AIは、人類を奴隷化してしまうのでは無く人類を滅ぼしてしまう!!
長生きする人が増えるに従い、社会の構造も変わる。
少子高齢化が進んだ日本の未来はどうなるのか。
外国勢力が日本政府の中に入り込み日本人の「人口削減」を強制的にするシステムを構築している!!
その代表が「コロナワクチン」である!!
コロナウイルスなんて何処にも存在しない!!
「コロナワクチン」なんてあるはずもない!!
日本人を殺すために政府は国民に「ワクチン接種」を強要しているのが明白であるが、政府を信じる国民は何かに取りつかれたようにして「ワクチン接種会場」へと向かう!!
戦後78年間で日本人は骨抜きにされてしまった!!
何度か「2100年には日本の人口は6000万人になる」とお伝えしているが、それは2017年推計結果（出生死亡ともに中位推計）に基づくものである。
その時点では2100年の総人口は約5970万人になるとされていた。
今回の推計では同じ2100年の総人口は約6280万人と少し増えている。
これは何も出生数予測が前回からあがったわけではなく、さりとて死亡数予測が前回から下がったわけでもない。
出生と死亡という自然増減にかかわる数字はほぼ前回と変わっておらず、2100年の人口が増えているのは外国人人口の増加によるものである。
2100年時点で、総人口に対する外国人比率は現在の2％から15％以上に増えているからだ。
少子化を目指していた日本
今でこそ少子化に悩む日本ですが、昔は少子化を目指していたとか。
面白いもので、人口という漢字は「人」に「口」と書きますよね。
つまり、頭数と食べ物のことを指しています。
いかに多くの人を食わせるかが人口政策の目的と言えるでしょう。
つまり、経済活動や豊かさと人口政策は密接につながっているのです。
戦前の日本は国土が狭い割には人口が多い国でした。
第二次世界大戦後のGHQの資料を読むと「人口を養うに必要な資源獲得のための軍事力による領土拡張を擁護し、同時に、増加する人口を養うための彼らの帝国主義的政策を宣伝した」と、日本の開戦理由を人口膨張にあると分析するものもあったほどです。
終戦後は、東南アジアや台湾、韓国、そして満州といった旧植民地から多くの引き揚げ者が日本国内に帰ってきました。
軍隊から復員した男性も戻ってきました。
深刻な食糧難に日本は悩まされたわけです。
その上に、今の「団塊の世代」が生まれた第一次ベビーブームが起こりました。
そして団塊の世代が成人した際に第二次ベビーブームにつながるのです。
1973年にはオイルショックが起こり、資源と人口増に関する危機感が高まりました。
そして日本の人口政策史において象徴的な出来事が起こります。
厚生労働省の諮問機関である人口問題審議会が主催した日本人口会議で「子どもは2人まで」という趣旨の大会宣言が採択されています。
少子化を目指していたわけですね。
この年を境に、日本の出生数は減少していきます。
そして2016年、ついに日本の出生数は100万人を割り込みました。
この流れを食い止めることはできないのでしょうか。
「少子化を食い止めましょう」という言葉はいろんな所で使われていますよね。
でも、食い止めることはもうできません。
「マイナスをなるべく減らしていく」ことしかできないのです。
なぜなら、これまでの少子化の影響で「未来の母親」となる女児の数が減ってしまっているからです。
国立社会保障・人口問題研究所の推計によれば、2015年時点は1087万人いた25～39歳の女性人口は、2040年には814万人、2065年になると612万人とほぼ半減してしまいます。
子どもを産む母親の数がもう減っているのですから、仮に2065年に出生率が足元の1.44から2倍の2.88になっても、母親の数が半減している以上、生まれる子どもの数は現在の100万人弱とほとんど変わらないのです。
2076年には、年間出生数が50万人を割り込むといわれています。
その結果、2100年、日本の人口は約6000万人と、現在の約半分になるでしょう。
2040年まで増え続ける高齢者
人口半減社会ですね。
河合：はい。本格的な人口減少社会の到来の「前哨戦」として、子どもや若者の数が減っているのに高齢者がこれからどんどん増えていく。
これが2040年頃までの近未来でまず起こるであろう日本の姿です。
いわゆる「高齢化」というやつですね。
