「ヒトはパンのみにて生きるにあらず」と言われる。
これは、40日間断食していたイエスキリストに対し、誘惑者が神の子であればこの石をパンにして食べなさいと言ったことに対する御言葉であると伝えられている。「ヒトはパンのみにて生きるにあらず」の意味は、私はパンだけで生きるのではなく、神の言葉に従い生きているということである。
人間は生きるためには食べ物は必要であるが、それだけではなく、生きる意味を理解することが必要であるということであろう。
これを、我々日本人に当てはめるとどうなるであろうか?「日本人は生きるためにただ単に魚を食べるのではなく、日本人として魚を食べている意味を理解することが必要である 」ということではないか?
「技術者養成教育のみならず国民の理解普及を」
これまで、水産教育(大学の水産学教育)は技術者(研究者)養成に大きな目標が定められていた。
しかし、これからは国民の水産理解普及のための水産教育が必要だ。職業人育成教育にこだわるだけでなく,広く市民を対象とした教育を水産教育の一つとして実施していく体制を整えていくことが求められている。
100年前,官立水産講習所(現東京海洋大学海洋科学部)が東京に設置された当時,200万人が漁民であった。人口5千万人のうちの200万人である。5%弱が水産人であった。水産振興の教育研究が必要であり、職業教育により、伝統技術や、革新的な技術を教えることがそのままリテラシー教育にもつながった。
ところが、現在の漁業者人口は20万人を割ろうとしている。0.2%以下である。従来通りの,技術者養成だけでは、十分に水産教育が機能しなくなった。9500人中、専門の水産業に従事するのは、わずか10%程度である。
これからは,水産教育が培ってきたノウハウを地域社会に還元する社会貢献をもう一つの柱とすることも必要になってくるであろう。
社会貢献をもう一つの柱とすることは,学校現場においては確かに重荷である。なぜならば,学校現場において社会貢献活動はあくまでも「主」ではなく「従」なのである。特に野外での実習が多い水産教育などの学校現場においては,学校業務と並行して実施することは,大変な労力が必要なのである。しかし,ここで言う「もう一つの大きな柱とする」という意味は,プロフェッション(職業)として成立させるということだ。つまり,水産教育における社会貢献活動をサポートする人材の配置をすすめていくのである。
このような,体制を整えることで,国民教養としての水産、すなわち水産のリテラシーの普及が実現していくのである。
これは、40日間断食していたイエスキリストに対し、誘惑者が神の子であればこの石をパンにして食べなさいと言ったことに対する御言葉であると伝えられている。「ヒトはパンのみにて生きるにあらず」の意味は、私はパンだけで生きるのではなく、神の言葉に従い生きているということである。
人間は生きるためには食べ物は必要であるが、それだけではなく、生きる意味を理解することが必要であるということであろう。
これを、我々日本人に当てはめるとどうなるであろうか?「日本人は生きるためにただ単に魚を食べるのではなく、日本人として魚を食べている意味を理解することが必要である 」ということではないか?
「技術者養成教育のみならず国民の理解普及を」
これまで、水産教育(大学の水産学教育)は技術者(研究者)養成に大きな目標が定められていた。
しかし、これからは国民の水産理解普及のための水産教育が必要だ。職業人育成教育にこだわるだけでなく,広く市民を対象とした教育を水産教育の一つとして実施していく体制を整えていくことが求められている。
100年前,官立水産講習所(現東京海洋大学海洋科学部)が東京に設置された当時,200万人が漁民であった。人口5千万人のうちの200万人である。5%弱が水産人であった。水産振興の教育研究が必要であり、職業教育により、伝統技術や、革新的な技術を教えることがそのままリテラシー教育にもつながった。
ところが、現在の漁業者人口は20万人を割ろうとしている。0.2%以下である。従来通りの,技術者養成だけでは、十分に水産教育が機能しなくなった。9500人中、専門の水産業に従事するのは、わずか10%程度である。
これからは,水産教育が培ってきたノウハウを地域社会に還元する社会貢献をもう一つの柱とすることも必要になってくるであろう。
社会貢献をもう一つの柱とすることは,学校現場においては確かに重荷である。なぜならば,学校現場において社会貢献活動はあくまでも「主」ではなく「従」なのである。特に野外での実習が多い水産教育などの学校現場においては,学校業務と並行して実施することは,大変な労力が必要なのである。しかし,ここで言う「もう一つの大きな柱とする」という意味は,プロフェッション(職業)として成立させるということだ。つまり,水産教育における社会貢献活動をサポートする人材の配置をすすめていくのである。
このような,体制を整えることで,国民教養としての水産、すなわち水産のリテラシーの普及が実現していくのである。