新聞と言っても一般紙だけではありませんよね。
◯◯党の◯◯新聞や△△党の△△などもありますから。
なのでそちらへの配慮なのかと思っていました。
それにそうでなくても購読する人が減る中で更に増税したら止めるのかとも思えますよね。
で、ヨーロッパなどの減税措置まで広げるとたぶんまたあれもこれもになるのでしょうね。
結局、新聞だけに落ち着いたのであって教養とかは別途税金以外にも検討してもいいのかと思います。
電子版の購入が進まないのは難しい話です。
テレビの有料化でも無いとたぶん民放で済ませてしまいます。
ネットも有料で情報が限られていますけど、そこから先を読みたいのかが重要ですが、それが確率が高くないのでは?
相変わらず左の新聞はその意見ですから、科学とか医療とか経済とか情報として価値があるなら買うのかもしれません。
情報の値段と言うのをどう捉えて行くのかが重要かつ購読者との価値観の差なのかもしれません。
出し惜しみするのに情報の価値を測る尺度が有れば良いのですが。