ガンバレ、ニッポン

なんか、不安定なニッポンですね。

韓国・中国の金メダル激減の理由

2016-08-22 18:02:16 | 政治、経済
ソースから

ロンドン五輪で海老沼は審判買収で敗れたが、買収されなかった審判が異議を唱え判定は覆った。
この事件がおそらく八百長試合撤廃の転機になった。

リオ五輪で驚くべき事態が起きていて、それは審判の誤審がいつもよりとても少ないことです。
過去の誤審が実は審判買収であり、わざとやっていたのは明らかでした。

常勝国家に異変

書いている時点でリオ五輪も残り3日ほどになったが、今回は各国のメダル獲得数に大きな変動が起きている。
目に見えて減少したのがロシア、韓国、中国の東側(?)3カ国で、それぞれかなり酷い。
まずロシアはソチ五輪の組織的ドーピングで多くの選手が出場禁止になり、メダル数も激減しました。

2012年ロンドンでは金24個、合計81個だったが、今回は残り3日の時点で金6、合計14と4分の1ほどに止まっている。
次に惨敗ペースなのが中国で、ロンドンでは金38個、合計88個だったのが、今回は金17個、合計34個に止まっている。
中国は出場禁止こそ受けなかったが、80年代から90年代にかけて「無敵の馬軍団」と呼ばれた陸上などで、組織ドーピングの内部告発があった。
つまり今までばれていなかっただけで、やっている事はロシアと同じだったのでした。

そもそも中国の五輪メダルは不自然で、それまでゼロだったのが、1984年ロサンゼルスから爆発的に勝ち始めました。
中国が勝っているほとんど全ての種目で、国家ドーピングが疑われています。

3つ目が韓国で、2012年ロンドンでは金13合計28だったが、今回は残り3日で金6、合計14個に止まっています。
旧ソ連を起源とするドーピングは東側(共産国側)で盛んだったが、比較すると西側では少なかった。
西側が良心的なのではなく、国家が強権を持つ共産国に対して、民主主義国ではやりにくかったからでした。

買収と八百長で得たメダル

代わりに韓国が精を出したのが審判の買収で、審判が得点を決める競技では無敵と言えるほど強いです。
代表選手が冬季五輪のフィギュアスケートのキムヨナで、現役時代ほとんど負けたことがありませんでした。
その勝ち方は不自然で、転倒しても最高得点、ジャンプに失敗しても最高得点を連発していました。

フィギュアスケートは他の競技と違い、協会が秘密主義で役員の名簿すら公表されていません。
そして審判の選出方法もまったくの謎で、誰が決定しているのかも非公開です。
そしてキムヨナがメダルを獲得した全ての大会では、キムヨナのコーチが審判をしていました。

日本柔道の監督は井上康生で、井上が日本選手が出場する試合で審判をやって手心を加えたら、全員金メダルを取れますが、そういう事でした。
キムヨナが何度転倒しても最高得点だったのは、キムヨナの元コーチが必ず最高得点を入れ、他の審判にも高得点を強要していたからです。
2012年ロンドン五輪は韓国がらみの不自然な判定が特に多く、サッカー、柔道、フェンシングなどほぼ全ての競技で「韓国がらみのおかしな事件」がおきていました。

最悪だったのが日本の海老沼とチョ・ジュンホとの試合で、海老沼が勝ったのに審判が取り消して韓国選手が勝ちました。
柔道では世界的に有名な「日本を絶対に勝たせない審判グループ」が存在し、海老沼はその連中に当たったのでした。
韓国が過去に獲得した判定がらみのメダルは、全てがこうした不正、八百長によって手に入れたものです。

キムヨナが金メダルを取った全ての演技で、キムヨナの元コーチが審判をしていた。


増えた日英

ところが今回IOCは八百長禁止のためビデオ判定を導入し、相手が異議を唱えるとビデオ審査する事にしました。
「韓国による八百長を防止する為」とは言っていませんが、そうである事は誰の目にも明らかです。

この結果韓国は今回の五輪で、審判が判定する競技で全く勝てなくなり、柔道では金メダルゼロに終わりました。

6個の金メダルのうち5個はアーチェリーと射撃で、審判が関係する種目ではフェンシングだけでした。
過去に韓国選手はサッカーで相手選手の顔面を蹴飛ばしたり、柔道で殴る蹴るの反則をしましたが、審判を買収していたので一度も咎められませんでした。
例え試合で負けても海老沼のように無効を宣言して、試合結果をひっくり返していました。

