の意見を載せて批判記事を書いていますが、卑怯なやりかたです。マスコミでは常套手段ですが。名前を明らかにしないコメントは引用すべきではないと思います。（中略）
私は「患者から学ぶ」を基本的なスタンスにしています。原因のない病気はありません。心因性と決めつけるのは最後にしましょう。
宮崎仁：内科プライマリ・ケア医の知っておきたい“ミニマム知識” 医学的に説明困難な身体症状. 日内会誌98 : 188-191, 2009
https://www.jstage.jst.go.jp/article/naika/98/1/98_188/_pdf
「医学的に説明困難な身体症状（medically unexplained symptoms，MUS）」とは，「何らかの身体疾患が存在するかと思わせる症状が認められるが，適切な診察や検査を行っても，その原因となる疾患が見出せない病像」のことである．臨床医が日常診療で遭遇するMUSには，①未知の疾患による身体症状，②医師の能力不足のために未診断のまま放置されている身体症状，③詐病および虚偽性障害，④身体表現性障害などの多彩な病態や疾患が含まれている．
抗議のメールに対する返事は下記であった。平成27年12月10日
「○○さん、情報をありがとうございます。
髙嶋先生の説については当然、存じ上げており、○○先生がこの説についてどう考えるかはご自由なのですが、こちらは村中璃子の一般誌への執筆活動を宣伝するために設立しているビジネスページであり、医師として専門的な議論をする場でも、他の方に自説を展開していただくための場でもありません。
また、私の書いた記事はビジネス誌の一記事で、専門家のために専門誌に書いた論文ではなく、この場で個別の議論を交わすこともありませんことをどうぞご了承くださいませ。
村中」
最近の彼女のFacebookでのコメントを読むと、彼女の本性が丸出しになっている。信州大学の池田斑に対して宣戦布告を行っている。
私の返事：
わかりましたが、内容には自己責任があり批判内容を参考にしてください。misleadをしないでください。信州大学の論文を読んでください。
ご存じかもしれませんが、新潮45 12月号のアマゾンのコメント欄に、村中璃子氏の論評に対する反論を投稿しました。先日、削除された文章の一部を修正しました。彼女がマスコミを利用し、一方的に理不尽な言説を展開していることに憤りを感じています。アマゾンのコメント欄は削除されることは通常はないので、是非、皆様方もご意見があれば投稿してください。このような形での抗議に対して、自尊心の高い村中璃子氏はかなりいらついているのではないでしょうか。
https://www.amazon.co.jp/%E6%96%B0%E6%BD%AE45-2016%E5%B9%B4-12-%E6%9C%88%E5%8F%B7-%E9%9B%91%E8%AA%8C/dp/B01MFCTM9G/ref=sr_1_1?ie=UTF8&qid=1479727126&sr=8-1&keywords=%E6%96%B0%E6%BD%AE%EF%BC%94%EF%BC%95
村中璃子氏の薬害でっちあげの論評を批判する
投稿者 宇多田ヒカルファン 投稿日 2016/11/21
村中璃子氏の論評について：
子宮頸がんワクチンが再開されていない現状で何をすべきか？貴女は子宮頸がんワクチンの積極的推奨をマスコミやSNSなどを通じて、声高に宣伝しています。副反応に悩んでいる患者に寄り添う医療を行ってくださいと、厚生労働省大臣が言明しているのにかかわらず、まったく薬害はなく、すべてが心因性であると断定しているあなたですが、科学的根拠は2015年以前のデータに基づいたもので、WHOも古いデータに基づいたものです。この1年で子宮頸がんワクチンの副反応を示唆する論文がかなり出ています。
現状では子宮頸がんワクチンの積極的推奨の再開は困難でしょう。MedPeerの報道(2016/11/14)では、医師の40%は安全性が確認されるまで、子宮頸がんワクチン投与の再開はまったほうが良い。
https://ishicome.medpeer.jp/entry/260
そこで、次のような方策がベストのように思います。
20歳から性交経験のある女性を対象に国（地方自治体）が子宮頸がん検診を実施する。その場合に、将来のその人たちが子宮頸がんで死亡する患者数はゼロとなるでしょう。日本産婦人科学会はなぜそのような提案をしないのか、不思議です。
科学的根拠に基づいた医学情報ですが、この半年間にHPVワクチン関連の論文が10編以上出ています。村中璃子氏の新潮45での記事には、まったく参考文献が記載されず、伝聞情報が主体で、投稿中の名市大教授の取材内容が記載されています。まだ、publishされず、査読中の論文内容をこのような形でオープンにすることは、アンフェアではないでしょうか？
1. Aratani S et al: Murine hypothalamic destruction with vascular cell apoptosis subsequent to combined administration of human papilloma virus vaccine and pertussis toxin. Scientific Reports 6, Article number: 36943 (2016) doi:10.1038/srep36943
2. Jefferson T, Jørgensen L: Human papillomavirus vaccines, complex regional pain syndrome, postural orthostatic tachycardia syndrome, and autonomic dysfunction – a review of the regulatory evidence from the European Medicines Agency. Indian Journal Medical Ethics, Published online: October 17, 2016
3. Takahashi Y et al: Immunological studies of cerebrospinal fluid from patients with CNS symptoms after human papillomavirus vaccination. J Neuroimmunol 298: 71–78, 2016
4. Chandler RE et al: Current Safety Concerns with Human Papillomavirus Vaccine: A Cluster Analysis of Reports in VigiBase®. Drug Saf DOI 10.1007/s40264-016-0456-3
5. Matsudaira T et al: Cognitive dysfunction and regional cerebral blood flow changes in Japanese females after human papillomavirus vaccination. Neurology and Clinical Neuroscience 4: 220–227, 2016
6. Perricone C, et al: Role of environmental factors in autoimmunity: pearls from the 10th international Congress on autoimmunity, Leipzig, Germany 2016. Immunol Res (2016). doi:10.1007/s12026-016-8857-z
7. Hendrickson JE, Tormey CA. Human papilloma virus vaccination and dysautonomia: consideration for autoantibody evaluation and HLA typing. Vaccine. 2016;34:4468.
