今はこれを読んでいる。この話の背景を解説し始めると現代政治を深く理解しなければならない上に、多くが歴史的推測を重ねて埋めてゆかなければならないので、キーワードだけ抽出しておく。
一つ目はもっとも重要な占領前からのプレーヤーDillon, Read & Co. ディロン社だ。
この本には８人の米人の名前が出てくるが、裏側の構造を理解していないと、末端の作業者が戦後の日本の支配構造を形作ったなどという大嘘のストーリーを信じることになる。少なくとも占領シナリオは複数あり、ストーリーはペリー以来交錯しながら日露戦争以前、明治維新前後から描かれている。
まずこの８人 グルー（モルガン家代理人）、マッカーサー、ビッソン、キレン、カーン、ドレーパー、ドッジ、アレン・ウェルシュ・ダレス。
『一九七九年 、ロッキード事件につづいて起こったダグラス 、グラマン事件のなかで 、対日売り込み工作コンサルタントとして 、それまで水面下にいて報道されることのなかったハリー・カーンの名前が 、突然 、浮かびあがった 。一月四日 、米証券取引委員会 （ Ｓ Ｅ Ｃ ）はグラマン社が自社の早期警戒機の売り込みのために海外での不正支払いに関与したと告発した 。その贈賄計画に複数の日本政府高官とひとりのアメリカ人コンサルタントを使っていたことが発覚した 。不正支払いのコミッションの一部は 、このコンサルタントに支払われることになっていて 、そのコンサルタントこそ 、当時 、六七歳のハリ ー ・カ ーンだったのである 。』(「昭和天皇とワシントンを結んだ男」より)
カーンとは、こういう男だ。
２つ目はW.A. Harriman & Co. W・A・ハリマン社（弟のE・R・ハリマンやその友人で後に上院議員になるプレスコット・ブッシュ、ブッシュの義父のジョージ・ハーバート・ウォーカーが在籍していた）ブラウン・ブラザーズ・ハリマン社と同じ。
"William Averell Harriman" by 不明 - [1] (Official website of US Embassy in Moscow). Licensed under パブリック・ドメイン via ウィキメディア・コモンズ.
メディアの表面に出るのは「ニューズウィーク」東京支局長のコンプトン・パケナムだが、言ってみれば彼はアメリカが用意した白洲次郎のようなものだ。所詮は小物。日本語が話せる都合のいい道具である。ニューズウィークの大株主でもあるW・アヴェレル・ハリマン商務長官（父はエドワード・ヘンリー・ハリマン、アンチトラスト法の敗者にして鉄道王、日露戦争後の鉄道投資契約 桂ハリマン協定の契約当事者）が戦後のどのような人物であったか理解することが重要となる。ちなみに白洲次郎はまだどこにも出てこない。
逆コースへの舵切り役の末端ウィリアム・H・ドレーパー陸軍次官もその上司ジェームズ・フォレスタル国防長官もDillon, Read & Co.出身だ。表向きはポツダム武装解除、財閥解体、労組育成、工業力破壊路線から復興路線へとワシントンが変わったこととしてこの本で整理されているが、それはあくまでも表向きのことで、目的は皇室秘密資金貸付である債権の回収（債務者の保護）と永続収奪手段の設置と防共国家を遅滞なく実現することにあった。
戦争で儲けるには上策と下策がある。下策は勝馬に乗るということ。イラクと米国の戦争のように、始める前から勝者が決まっているようなものに金を使うのは、リスクが高い、有象無象がたかってきて回収の効率を下げてしまう。それよりは戦争当事国の両者に投資して、確実に敗者から金を回収するというのが上策である。この場合は絶対に損をすることはない。
