20世紀の戦争は、すべてがユダヤ金融資本が仕掛けたものであることはご存じだと思います。
第2次世界大戦で、ソビエトは米国から武器を購入し、自国の金や石油で支払いました。そして、クリミアが欲しいユダヤ金融資本は、戦争ですべてを失ったソビエトの復興のための資金供与と交換にクリミアを受け取るという約束をしていましたが、ルーズベルトが死亡したためこの約束は反故になりました。
また、ヤルタ会談では、チャーチル、ルーズベルト、スターリンは第二次世界大戦後に朝鮮戦争を起こし、中国を巻き込み、その間に、スターリンが中国の新疆にあるダイヤモンドと金を盗んで、ユダヤ資本にソビエトの借金を返却するという計画も立てていました。
この計画はもちろんマッカーサーには知らせれておらず、前線は何度も38度線を越えて北へ南へと移動し、朝鮮半島は多大な被害をこうむりました。
一神教と親和性の高い韓国では、朝鮮戦争後、キリスト教徒が急増しました。
この頃、統一教会も作られています。
1970年、日本では学生運動の鎮圧のため、岸首相が原理研究会、共勝連合を導入し、東大を中心に布教が始まりました。
その後韓国では反日教育が始まり、従軍慰安婦問題が起こりました。
この背景に、朝鮮戦争の真実を知った韓国が反米となることを阻止するために、反日を促進させたという説があります。
韓国では都合が悪くなると、この慰安婦カードを切るようになります。
2013年3月1日の独立運動記念日演説で、朴槿恵大統領は、「加害者と被害者という歴史的な立場は千年の歴史が流れても変わらない」と述べています。
2015年、山口敬之記者がベトナム戦争中の韓国軍による慰安所の記事を書いた直後に、伊藤詩織さんへの準強姦事件が発生しましたが、高輪警察署が逮捕状の発付を受けたのに執行直前に逮捕が取り止めとなったことと、2016年7月に嫌疑不十分で不起訴になったことに、現警察庁長官の中村格氏が忖度したという疑惑がもたれました。（2017年5月の週刊新潮）
そして、追い打ちをかけるように、2017年11月に、韓国軍の慰安所の記事は捏造だという記事を週刊新潮が掲載しました。
2022年7月8日の安倍首相の暗殺事件が起きた同じ日に、伊藤詩織さんへの準強姦事件で最高裁の判決が出され、「同意なく性行為に及んだと認定約332万円の賠償を命じた二審」が確定されましたが、この判決のニュースは、安倍首相の暗殺ニュースとそれをフライングした山口敬之記者のSNS書き込み騒動で、消されてしまいました。
その後、暗殺の犯人が、統一教会被害者ということで、統一教会たたきが繰り広げられています。
安倍首相の暗殺劇は、現場の映像、奈良県立医科大学病院の記者会見、奈良県警の記者会見の矛盾点を吟味すれば、警察庁と奈良県警が茶番劇を演じていることは明らかです。
あるいは、統一教会問題を暴き、日本人に反韓感情を持たせ、対抗する韓国人の反日感情もさらに煽り、両国民が本当の悪である米国グローバリストと、その後ろにいるユダヤ金融資本への、反米反ユダヤ感情を持たないようにという、グローバリストの微に入り細を穿った暗殺劇だったのでしょうか。
