株式市場の値下がりや値上がりより、株式を通じた富の分配が債権に流れ出す傾向よりも、市場取引量の減退は世界の中心が基軸通貨の祖国米国から離れて来たことを示している。日米10年債金利差とドル円との乖離(従来は相関が高かった)の意味もそこにある。今は日米金利差があっても円高になる。
利を追求するのが原則だから利のない世界に資金が滞留しているはずはない。ドルは形式上決済通貨であるが、さほどに今は信任されていない。
人間がなぜ利を追求するかと言うと、人間社会には大きな不安が常にあるからだ。つまり自然条件だけは金で買えない。寿命も食糧も有限であり有限な重要なものが失われた時に備えて置かなければならないから、願わくば自動的に富が回ってくるシステムで将来を保証したいと誰もが考えている。故に利回りが生まれる。利は敏感に需給を反映する。
更に大きく見るならば、利を追いかける人間の活動の根源は、太陽であることは言うまでもない。ペスト流行とマウンダー極小期の成果はニュートンの微積の級数和による奇跡の研究時期、1664年から7年くらいの間は、この気候と田舎引きこもりのおかげという面がある。
人間の根底的絶望は一貫して
と疫病の蔓延と死だった。人が絶対的絶望となる太陽の限界にぶつかる時、頭脳が救いを求める。しかしながら困難に出逢った時にすべてを与えてくれるのがこの世の菩薩本願だ。
救いを求める精神があれば人類文明に何も心配はいらない。無限に知恵を働かせれば必ず困難は解決する。問題は知恵のとおりに人間が行動しないという点にある。
しかし運良くマウンダー極小期の頃は生産と交通が分離されていたので、不安がすぐに伝播せずパニックは局所だった。しかし今は瞬時に全世界にパニックが伝播する。太陽不調の回復は誰にも経験がないので予見できない。18世紀末から19世紀半ばにかけてのロンドンの人口増加は1801年には98万人、1841年には200万人。フランスも同じ傾向で、食えない農村部から浮浪者が移動してきた。これがフランス革命の原因であり、啓蒙主義は殺人や処刑の名目であって関係ない。この背景は産業革命と言われる工業の勃興、寒冷化による不作の連続がある。フランス革命からナポレオンの皇帝戴冠までの期間も少し太陽活動が低迷した(ダルトン極小期 (Dalton Minimum)は、1790年から1830年まで、夏のない1816年の気候異常7月4日には、米国東海岸で降雪)。この時のフランス革命とギロチン台による身分パニックはより残忍なナポレオン戦争が収束させた。
石原莞爾の最終戦争論も法華経の影響を受けた世界観でありながらも、戦争で収束させるという概念は当時の西欧列強のゲームの常識と絶対的不安を結合させた独自のビジョンである。夢野久作の作品ドグラ・マグラも社会から隔離された個人の絶対的絶望が人間の皮を剥く生の追及という終末世界の唯一の救いに向かいもがいて発狂している。その範囲で絶対的不安を近代的自我と言う常識に結合させた循環参照する独自のプログラミングビジョンを示している。日本の絶望、石原莞爾と夢野久作は根が同じ絶対的絶望である。
成長の壁の絶対的限界による社会の一般的不安、つまり広義の絶望が合理的に処理(生産力によって自然的損失を快復)できない時に、人類は過剰に反応して富の奪い合いを始める。次の市場のゼロサム=(グローバルサム)パニックはもっと残酷な第一次大戦と第二次大戦という戦争となって収束する。しかしむしろ富の収奪は永続化する収奪、国際基軸通貨の勝敗とIMFによる世界金融支配の完成によって収束した。今はどうか。ショック・シンドローム理論に味をしめた一部の国際金融独裁が人工的テロパニックによって情報伝播が制御された第三次世界大戦を気付かぬように始めている。
平和主義者が言うように戦争だけを停止することはできない。パニックと戦争は同じ乗り物の両輪であるから、戦争だけを廃止することはできない。せいぜい残酷な方法や遺残戦争を停止するために兵器を選ぶ、エレガントな戦争を求めるくらいであろう。一見平和で戦争を探せないときには利を巡るパニックが準備されているはず。今、スーパーメジャーの原油価格の合意点はバレル60$となっている。シェール以来メジャーが利益を出すのは精製部門に移っている。