しかし非常に長期的な投資とネットワークの構築を常に維持しなければならない。戦後の日本あるいは戦前の日本で起きていたことは、このゲームの駒として適当な地勢をはじめにロスチャイルドが、後からロックフェラーが選んだことに由来する。悪魔的債権者とはこういう利害関係者である。対立しながらも裏ではつながっている。
そしてこういうことが出来るのはDillon, Read & Co.やW.A. Harriman & Co.のような民間機関投資家という箱を持つ特権的貴族（米国ではハーバードの同窓も含む）、世襲資産家の血脈しかない。戦前からのハリマン家、アスター家、メロン家、モルガン家、戦後の場合はディロン家、ベルモント家、ペリー家あるはこれらの閨閥、これら閨閥は、末端の４つも５つも上の階層にいて汚いことは一切しないが、手を下すのは情報操作と人事だけである。
当然工作される側にもその傀儡プレーヤー、善意の無能者が必要である。ロスチャイルド側の小村寿太郎、吉田茂（マッカーサーの傀儡に転向した上に他派に下った変節漢）、ロックフェラー側の岸信介、佐藤栄作、福田赳夫（転向組）などがそれにあたる。真相はよくわからないが工作対象であった近衛文麿（自死）、原田熊雄（病死）、木戸幸一（内大臣：この男の戦争責任は極めて大きく陰謀的）、松平康昌（内大臣秘書官長：東京裁判での天皇責任回避に奔走）らの華族インナー、ロスチャイルドの残置戦力 三笠宮、吉田茂（元外相）、川崎卓吉（元内相）、小原直（元法相）、長谷川才次（後の時事通信社長、ポツダム受諾の打電命令者）、迫水久常（内閣書記官長）、松本重治、牛場友彦、下村海南、中島知久平ら政治家、（諜報員）白洲次郎（裏切り者ゆえに昭和28年チャーチルに吉田首相特使としての面会を拒否される）、松平康昌、樺山愛輔、野村吉三郎、重光葵、楢橋渡、大来佐武郎、麻生太賀吉、笹山忠雄などのウィロビーの本郷ハウス組、有能な工作員から善意の無能者まで、両勢力の影響下にあった。
松平康昌はインナー代理人であり、占領工作組織のメンバーである事にとりあえず注目してほしい。とにかく昭和天皇はすべてを知ったうえでこの陰謀戦争を勝ち抜き皇統を残した。
占領工作の思い通りにしたければ疑獄で根こそぎパクれば転向は簡単なこと。パクれない政策上無用な中共派アチソンと硬骨な下山総裁は謀殺。これらの善意の無能者と変節漢の間をジャーナリストの仮面をもったパケナムが松濤の旧吉川邸を拠点に行ったり来たりして日米上層の意向と秘密情報を媒介した。それ故に昭和24年は陰謀と復讐の交錯する戦後もっともきな臭い年となった。
カーン、カウフマン、パケナム、ドーマンによって昭和23年6月28日に18人で設立された対日協議会（ACJ）はあくまでも一時的な表の汚れ役である。この時が占領政策の転換点だった。そして同年のA級戦犯者たちのクリスマスイブ恩赦となる。彼ら「日本人」は新たな汚れ役として戦後の役割を果たす。その証拠にACJは昭和27年以降は全く活動をやめる。最後にマッカーサーを登場させなれば、この話を締めることができないだろう。昭和26年5月公聴会『「もしこれらの原料の供給を断ち切られたら、一千万から一千二百万の失業者が発生することを彼ら（日本）は恐れていました。したがって、彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障（自衛）の必要に迫られてのことだった」
（1951年5月3日、上院軍事外交合同委員会で行われたアメリカの極東政策をめぐる公聴会での発言)』
一つ目はもっとも重要な占領前からのプレーヤーDillon, Read & Co. ディロン社だ。
この本には８人の米人の名前が出てくるが、裏側の構造を理解していないと、末端の作業者が戦後の日本の支配構造を形作ったなどという大嘘のストーリーを信じることになる。少なくとも占領シナリオは複数あり、ストーリーはペリー以来交錯しながら日露戦争以前、明治維新前後から描かれている。