IOCでは誤審防止のためと言っているが、誤審とは買収の事であり、買収は西側諸国のお家芸です。
最近欧州や南米ではサッカーの八百長や買収が次々に発覚し、全ての欧州プロチームが過去に八百長をやっていたのが分かりました。
サッカー日本代表監督のアギーレも八百長試合で解任され、有名選手の大半も八百長に関与したといわれています。

不正撲滅でメダルを減らしたのはロシア、中国、韓国でしたが、メダルを増やしたのはイギリス、日本でした。
アメリカは前回金46個、合計104個で今回は金28個、合計86個になり、金は減りそうだが合計では同じくらいでしょう。

ドイツは前回金11合計44だったが、今回は金11、合計28とメダル数を大きく減らしそうです。

因みにドイツは「ドーピング超大国」東ドイツと合併した1992年大会では82個もメダルを取っていて、大半がドーピングによる成果だと思われます。
その後ドイツのメダル数は大会の度に減少し、今回は30個台に止まるでしょう。

日本は今回、過去最高のメダル獲得ペースで、どの国が八百長や審判買収、ドーピングでメダルを得ていたのかが推測できます。

また在日韓国人 生活保護を酒代で使い切りコンビニ強盗、現行犯逮捕

2016-08-22 14:37:10 | 政治、経済
犯罪したら

帰国させるべきでは。。。



直ちに、在日外国人への生活保護禁止!


ソースから


大阪府警西成署は、19日、強盗未遂の疑いで、在日韓国人の無職、魚興秀(ぎょ・こうしゅう)容疑者(65・大阪市西成区萩之茶屋)を現行犯逮捕したことを発表した。コンビニエンスストアにナイフを持って押し入り、店員を脅迫した疑い。産経新聞が報じている。

魚容疑者は、19日午後2時35分ごろ、同区太子のファミリーマート太子店で、カウンターにいた女性店員(43)に果物ナイフ(刃渡り約10センチ)を突きつけ、「金を出せ」などと脅し現金を奪おうとしたとしている。同署によると、女性店員に怪我はなく、犯行当時、店内に客はいなかった。男性店長(35)が非常通報装置を押し、駆けつけた署員がその場で魚容疑者を取り押さえたという。魚容疑者は取り調べに対し、「生活保護費を酒代に使い、金がなくなったのでコンビニ強盗をしようと思った」と話しているという。

在日韓国人の凶悪犯罪が後を絶たない。在日韓国・朝鮮人は生活保護を比較的容易に受けられる立場であり、さらに不正受給を行っている者も多くいるといわれる。そして遊行費や反日活動に使い、資金が尽きると今回のように犯罪に及ぶケースも。日本国内では、日本人への生活保護が行き渡らない問題があることから、在日外国人への生活保護禁止を訴える声が目立つようになってきている

万引きし目撃者殴る ベトナム人2人逮捕

2016-08-22 14:36:06 | 政治、経済
最近、

外国人による犯罪が増えているような気がしますが。。。



ソースから


コンビニエンスストアで万引きして、追いかけてきた目撃者の男性の顔面を殴ったとして、逃走していたベトナム人の男2人が逮捕された。

 強盗致傷の疑いで逮捕されたのは、ベトナム国籍のグエン・ミン・ドゥック容疑者(20)ら男2人。警視庁によると、グエン容疑者らは今年2月、東京・新宿区百人町のコンビニで飲料水4本を万引きした上、店長と一緒に追いかけてきた目撃者の男性の顔面を殴るなどし、ケガをさせた疑いがもたれている。

 グエン容疑者は店長と目撃者に一度は取りおさえられたが、店長が110番をしている隙に、もう1人の男と一緒に目撃者を殴って再び逃走したという。調べに対し、グエン容疑者は「レジを通さず店を出たのは間違いないが、殴ってはいない」と容疑を一部否認しているという。

何もそこまで…韓国メディア、日本に異様な“ライバル心” 「メダル偏らぬ日本」「宗主国」いまだ使い…/リオ五輪

2016-08-22 14:23:01 | 政治、経済
日本人の多くが

韓国に関心がなくて

どうでもいい国と思っています。

反日のおかげで日本の韓国嫌いが増えています。




ソースから


リオデジャネイロ五輪で“メダル・ラッシュ”に沸く日本に対し、韓国のメディアが異様なほどの「ライバル意識」を燃やしている。何もそこまで…と思えるほどの内容。不幸な日韓の歴史がそうさせるとはいえ、何かにつけて日本と比較したがる韓国は、もう少し自信を持ってもいい-。