利益に関しては地政学の危機の時代は終わったのだが、継続性に関してはまだ埋蔵量が必要となる(無機成因論によると実は枯渇しないということを隠している*)。今は石油資源でパニックを起こす国は中共支那と日本ぐらいだろう。彼らにとって後者はどうでもよい国だが、前者はペルシャ湾で軍事力を見せつけてくるだろう。その前にイランを叩く。これがプーチンが考える約束の地プランではないか。
短期的に有望な石炭エネルギー(地政学的分散と貯蔵の容易さ、複合技術による炭酸ガス排出の低減)に日本が活路を見出そうとしているが、継続性は石油と同じ様に政治リスクがある。
戦争の根本的解決はエネルギーシステム問題(生産とその分配の保障)である。もし失われる太陽エネルギーを人工的エネルギーで補えなければ、次の小氷期の食糧争奪戦では人類文明の人道的価値観はそこまで。もう一度マウンダー極小期並みの休止期が来たならば、(必ず極小期、マイクロ氷河期はやってくる)来てしまえば、もう人類には人口を一挙に減らす飢饉の出口しかない。
無限エネルギーの菩薩に出会えなければ人類の繁栄はそこで終わる。世界に昆虫食による成長しかなくなったら、システム問題は失敗であり今の文明は一度滅びた方がいい。
*7
無機成因論の根拠としては「石油の分布が生物の分布と明らかに異なる」「化石燃料では考えられないほどの超深度から原油がみつかる」「石油の組成が多くの地域でおおむね同一である」「ヘリウム、ウラン、水銀、ガリウム、ゲルマニウムなど、生物起源では説明できない成分が含まれている」などが挙げられる。 また、生物起源論が根拠としている、石油中に含まれる炭化水素の炭素同位体比を調べた結果、炭素数の少ない炭化水素ほど、質量の軽い炭素同位体を含む割合が多くなるという傾向は、地下から炭化水素が上昇する過程で、分子の熱運動により重い同位体が分離されたと説明することも可能
大きなピクチャーには飽きてきたので、今年の事を言うと、経済戦争が始まりました。まず必要になるのは何でしょう?経済ブロックを張ったままでは社会が動かなくなります。そうはゆきませんので、調達合戦になります。その時必要なものは何ですか?ハードカレンシーと呼ぶ流動性のある外貨です。よって各国の本当の外貨準備高=手元流動性が露出します。
今問題あるのは韓国です。彼らは外貨準備を流動性のある米国債からこっそりと怪しい債権に移してつまみ食いしています。相殺するために中央銀行の発行する社債に頼っています。それくらい中央銀行の資産に不良債権が含まれて手元にドル流動性がありません。韓国ほどでなくとも中国も同じです。借り入れの巨額な中国における米ドルベースに金利の上昇は毎日見えないダメージを与えています。
経済戦争と相場はイメージ戦争でもあるのでこう言うミクロなシミは世界中に通貨危機を連想させます。気候よりも弱いシステムに依存している文明は時々大きな修正ー嘘の補正ーをしなければ参加者が逃げて行きますので、どんな時も止まっていません。日本は世界貿易戦争に備えて通貨のハードカレンシーとしての役割を意識して戦略に組み入れるべきだろう。
救いを求める精神があれば人類文明に何も心配はいらない。無限に知恵を働かせれば必ず困難は解決する。問題は知恵のとおりに人間が行動しないという点にある。
しかし運良くマウンダー極小期の頃は生産と交通が分離されていたので、不安がすぐに伝播せずパニックは局所だった。しかし今は瞬時に全世界にパニックが伝播する。太陽不調の回復は誰にも経験がないので予見できない。18世紀末から19世紀半ばにかけてのロンドンの人口増加は1801年には98万人、1841年には200万人。フランスも同じ傾向で、食えない農村部から浮浪者が移動してきた。これがフランス革命の原因であり、啓蒙主義は殺人や処刑の名目であって関係ない。この背景は産業革命と言われる工業の勃興、寒冷化による不作の連続がある。フランス革命からナポレオンの皇帝戴冠までの期間も少し太陽活動が低迷した(ダルトン極小期 (Dalton Minimum)は、1790年から1830年まで、夏のない1816年の気候異常7月4日には、米国東海岸で降雪)。この時のフランス革命とギロチン台による身分パニックはより残忍なナポレオン戦争が収束させた。
石原莞爾の最終戦争論も法華経の影響を受けた世界観でありながらも、戦争で収束させるという概念は当時の西欧列強のゲームの常識と絶対的不安を結合させた独自のビジョンである。夢野久作の作品ドグラ・マグラも社会から隔離された個人の絶対的絶望が人間の皮を剥く生の追及という終末世界の唯一の救いに向かいもがいて発狂している。その範囲で絶対的不安を近代的自我と言う常識に結合させた循環参照する独自のプログラミングビジョンを示している。日本の絶望、石原莞爾と夢野久作は根が同じ絶対的絶望である。