まずこの８人 グルー（モルガン家代理人）、マッカーサー、ビッソン、キレン、カーン、ドレーパー、ドッジ、アレン・ウェルシュ・ダレス。
ビッソンとは
トーマス・アーサー・ビッソン（Thomas Arthur Bisson, 1900年- 1979年）は、 アメリカ合衆国の東アジアの政治と経済を専門とするアメリカの政治家、ジャーナリスト、政府関係者。 太平洋問題調査会（IPR）系の日本研究家としてGHQの民政局に属し憲法改正等、占領政策に関わった。 皇室典範と現行の日本国憲法の関係性などに介入、この介入が後の皇室の在り方や今日の皇位継承問題の発端となる（ビッソンらによる昭和二十一年七月十一日付「覚書」による）。 また民主化の名の下に財閥解体などを推し進め、日本弱体化を推進した。
1995年に公開された『ヴェノナ文書』により、「アーサー」というカバーネームを持つソ連のスパイであったことが判明しており、太平洋問題調査会IPRでの活動や民政局時代の活動がスパイ活動の一環だったのではないかという疑義を持たれている。 同じくGHQに所属していたエドガートン・ハーバート・ノーマン（後にソ連のスパイと判明）[1]とは友人関係にあった。
『一九七九年 、ロッキード事件につづいて起こったダグラス 、グラマン事件のなかで 、対日売り込み工作コンサルタントとして 、それまで水面下にいて報道されることのなかったハリー・カーンの名前が 、突然 、浮かびあがった 。一月四日 、米証券取引委員会 （ Ｓ Ｅ Ｃ ）はグラマン社が自社の早期警戒機の売り込みのために海外での不正支払いに関与したと告発した 。その贈賄計画に複数の日本政府高官とひとりのアメリカ人コンサルタントを使っていたことが発覚した 。不正支払いのコミッションの一部は 、このコンサルタントに支払われることになっていて 、そのコンサルタントこそ 、当時 、六七歳のハリ ー ・カ ーンだったのである 。』(「昭和天皇とワシントンを結んだ男」より)
カーンとは、こういう男だ。
２つ目はW.A. Harriman & Co. W・A・ハリマン社（弟のE・R・ハリマンやその友人で後に上院議員になるプレスコット・ブッシュ、ブッシュの義父のジョージ・ハーバート・ウォーカーが在籍していた）ブラウン・ブラザーズ・ハリマン社と同じ。
"William Averell Harriman" by 不明 - [1] (Official website of US Embassy in Moscow). Licensed under パブリック・ドメイン via ウィキメディア・コモンズ.
メディアの表面に出るのは「ニューズウィーク」東京支局長のコンプトン・パケナムだが、言ってみれば彼はアメリカが用意した白洲次郎のようなものだ。所詮は小物。日本語が話せる都合のいい道具である。ニューズウィークの大株主でもあるW・アヴェレル・ハリマン商務長官（父はエドワード・ヘンリー・ハリマン、アンチトラスト法の敗者にして鉄道王、日露戦争後の鉄道投資契約 桂ハリマン協定の契約当事者）が戦後のどのような人物であったか理解することが重要となる。ちなみに白洲次郎はまだどこにも出てこない。
逆コースへの舵切り役の末端ウィリアム・H・ドレーパー陸軍次官もその上司ジェームズ・フォレスタル国防長官もDillon, Read & Co.出身だ。表向きはポツダム武装解除、財閥解体、労組育成、工業力破壊路線から復興路線へとワシントンが変わったこととしてこの本で整理されているが、それはあくまでも表向きのことで、目的は皇室秘密資金貸付である債権の回収（債務者の保護）と永続収奪手段の設置と防共国家を遅滞なく実現することにあった。
