「新型コロナウィルス」の対処方法を間違えると来年中に世界の人口の7割が感染してしまう!!
薬を急げ!!
アジアから富をとことん奪うつもりなのか!!
病院の待合室は危ないし、入院病棟は「ウイルス」だらけ!!
病院で感染症を貰う人が多い!!
院内感染は日常茶判事!!
病院通いが貴方を病人にする!!
「新型コロナウイルス」は、院内感染もしています!!
「新型コロナウイルス」に感染して助かるか助からないかは、医局が決める!!
・コネやツテがあるのか?
・金があるのかないのか?
この二つで最新医療を受けられるかどうかが決まります!!
・コネやツテがない!!
・金がない!!
これでは、いい加減な薬を投与されて助かりません!!
肺炎で、人工呼吸器を装着している患者の家族を枕元に呼んで医師が家族ら囁きます!!
「人工呼吸器の使用量が月に100万円かかりますが、どうしますか?」
「・・・・・」
「家計の事情があれば、人工呼吸器外しましょうか・・・」
「・・・・・」
結局、家族は月100万円の治療費が支払えませんので人工呼吸器を外すことに同意します。
お陀仏です・・・。
厚生労働省のまとめによりますと、新型コロナウィルスの感染予防方法としてマスク以外にも石鹸やアルコール消毒液などによる手洗いが推奨されております。
コロナウイルスは70度以上の消毒用アルコール、或いは濃度0.1%以上の次亜塩素酸ナトリウム（NaClO）が有効です。
大惨事便乗資本主義!!
緊急事態宣言の乱用で、国民の言論は封じられてしまう!!
緊急事態宣言、今は？ 首相「そういう事態ではない」
公明党の秋野公造氏の質問に答弁する安倍晋三首相
安倍晋三首相は9日の参院予算委員会で、新型コロナウイルス感染症に対応するための特別措置法改正案に盛り込まれる「緊急事態」の宣言について、「そういう事態ではない」と述べた。
改正案は13日にも成立する見通しだが、現時点では緊急事態を宣言する状態ではないとの認識を示した形だ。
首相は「危機管理の観点から、国内の患者数の急速な拡大といった事態に備え、緊急事態宣言の発出等を可能とする法案の提出を予定している」と説明する一方、「最悪の事態にあらかじめ備えておく必要があるということだ」と強調した。
公明党の秋野公造氏への答弁。政府・与党は、現行の新型インフルエンザ等対策特別措置法を改正し、対象に新型コロナを加える方針。
法改正後、首相が緊急事態を宣言すれば、知事の権限で外出の自粛を求めたり、催しなどの開催制限、学校や福祉施設の使用制限を要請・指示したりできるようになる。
TVに頻繁に登場する感染症のプロ、人により発言が違う理由
新型コロナウイルスへの恐怖が増幅する中、テレビのニュースやワイドショーが発信する情報が注目を集めている。
中でも大きな存在感を放つのが“感染症のプロ”として解説するコメンテーターたちだ。
医療関係の識者は多いが、「感染症の専門家」がこれほどテレビを賑わすのは、かつてなかったこと。
未曾有の危機に対し、専門家の見解は一致するかと思いきや、そのコメントを精査すると、発言の方向性の違いは鮮明になる。
たとえば『スッキリ』（日本テレビ系）に頻繁に登場する東京歯科大学教授（呼吸器内科部長）の寺島毅氏。
日本での感染拡大前の2月10日の同番組では、中国政府が発表した「エアロゾル感染」（空気感染）の可能性を「現在の感染力から考えてエアロゾル感染とは思えない」と否定。
専門家としての見識を示した。
また、一斉休校要請については「全く感染者が出ていない都道府県では先手過ぎる」（2月28日放送）とした。
医療現場の実状を熱心に訴えるのが内科医で池袋大谷クリニック院長の大谷義夫医師。『羽鳥慎一モーニングショー』（テレビ朝日系）などに出演し、「うちの医院でも新型肺炎の疑いがある患者がいるが、検査を断わられた」（2月25日放送）と検査体制不足を訴えた。
他にも感染症専門の松本哲哉・国際医療福祉大学主任教授、山野美容芸術短大客員教授で医学博士の中原英臣氏など様々な識者たちが登場するが、とりわけ視聴者の注目を集めたのは、白鴎大学特任教授の岡田晴恵氏だ。
騒動初期から一貫して「（クルーズ船乗客の）全員検査」を訴えた国立感染症研究所の元研究員である。
出演ごとに洋服やメガネ、髪型を変えるファッショナブルさも相まって、主婦層に高く支持されている。