「老老介護」という言葉に代表されるように、高齢者が高齢者を支えなければならなくなります。
一人暮らしのお年寄りも増えていき、孤独死なども一層増えていくでしょう。
日本はまずこれらの問題に向き合わなければなりません。
私は、就職氷河期と重なったため貯蓄や年金が少ない団塊ジュニア世代が65歳以上になる2040年ごろ、「貧しい高齢者」が社会問題化すると思っています。
貯金ができないまま老後に突入してしまったため、生活が苦しくなる人が増えてくるのです。
これまでの世代は、住居を取得してきた人が多いため、老後で収入が減っても生活できる人が多かった。
年金の給付水準も若い世代に比べて恵まれていましたし。
しかし、2040年以降の高齢者は、住宅を取得できていない人がこれまでよりも増えるはずです。
住居費は収入のうちで大きな割合を占めますから、収入が減る老後に住む場所がないと大変です。
生活保護を受けざるを得ない状態の人が増えれば、国の財政を圧迫することになるでしょう。
そうならないためにも、極端な話、家賃1万円でも住めるような、低所得の高齢者向けの公営住宅を整備するなど、政府は今後、高齢者の住まい問題に対策を打たなければならないのではないでしょうか。
「人生100年時代」と言われるように、人間の寿命も伸びています。
河合：日本はこれから、高齢者を支える若者がいないのに、長生きする高齢者がたくさんいる国になります。
ですので、これからは社会の在り方の前提やライフプランの立て方すべてにおいて変えていかなければならないでしょう。
「高齢者同士で助け合う」社会にならざるを得なくなってくると思います。
年金給付の抑制も起こるでしょうから、皆が75歳、あるいは80歳近くまで働く社会が到来します。
身体能力や認知能力が衰えても収入を得て生活できるよう、社会の枠組みを変えていかなければならないと思っています。
「戦略的に縮む」ことが必要
どのような仕組みにしていくべきなのでしょうか。
サイズが小さくとも、自分たちで回していける社会にしていくべきです。
日本の国力を支える生産年齢人口は今後、一段と少なくなります。
2040年には5978万人、2065年には4529万人とピーク時の半分近くになります。これは、総人口の減少スピードを上回ります。
働き手が減少し、成り立たなくなる産業や業種も出てくるでしょう。
後継者不足で消滅していく技術などもたくさん出てくると思います。
働く人は消費者でもありますから、消費も当然落ち込んできます。
つまり、これまでの東京一極集中、大量生産・大量販売といった、経済の前提が成り立たなくなるのです。
もちろん、移民を受け入れたり、産業のIT（情報技術化）を進めたりして、労働力の落ち込みを補う方法もあります。
しかし、急速に進む高齢化や人口減少に、これだけでは立ち向かうことはできません。
今までの産業構造や仕事の仕方にしがみつくことはもうできないのです。ですから「戦略的に縮む」ことが必要だと私は考えます。
それは、人口が少なくなっても混乱に陥らないよう、国の土台を作り直すことにほかなりません。
無理をして「これまでのやり方」を踏襲する必要はないはずです。
私が提唱しているアイディアの1つに「拠点型社会」があります。
これは、人が住む場所とそうでない場所を区別するやり方です。
人口が減少し日本列島がスカスカになっているのに、皆が住みたいところに住んでいては非効率です。
道路や水道といった公共インフラや民間サービスを日本全国に行き渡らせることは今後は難しくなります。
だったら、居住エリアを決めて、そこに人や仕事、インフラ、サービスをすべてまとめてしまうのです。
コンパクトにしてしまえば、高齢者でも少ない移動で済むので負担も軽くなるはずです。
人口15万～20万人の生活圏に人を集める
地方には、人口15万～20万人の生活圏がたくさんあります。
こうした既存の町を基にすれば、何も一から開発計画を立てる必要がないでしょう。
地域内にこうした多数の拠点を設け、拠点同士を公共交通で結ぶ、拠点型のネットワーク社会にするのがいいと思います。
地方なので、住居費も安く済ませることもできるはずです。
なので、前述したような安い公営住宅を作ることも難しくない。
自分の収入面のことを考え、生活コストの安い地方拠点に移り住み、そこで仕事もできるような社会にすべきです。
