韓流百貨店が民事再生法の適用を申請

気の毒ですが

自業自得ですね。

韓流ドラマ「トンイ」が終わりました。

欠かさず観てましたよ、

「イーサン」「トンイ」が自分の中でごちゃになってます。

俳優もダブってるし、、

「イーサン」に出演していた「ハンジミン」けっこう好きですね。

覚えやすい名前なので覚えちゃいました。





ソースから

（株）韓流百貨店（TDB企業コード：988848035、資本金4000万円、東京都新宿区百人町1-7-15、登記面＝東京都新宿区大久保2-2-12、代表金徳洪氏）は、4月21日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請した。　

　申請代理人は尹徹秀弁護士（東京都新宿区四谷1-5-6、電話03-6457-4301）。監督委員には早川学弁護士（東京都千代田区丸の内2-6-1、電話03-5223-7748）が選任されている。

　当社は、2005年（平成17年）4月に（有）KIM’S CLUBの商号で設立。その後、2012年3月に（有）韓流百貨店に商号を変更。同年4月に株式会社に組織変更した。当初は飲食店向けに韓国食品の卸業務を手がけていたが、2008年11月にJR新大久保駅から徒歩1分の場所に新大久保エリア最大規模の韓流ショップ「韓流百貨店」（新大久保本店）、さらに2010年4月に横浜中華街店をオープン。韓国人タレントのポスターや文具、ストラップなど各種グッズのほか、韓国食材、化粧品、音楽CDなどの販売を手がけ、韓流ブームに乗って業容を大幅に拡大。2012年1月期には年売上高約16億1900万円を計上していた。　

　しかしその間、2011年11月には新大久保店を上回る売り場面積の韓流ショップが近隣にオープンするなど、同業店との競合が激化し、2013年1月期の年売上高は約11億3800万円にダウン。韓流ブームがピークを過ぎるなか、自主再建を断念した。

　負債は債権者約49名に対し約3億4218万円。

7歳の少女のスマホが爆発して皮膚移植手術を要する大けが

ＬＧを

使ってます、

大丈夫かなあ～


ソースから

7歳の少女アリアナちゃんが自宅の庭で遊んでいたところ、少女のポケットに入っていたサムスンのGALAXY S IIが爆発し、病院に運び込まれる事件が発生しました。命に別状はないものの、ポケットの部分は皮膚が失われ、皮膚移植手術を要する大けがを負っているとのことです。

この事態を受けてサムスンのスポークスマンは、「この問題について内部を調査し、顧客の安全性が最優先事項であることを証明したい」とコメント。また、両親に対してはアリアナちゃんの治療費および形成外科の請求額を全額支払うことを申し出ていますが、アリアナちゃんの両親は事件をもみ消される可能性を考慮して、爆発した機体の調査のための返却を拒否しています。

真実はマスコミだけではわからない

韓国の実態、、

日本のマスコミがマスゴミ化した裏には電通があります。。。


ソースから

日々、洪水のように膨大な情報が押し寄せてきます。自分たちの生活圏以外のことがほとんど伝わってこなかった時代と比べると格段に便利になったともいえますが、一方で、多くの情報を取捨選択しなければいけない時代になっているともいえそうです。

私も仕事柄、多くの情報が入ってきます。どれが正しくてどれが眉唾か、あるいは、どれが自分にとって必要な情報でどれが不要なものか、毎日おびただしい数の選択を強いられているといえます。

ところで、過日、知人に教えてもらい、三橋貴明さんという経済評論家のYou Tubeを見ました。「知識は力なり」と題したその主張がたいへん興味深く、示唆に富んでいたので、その内容をかいつまんでご紹介します。