その岡田氏が世間を驚かせたのは、2月28日放送の『羽鳥慎一モーニングショー』での「涙の告発」だった。
日本でPCR検査が進まない理由について、「民間に検査を委託すると感染研（国立感染症研究所）がデータを掌握できない。
“データを感染研が自分で持っていたい”と言っている感染研OBがいる」と明かしたのだ。
日本のPCR検査実績は極めて少ない。
韓国は3月5日までに14万人以上に実施したが、日本はわずか8111人に過ぎない（4日時点）。
“古巣”に向けた岡田氏の告発は、多くの国民が抱える不満に真正面から答えるものだった。
NPO法人・医療ガバナンス研究所理事長で、新型コロナウイルス問題でもテレビに多く出演する上昌広医師が言う。
「30年以上前に開発されたPCR検査は難しい検査ではなく、民間に回せば韓国並みの検査数は容易に達成できます。
それをしないのは、感染研がデータや予算を独占したいからと疑われても仕方ありません」
なぜ、岡田氏は他のコメンテーターより一歩も二歩も踏み込めたのか。岡田氏が語った「感染研」という組織を探ると見えてくる。
◆“ムラの論理”を忖度
厚生労働省に所属する研究機関である感染研は、新型コロナウイルス問題でも中心的役割を担う。
政府の新型コロナウイルス感染症対策専門家会議の座長は感染研所長の脇田隆字氏。
鈴木基・感染研感染症疫学センター長と感染研OBの岡部信彦・川崎市健康安全研究所所長もメンバーだ。
ちなみに首相補佐官との「コネクティングルーム不倫」で週刊誌を賑わせ、クルーズ船対応では『引き続き感染拡大防止に向けて万全の体制をとって参りたい』と記者会見で説明するなど、スポークスマン的な役割を務めた厚労省の大坪寛子審議官も感染研の出身だ。
検査以外にも感染研には様々な権益が集中していると前出・上氏は語る。
「感染研は国立がん研究センターのような独立行政法人ではなく、国立のため国の予算がつき、その中には大学病院などに研究費として回せるものもある。
さらにワクチンの製造から評価までの実質的な許認可権を持っているため、ほとんどの大学の研究者は感染研に頭が上がらない」
その強大さゆえ、“感染症ムラ”の住人が厚労省や感染研と異なる主張をするのは難しいのだ。
厚労省は「症状が軽い人は自宅療養を求める」と重症者以外への検査を拡大しない基本方針を示した。
納得できない国民は多いが、一部の専門家はこの姿勢に同調する。
2月25日のNHK『ニュースウオッチ9』には専門家会議のメンバーである押谷仁・東北大学大学院教授が出演し、「軽い症状だけど心配だから病院に行くとなると感染が広がる。
感染している可能性がある人はできるだけ家にとどまってほしい」と解説した。
3月3日の同番組には、前述した専門家会議メンバーで感染研OBの岡部氏が出演。
「相当数やるとなると、精度の問題とか、ある程度目をつぶらなければいけなくなってくる。
余裕を持ってる時間がないとぎっちぎちでやるのはリスクになる」と発言した。
厚労省や感染研を敵に回しかねない岡田氏の姿勢との違いが浮かび上がる。前出・上氏が言う。
「感染症の世界は、物言えば唇寒しとなるムラ社会。岡田さんももちろんその一員ですが、それでも感染者の命に関わる状況に危機感を抱いて、感染研を敵に回すリスクを承知であえて発言したのでしょう。大変勇気のある告発だと思います」
専門家たちが視線を向けているのは「組織」か、「国民」か──。
岡田氏が賞賛されているのは、その本質を視聴者たちが見抜いているからなのだろう。
中国武漢市の眼科医、相次ぎ死亡 新型コロナによる肺炎で
呼吸器のマスクを装着した眼科医の李文亮さん＝2月3日、中国湖北省武漢市
【北京共同】中国湖北省武漢市で9日、「武漢市中心医院」の眼科医の男性が新型コロナウイルスによる肺炎で死亡した。
中国メディアが伝えた。同病院では、眼科医がウイルスに感染して死亡するケースが相次いでいる。
いち早く肺炎への警鐘を鳴らした李文亮氏＝2月7日に新型肺炎で死去＝もこの病院の眼科医だった。
同病院では今月3日にも別の眼科医が新型肺炎で死亡した。
ウイルスは結膜を通して感染することもある。
中国の眼科医のグループは、結膜炎の患者の治療に当たる際は十分に予防策を取るよう呼び掛けている。
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