IT技術の進歩で、今まで以上に離れた場所で仕事をすることも可能になるはずです。
期間限定の「お客さん」として地方に移住するあり方を構築するのも手でしょう。
住民票を複数持ち、季節によって住む場所を変えたりする生活の仕方もあっていいと思います。
今は、地方自治体がいかに自分たちの区割りに人を集め、税収を増やすか、国から補助金をもらうかという発想になってしまっています。
これは、人口増時代を基盤にしたやり方であり、これからは通用しません。
人口減少社会でこのようなことをしようとすれば、足の引っ張り合いのようなことが起こってしまいます。
そうではなく、これからは自治体同士で提携したり、一緒にやっていく発想も求められるでしょう。
日本の人口は6000万人へ。まもなくやってくる「多死時代」の幕開け
人口減少の危機感を煽ったところで…
日本の人口減少に対して「恐ろしい未来」だの「未曾有の危機」だのと仰々しい枕詞をつけて、ことさら危機感を煽るような論説が目立つが、今必要なのは、恐れることではなく、正確なファクトを知ることである。
日本の人口減少は不可避であるという現実を。
2020 年国勢調査では、日本の人口は１億2614 万人で、５年前から約95万人減少した。
しかし、そんなことは既に毎年発表されている総務省統計局の「人口推計」を見れば予想つく話である。
すでに、日本の人口は2008年をピークに減少基調にあることは、こちらの記事の長期推移データでも紹介している。
人口減少を解決するためにも出生率をあげなければならないということを言う人もいるが、出生率があがらないこともわかりきった現実である（→日本の結婚は30年前にはすでに詰んでいた。失われた社会的システム）。
出産する女性の絶対数が減っている以上、子どもの数は増えない。
万が一、何かの間違いで、出生数が増えたところで、人口減少を補うことは確実に不可能である。
人口減少は少子化だけによるものではない
結論からいえば、2100年には日本の人口は6000万人程度になる。現在の半分だ。
これは、国立社会保障・人口問題研究所の「将来推計人口（平成29年推計）報告書」の出生中位・死亡中位推計でも明示されている通り。
ちょうど1925年（大正14年）の人口5974万人とほぼ同等ということになる。
勘違いをされている方も多いのだが、人口減少は少子化によってのみ引き起こされるのではない。
人口減少とは、死亡数が出生数を上回る自然減によって生じる。
日本は世界1位の高齢化率で、長寿の国だが、なぜそうなったかというと、1951年から2011年まで60年間にもわたって人口千対死亡率がわずか10.0未満の状態が続いたことによるものである。
「世界一死なない国」だからこそ、戦後わずかの間に、諸外国を一気に抜いて世界一の超高齢国家になったのだ。
しかし、人間は不老不死ではない。
現在の高齢者たちがお亡くなりになる時が確実にやってくる。それが「日本の多死社会化」である。そして、それはもう間もなく始まる。
太平洋戦争時に匹敵する死者数
社人研の推計によれば、2024年から年間150万人以上死ぬ時代が到来する。これは、日本の統計史上最大の年間死亡者数を記録した1918年の149万人（スペイン風邪のパンデミックがあった年）を超え、統計が残らない太平洋戦争期間中の年間平均死亡者数に匹敵するといわれる。
戦争もしていないのに、戦争中と同等の人数が死ぬ国になる。
しかも、それが約50年間継続する。
単純計算して、2022年から2100年まで合計1億1576万人が死亡し、生まれてくるのはわずか4728万人程度。
差し引き約6850万人の人口が消滅する。
冒頭述べた2100年人口約6000万人が決して誇張ではないとおわかりだろう。
人口学的には、人類は「多産多死→多産少死→少産少死→少産多死」というサイクルで流れていく。これは日本に限らず、世界のすべての国が同じ過程を進む。
その傾向は、先進国や高所得国から先に進むのだが、日本はその先駆けといえる。
少子化も人口減少もマクロ視点でみれば、このような人口転換メカニズムの大きな流れの中で推移していくものなのである。
婚姻数や出生数が多少改善されたところで大きな流れは変わらない。人口学的には、人口構造の新陳代謝には少なくとも100年はかかると言われている。