8. Palmieri B, et al: Severe somatoform and dysautonomic syndromes after HPV vaccination: case series and review of literature. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8820-z.
9. Geier DA, Geier MR. Quadrivalent human papillomavirus vaccine and autoimmune adverse events: a case-control assessment of the vaccine adverse event reporting system (VAERS) database. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8815-9.
10. Hotta O, et al: Involvement of chronic epipharyngitis in autoimmune (auto-inflammatory) syndrome induced by adjuvants (ASIA). Immunol Res 2016 doi:10.1007/s12026-016-8859-x
11. Blitshteyn S, Brook J: Postural tachycardia syndrome (POTS) with anti-NMDA receptor antibodies after human papillomavirus vaccination. Immunol Res (2016) DOI 10.1007/s12026-016-8855-1
12. Inbar R et al: Behavioral abnormalities in female mice following administration of aluminum adjuvants and the human papillomavirus (HPV) vaccine Gardasil. Immunol Res (2016). doi:10.1007/s12026-016-8826-6
PS:でっちあげのわけがない 黒川祥子ブログ
http://kurokawasyouko.othpage.com/2016/11/21/%e3%81%a7%e3%81%a3%e3%81%a1%e3%81%82%e3%81%92%e3%81%ae%e3%82%8f%e3%81%91%e3%81%8c%e3%81%aa%e3%81%84/
20歳台に発症する子宮頸がん患者は、そのように性的活動が非常に活発な人が多いそうです。
https://www.facebook.com/mamoreruinochi/
守れる命を守る会
上記のFacebookのコメント欄のコメント返信に2件、投稿したら、1時間後に削除されました。科学的根拠に基づいた医学情報と喧伝しているのに、おかしいですね。
1件目
子宮頸がんワクチンが再開されていない現状で、20歳から性交経験のある女性を対象に国（地方自治体）が子宮頸がん検診を実施した場合には、将来のその人たちが子宮頸がんで死亡する患者数の予測はいかがでしょうか？日本産婦人科学会はなぜそのような提案をしないのか、不思議です。
2件目：
科学的根拠に基づいた医学情報ですが、この半年間にHPVワクチン関連の論文が10編以上出ています。症例報告が多いので、エビデンスが低いと一蹴されるのでしょうか？これから、HPVワクチン副反応のエビデンスがさらに出てくるものと思われます。村中璃子氏の新潮45での記事には、まったく参考文献が記載されず、伝聞情報が主体で、投稿中の名市大教授の取材内容が記載されています。まだ、publishされず、査読中の論文内容をこのような形でオープンにすることは、アンフェアではないでしょうか？
1. Aratani S et al: Murine hypothalamic destruction with vascular cell apoptosis subsequent to combined administration of human papilloma virus vaccine and pertussis toxin. Scientific Reports 6, Article number: 36943 (2016) doi:10.1038/srep36943
2. Jefferson T, Jørgensen L: Human papillomavirus vaccines, complex regional pain syndrome, postural orthostatic tachycardia syndrome, and autonomic dysfunction – a review of the regulatory evidence from the European Medicines Agency. Indian Journal Medical Ethics, Published online: October 17, 2016
3. Takahashi Y et al: Immunological studies of cerebrospinal fluid from patients with CNS symptoms after human papillomavirus vaccination. J Neuroimmunol 298: 71–78, 2016
4. Chandler RE et al: Current Safety Concerns with Human Papillomavirus Vaccine: A Cluster Analysis of Reports in VigiBase®. Drug Saf DOI 10.1007/s40264-016-0456-3
5. Matsudaira T et al: Cognitive dysfunction and regional cerebral blood flow changes in Japanese females after human papillomavirus vaccination. Neurology and Clinical Neuroscience 4: 220–227, 2016
6. Perricone C, et al: Role of environmental factors in autoimmunity: pearls from the 10th international Congress on autoimmunity, Leipzig, Germany 2016. Immunol Res (2016). doi:10.1007/s12026-016-8857-z
7. Hendrickson JE, Tormey CA. Human papilloma virus vaccination and dysautonomia: consideration for autoantibody evaluation and HLA typing. Vaccine. 2016;34:4468.
8. Palmieri B, et al: Severe somatoform and dysautonomic syndromes after HPV vaccination: case series and review of literature. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8820-z.
9. Geier DA, Geier MR. Quadrivalent human papillomavirus vaccine and autoimmune adverse events: a case-control assessment of the vaccine adverse event reporting system (VAERS) database. Immunol Res. 2016. doi:10.1007/s12026-016-8815-9.
10. Hotta O, et al: Involvement of chronic epipharyngitis in autoimmune (auto-inflammatory) syndrome induced by adjuvants (ASIA). Immunol Res 2016 doi:10.1007/s12026-016-8859-x
11. Blitshteyn S, Brook J: Postural tachycardia syndrome (POTS) with anti-NMDA receptor antibodies after human papillomavirus vaccination. Immunol Res (2016) DOI 10.1007/s12026-016-8855-1
12. Inbar R et al: Behavioral abnormalities in female mice following administration of aluminum adjuvants and the human papillomavirus (HPV) vaccine Gardasil. Immunol Res (2016). doi:10.1007/s12026-016-8826-6