成長の壁の絶対的限界による社会の一般的不安、つまり広義の絶望が合理的に処理(生産力によって自然的損失を快復)できない時に、人類は過剰に反応して富の奪い合いを始める。次の市場のゼロサム=(グローバルサム)パニックはもっと残酷な第一次大戦と第二次大戦という戦争となって収束する。しかしむしろ富の収奪は永続化する収奪、国際基軸通貨の勝敗とIMFによる世界金融支配の完成によって収束した。今はどうか。ショック・シンドローム理論に味をしめた一部の国際金融独裁が人工的テロパニックによって情報伝播が制御された第三次世界大戦を気付かぬように始めている。
平和主義者が言うように戦争だけを停止することはできない。パニックと戦争は同じ乗り物の両輪であるから、戦争だけを廃止することはできない。せいぜい残酷な方法や遺残戦争を停止するために兵器を選ぶ、エレガントな戦争を求めるくらいであろう。一見平和で戦争を探せないときには利を巡るパニックが準備されているはず。今、スーパーメジャーの原油価格の合意点はバレル60$となっている。シェール以来メジャーが利益を出すのは精製部門に移っている。
利益に関しては地政学の危機の時代は終わったのだが、継続性に関してはまだ埋蔵量が必要となる(無機成因論によると実は枯渇しないということを隠している*)。今は石油資源でパニックを起こす国は中共支那と日本ぐらいだろう。彼らにとって後者はどうでもよい国だが、前者はペルシャ湾で軍事力を見せつけてくるだろう。その前にイランを叩く。これがプーチンが考える約束の地プランではないか。
短期的に有望な石炭エネルギー(地政学的分散と貯蔵の容易さ、複合技術による炭酸ガス排出の低減)に日本が活路を見出そうとしているが、継続性は石油と同じ様に政治リスクがある。
戦争の根本的解決はエネルギーシステム問題(生産とその分配の保障)である。もし失われる太陽エネルギーを人工的エネルギーで補えなければ、次の小氷期の食糧争奪戦では人類文明の人道的価値観はそこまで。もう一度マウンダー極小期並みの休止期が来たならば、(必ず極小期、マイクロ氷河期はやってくる)来てしまえば、もう人類には人口を一挙に減らす飢饉の出口しかない。
無限エネルギーの菩薩に出会えなければ人類の繁栄はそこで終わる。世界に昆虫食による成長しかなくなったら、システム問題は失敗であり今の文明は一度滅びた方がいい。
*7
無機成因論の根拠としては「石油の分布が生物の分布と明らかに異なる」「化石燃料では考えられないほどの超深度から原油がみつかる」「石油の組成が多くの地域でおおむね同一である」「ヘリウム、ウラン、水銀、ガリウム、ゲルマニウムなど、生物起源では説明できない成分が含まれている」などが挙げられる。 また、生物起源論が根拠としている、石油中に含まれる炭化水素の炭素同位体比を調べた結果、炭素数の少ない炭化水素ほど、質量の軽い炭素同位体を含む割合が多くなるという傾向は、地下から炭化水素が上昇する過程で、分子の熱運動により重い同位体が分離されたと説明することも可能
大きなピクチャーには飽きてきたので、今年の事を言うと、経済戦争が始まりました。まず必要になるのは何でしょう?経済ブロックを張ったままでは社会が動かなくなります。そうはゆきませんので、調達合戦になります。その時必要なものは何ですか?ハードカレンシーと呼ぶ流動性のある外貨です。よって各国の本当の外貨準備高=手元流動性が露出します。
今問題あるのは韓国です。彼らは外貨準備を流動性のある米国債からこっそりと怪しい債権に移してつまみ食いしています。相殺するために中央銀行の発行する社債に頼っています。それくらい中央銀行の資産に不良債権が含まれて手元にドル流動性がありません。韓国ほどでなくとも中国も同じです。借り入れの巨額な中国における米ドルベースに金利の上昇は毎日見えないダメージを与えています。
経済戦争と相場はイメージ戦争でもあるのでこう言うミクロなシミは世界中に通貨危機を連想させます。気候よりも弱いシステムに依存している文明は時々大きな修正ー嘘の補正ーをしなければ参加者が逃げて行きますので、どんな時も止まっていません。日本は世界貿易戦争に備えて通貨のハードカレンシーとしての役割を意識して戦略に組み入れるべきだろう。