その間、人口は減少し続けるわけで、いつまでも「できもしないこと」を繰り返し言い続けるのは不毛だし、いたずらに恐怖を煽るだけの論説は無責任すぎる。
「恐ろしい未来」ではなく「当然やってくる未来」
そろそろ私たちは、その現実を直視し、「人口は減り続ける」という現実を前提に適応戦略を考えないといけないフェーズに来ている。
人口が今の半分の6000万人になってしまう未来を「恐ろしい」「危機だ」と言っていれば未来が変わるものではない。
「恐ろしい未来」ではなく「当然やってくる未来」としてとらえ、6000万人になってもやっていける道筋を構築する。そうした視点に考え方をシフトしていくべきだろう。
そのまま「少産多死時代」が延々と続けば日本人はやがて絶滅するのではないかと思うかもしれないが、決してそうはならない。
大量の高齢者群が「多死時代」を経て縮小した段階で、多死時代は終わる。
そして、それは現在の中高年者偏重型のいびつな人口ピラミッドが、全年代均等型に補正されることを意味する。絶対人数は減るがバランスは補正されるのだ。
むしろ今の１億何千万の人口の方が異常だったのである。
広告会社において、数多くの企業のマーケティング戦略立案やクリエイティブ実務を担当した後、「ソロ経済・文化研究所」を立ち上げ独立。ソロ社会論および非婚化する独身生活者研究の第一人者としてメディアに多数出演。著書に『「居場所がない」人たち』『知らないとヤバい ソロ社会マーケティングの本質』『結婚滅亡』『ソロエコノミーの襲来』『超ソロ社会』『結婚しない男たち』『「一人で生きる」が当たり前になる社会』などがある。
奴らは、なりふり構わず「何でもあり!!」と、昆虫食、そして猛毒蚊に人々を襲わせる準備をしています!!
腑抜の政府は、奴らの言いなりです!!
自分どころか家族さえも、守りません!!
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新型コロナを証明した論文はありません!!
公的機関のコロナ情報はすべて嘘です!!
新型コロナは存在しません!!
ワクチンには予防効果はありません
発症効果を防ぐ効果もありません!!
重症化を防ぐ効果もありません!!
ワクチンの中身の正体は
酸化グラフェンによる血栓と、M-RNA修飾ウリジンを使った遺伝子組み換えで免疫破壊!!
この二つを主体に貴方の身体を徹底的に破壊する遺伝子組み換え兵器です!!
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ワクチンや食品に含まれる社会毒を排泄、無毒化する!!
松葉茶・ヨモギ茶・琵琶種粉末・ムクナ豆粉末
ビタミンB2・ビタミンC・ビタミンE・コエンザイムQ10
納豆・ニンニク・ゆで卵・ゴーヤ・トマト・ブロッコリー
きのこ類・梅干し・胡麻ナッッ・オリーブオイル・寒天
シソ・ショウガ・ワサビ・沢庵・ヌカズケ
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非加熱の塩・味噌・アーモンド・クルミ
フルーツ、海藻類
nRNAワクチン汚染は、想像以上に深刻です!!
スパイク蛋白質が人類の免疫力を削いで成人病を引き起こさせて次に「癌」にしてしまう!!
コロナデトックスは～
納豆キナーゼ・ブロメライン・クルクミン
新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!! コロナは嘘です!!
それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!
病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れません!!
遺伝子の確認も病原体を証明しないとPCR検査も作れない!!
政府厚生労働省とマスコミと医師会のいうことは全ては嘘なのです!!
スパイク蛋白質を体内から除去して発症を遅らせるのは
納豆キナーゼ・ブロメライン・クルクミン
マイケル・イードン博士(元ファイザー社副社長)
初回接種者の内0.8%は、2週間以内に死亡する。
即死しなかったとしても、接種者の見込み寿命は2年である。
これは追加接種によって短縮する。
数十億人がもだえ苦しみながら死ぬことに成る!!
このワクチンの接種者は天寿を全うすることはない。
生きながらえる期間は、長く見積もっても3年である。