マスコミに流れる韓国企業の隆盛……。
「日本の家電メーカーはサムスンの軍門に降った」など、エキセントリックな見出しのもと、ソニー、パナソニックなど日本企業＝敗者、サムスン、現代、ＬＧなど韓国企業が勝者のような書き方をする記事が少なくありません。
しかし、筆者はそうではないと言っています。
つまり、サムスンなど主な韓国企業は外資に牛耳られていて、自国民の幸せに結びついていないと。
サムスンは54％、現代は50％弱、主な韓国内の銀行の70～80％が外国人投資家によるもので、じつに韓国経済の80％以上が外資によって支えられているというのです。
そのため、それらの企業は自国民を安い給料で使い、外資のために巨額の配当を行うという循環になっていると。
韓国の月別収支を見ると、配当を行う４月前後に膨大な赤字となっていることがわかりますが、それは韓国企業が稼いだ富が国外へ流出している証拠でもあります。
さらに、サムスンなどは税の優遇措置（約15％）を受けているので、税として国内に還元される額も少ないのです。

韓国が超高学歴社会であると聞いたことがある人も多いでしょう。事実、大学進学率は約90％（日本は54％）。しかし、大学卒業者の約半数は就職先がありません。しかも、就職した人たちの約70％が非正規雇用で、平均月収は88万ウォン（日本円で約78000円）。物価は日本とほとんど変わりません。
では、韓国のお年寄りはどうでしょうか。
韓国の年金は月額94600ウォン（日本円で8399円）。当然のことながら、これでは生活できないため、老人の自殺が多いのです。なんと、日本の４～５倍にのぼるそうです。
強盗は日本の約２倍、暴行は約３倍、殺人事件は約５倍、強姦に至っては日本の約40倍というのですから、いかに韓国の世相が荒れているかわかります。
韓国の大手求人サイト「ジョブコリア」のアンケートによると、76.1％の人が「移民が可能なら、韓国を離れたい」と答えているそうです。なんと、国民の４人に１人が生まれ育った国を出たいと思っているのです。
韓国のジニ係数（所得分配の不平等さを表す指標のこと。１に近づくほど不平等さが高くなり、一般的に0.5を超えるとかなり不平等な状態であるとされている）は0.53。いつ暴動が起きてもおかしくない状態といっていいかもしれません。

さて、このYou Tubeの筆者は、韓国の状況を暴きたい一心で主張しているわけではありません。そうした真実を知って思考することで、我が国はどう対処していくべきなのかということを提起しているのではないでしょうか。さらに、真実を知るためには、テレビや新聞、雑誌などによる情報を鵜呑みにするだけではいけないとも言っています。
そういった考え方は、日頃私が主張していることと重なります。
自分にとって必要なものは何か。そのために、どうすべきか。どういう情報が有用か……。
さまざまなテーマに対し、自分なりに判断し、行動する。その積み重ねが、個人としての自らの人生を切り拓くカギにもなるということだと思います。

ちなみに、今回引用したYou Tubeは下記です。
http://keieikagakupub.com/lp/mitsuhashi/38NEWS_CN_adwords.php

韓国旅客船沈没事故、心無い市民の「愚行」・・・被害者家族待機所で「盗難・盗み食い」相次ぐ＝韓国

モラル

が存在しない民族って感じですが、、

それだけ貧困層が窮地なのかも？

国家が内需拡大しないで、人口が日本の半分で所得も半分、年金は月８０００円程度、

国民にしたらどう暮らせとなる、

サムスンは純利益で一兆円とか自慢していますが、外国資本に頼っている企業、

配当でそうとう吸い上げられている。

社員はそれなりの高額所得であっても社員になれるのはごくわずか。

毎年、２万人が韓国国籍を捨てているようですが。



ソースから

韓国・珍島（チンド）沖の旅客船「セウォル号」沈没事故で、行方不明者の家族や遺族が集まる港に、関係のない市民が押しかけ、備品を盗んだり事故の被害者家族を装って食事をするなどの問題が発生していることが分かった。複数の韓国メディアが５日、報じた。