戦争で儲けるには上策と下策がある。下策は勝馬に乗るということ。イラクと米国の戦争のように、始める前から勝者が決まっているようなものに金を使うのは、リスクが高い、有象無象がたかってきて回収の効率を下げてしまう。それよりは戦争当事国の両者に投資して、確実に敗者から金を回収するというのが上策である。この場合は絶対に損をすることはない。
しかし非常に長期的な投資とネットワークの構築を常に維持しなければならない。戦後の日本あるいは戦前の日本で起きていたことは、このゲームの駒として適当な地勢をはじめにロスチャイルドが、後からロックフェラーが選んだことに由来する。悪魔的債権者とはこういう利害関係者である。対立しながらも裏ではつながっている。
そしてこういうことが出来るのはDillon, Read & Co.やW.A. Harriman & Co.のような民間機関投資家という箱を持つ特権的貴族（米国ではハーバードの同窓も含む）、世襲資産家の血脈しかない。戦前からのハリマン家、アスター家、メロン家、モルガン家、戦後の場合はディロン家、ベルモント家、ペリー家あるはこれらの閨閥、これら閨閥は、末端の４つも５つも上の階層にいて汚いことは一切しないが、手を下すのは情報操作と人事だけである。
当然工作される側にもその傀儡プレーヤー、善意の無能者が必要である。ロスチャイルド側の小村寿太郎、吉田茂（マッカーサーの傀儡に転向した上に他派に下った変節漢）、ロックフェラー側の岸信介、佐藤栄作、福田赳夫（転向組）などがそれにあたる。真相はよくわからないが工作対象であった近衛文麿（自死）、原田熊雄（病死）、木戸幸一（内大臣：この男の戦争責任は極めて大きく陰謀的）、松平康昌（内大臣秘書官長：東京裁判での天皇責任回避に奔走）らの華族インナー、ロスチャイルドの残置戦力 三笠宮、吉田茂（元外相）、川崎卓吉（元内相）、小原直（元法相）、長谷川才次（後の時事通信社長、ポツダム受諾の打電命令者）、迫水久常（内閣書記官長）、松本重治、牛場友彦、下村海南、中島知久平ら政治家、（諜報員）白洲次郎（裏切り者ゆえに昭和28年チャーチルに吉田首相特使としての面会を拒否される）、松平康昌、樺山愛輔、野村吉三郎、重光葵、楢橋渡、大来佐武郎、麻生太賀吉、笹山忠雄などのウィロビーの本郷ハウス組、有能な工作員から善意の無能者まで、両勢力の影響下にあった。
松平康昌はインナー代理人であり、占領工作組織のメンバーである事にとりあえず注目してほしい。とにかく昭和天皇はすべてを知ったうえでこの陰謀戦争を勝ち抜き皇統を残した。
占領工作の思い通りにしたければ疑獄で根こそぎパクれば転向は簡単なこと。パクれない政策上無用な中共派アチソンと硬骨な下山総裁は謀殺。これらの善意の無能者と変節漢の間をジャーナリストの仮面をもったパケナムが松濤の旧吉川邸を拠点に行ったり来たりして日米上層の意向と秘密情報を媒介した。それ故に昭和24年は陰謀と復讐の交錯する戦後もっともきな臭い年となった。
カーン、カウフマン、パケナム、ドーマンによって昭和23年6月28日に18人で設立された対日協議会（ACJ）はあくまでも一時的な表の汚れ役である。この時が占領政策の転換点だった。そして同年のA級戦犯者たちのクリスマスイブ恩赦となる。彼ら「日本人」は新たな汚れ役として戦後の役割を果たす。その証拠にACJは昭和27年以降は全く活動をやめる。最後にマッカーサーを登場させなれば、この話を締めることができないだろう。昭和26年5月公聴会『「もしこれらの原料の供給を断ち切られたら、一千万から一千二百万の失業者が発生することを彼ら（日本）は恐れていました。したがって、彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障（自衛）の必要に迫られてのことだった」
（1951年5月3日、上院軍事外交合同委員会で行われたアメリカの極東政策をめぐる公聴会での発言)』