　事故発生から２０日経ち、セウォル号の不明者家族が集まっている珍島室内体育館には、全国から多くの寝具や生活用品が届けられている。しかし現場関係者によると、事故とは無関係の市民が訪れ、行方不明者の家族や遺族のために用意された無料の食事をしたり、救護用品を持ち去る事例が相次いでいるという。

　５日には観光客とみられる４０代の男性が子どもと一緒に現場を訪問する姿が目撃されている。この親子はボランティアが提供する食事を取ると、事前に用意していたとみられるカバンに飲料水やパンを２０個ほどを詰め込み、立ち去っていた。

　体育館に用意されている寝具、手ぬぐい、美容品などを持ち去る人も多い。４月末には港の公衆トイレに設置されていた大型のトイレットペーパーが紛失する出来事があった。現場では「ソウルの一部の路上生活者が珍島で救護用品“ショッピング”をして帰った」とのうわさも流れているという。

　実際、珍島警察は４月２７日に、関係者を装い救護用品などを３回に渡って盗んだ３９歳の男に対して拘束令状を出している。

　一部の市民によるマナーのない行動は、これだけではない。好奇心で家族や遺族に近づいて話しかける人や、記念写真を撮影するカップルもいるという。

　韓国のインターネットユーザーらは「手伝うどころか記念写真だなんて…恥ずかしい行動だ」、「悲しくなる」などとマナーのない行動を取る人々を厳しく批判した。（編集担当：新川悠）

米メディア、「中国が焦りと不安、日本はある能力を向上させなければ琉球を失うことに」―中国メディア

中国とは

こんな国です。

中国のバブルが早くはじけるのを

祈るしかないの？

ソースから

中国の政府系新聞「文匯報(ウェンウェイポウ)」は、中国の政治経済発展のテンポがこのまま続けば、近隣諸国との戦争は必要不可欠なものになるだろうとの記事を掲載した。それによると、ロシアも潜在的攻撃対象に入っている。

新聞の主張では、今後50年の間に中国は、6度の戦争に勝利することになる。

まず最初は2020年から25年にかけての「国民統一のための戦争」で、これはつまり台湾との戦いだ。

これに続くのが、2028年から2030年までのベトナムとの戦争で、スプラトリー諸島に対する支配を取り戻す戦いである。

その後2035年から40年まで、中国は、南チベットを手に入れるため、インドと戦火を交える。

そして2040年から45年までは「中国固有の領土」である尖閣諸島や琉球を取り戻すため日本との戦争が想定されている。

こうした一連の軍事行動は、ついにロシアとの大規模紛争勃発をもって終了する。その時期は、2055年から2060年とされている。まさにこの時、中国はロシアに、かつて中華帝国から奪った160万平方キロの土地に対する答えを迫るとの事だ。

ソースから

中国紙・参考消息（電子版）は６日、「米メディア：中国が焦りと不安、日本はある能力を向上させなければ琉球を失うことに」と題した記事を掲載した。



５日付の米ディフェンス・ニュースによると、日増しに膨らむ東シナ海や南シナ海における中国の脅威を食い止め、人道主義的任務や救済任務など安全保障問題を解決するため、日本、シンガポール、韓国、台湾が垂直離着陸機「Ｖ－２２オスプレイ」を含む各種ヘリコプターを導入しようとしている。
中国が最近、釣魚島（日本名：尖閣諸島）問題で「焦りと不安」を抱いていることから、中国が武力でこれらの島しょを占領するのではないか、と日本側は懸念している。自衛隊は「垂直離着陸能力を改善しなければ、釣魚島（尖閣諸島）のみならず、琉球諸島の一部を失うことになる」と警戒するようになった。
日本当局の報告によると、５年以内にＶ－２２を１７機導入することを計画しているほか、シコルスキー・エアクラフト社によると、日本は海岸警備隊に配備するために同社製のヘリコプター「Ｓ－７６Ｄ」を１１機発注した。最終的に１８機導入することになるとみられている。
（編集翻訳　小豆沢紀子）