 「韓国を抜いた侍スポーツ」。韓国の中央日報(電子版)は19日、派手な見出しの記事を掲載した。同記事は「日本は18日午後11時現在、(メダル獲得数で)総合6位だ」とし、「最終総合順位で韓国より上位になるのが確実視される」と指摘。その一方で、1988年のソウル大会以降、韓国が「2004年アテネ大会を除いてすべて日本を上回ってきた」と“自国優位”の立場も強調した。

 記事は、日本が太平洋戦争後、「敗戦の傷をスポーツで癒すために政府レベルでスポーツを督励した」とし、日本政府がエリート選手の競技力向上のため「(五輪)関連予算を40%増の103億円に増やした」ことがリオ五輪で「実を結んだ」と、羨望のまなざしも交えつつ伝えている。

 日本勢は今回、欧州諸国が強いカヌーと、世界的な人気種目のテニスでも銅メダルを1個ずつ獲得するなど、まんべんなく多くの種目でメダルを獲得した。記事はこの点について、「7種目(アーチェリー、フェンシング、射撃、重量挙げ、柔道、テコンドー、バドミントン)に偏る韓国とは対照的だ」と、不必要と思えるほどの“卑下”も見せている。

 韓国メディアの記事中ではときおり、日本統治時代の名残か、「宗主国」という単語が出てくる。同記事もリオ五輪の日本柔道復活劇について、「『宗主国』のプライドも捨て、レスリングやブラジリアン柔術など他国の武道も習った」ことが躍進の大きな要因だ、と指摘。「宗主国」という単語をあえて使ってしまうあたりに、今も抜けきらないコンプレックスのような感情が垣間見える。

 韓国各紙は、バドミントン女子ダブルスで金メダルを獲得した日本の“タカ・マツ”ペアについて、監督が韓国人であることをことさら強調している。そうだとは知らない一般の日本人にとって、違和感を覚えるほどだ。

 スポーツに国境はなく、日本卓球チームは中国人指導者を招聘し、欧米や南米諸国も日本から柔道指導者らを招き入れ、レベルアップに努めている。

 日本と比較して卑下したり、また「韓国人が日本人ペアに金メダルをもたらした」式の報道は前時代的そのもの。各国が優れた指導者のもとで競い合い、記録や技術を徐々に高めていく-。それがスポーツの魅力でもある。

 韓国は21日時点で金メダルを9個獲得。“お家芸”のテコンドーでも強豪選手が「金」を手にした。

 20日のゴルフ女子でも、朴仁妃が5打差の“ぶっちぎり”で金メダルを獲得。ちなみに世界の最強ゴルファーが集まる米国の女子ツアーでも、韓国出身のゴルファーが上位を独占し、米視聴者の“TV離れ”が起こっているほどだ。

 人口が日本の半分に満たない約4950万人の韓国。日本とことさら対比したり、卑下したりする必要はない。着実にメダル数を積み上げていける実力を、韓国社会はそのまま誇ればいいだけだ。(五輪速報班)

リオ五輪、テロ・感染症防ぐ日本の技術 顔認証や殺虫剤など活躍

2016-08-22 14:19:56 | 政治、経済
何気に

すごいニッポン



ソースから

2週間あまりにわたって熱戦を繰り広げてきたリオデジャネイロ五輪は、22日(日本時間)に閉会式を迎える。今回の五輪では、ジカ熱やテロ、ドーピングといった数々の難題が浮上。ブラジル経済の低迷とあいまって、一時は開催すら危ぶまれた。そうした懸念を払拭し、円滑な大会運営に導く上で大いに貢献してきたのが日本企業だ。持ち前の技術力や高い品質がリオ五輪を支えているといっても過言ではない。

 五輪観戦目的で出入国する人の大半が利用するリオデジャネイロの国際空港。税関にはNECの顔認証システムが設置され、密輸の取り締まりや爆発物の持ち込み防止に活用されている。犯罪歴を持つ人物などの顔写真をあらかじめデータベースに登録。入国者の顔を税関脇に設置したカメラで撮影し、データベースの写真と特徴が一致すれば警告を発する仕組みだ。

 米国の研究機関が行ったテストでは、競合を押しのけて3回連続で世界一のシステムに認定された。その認識性能は極めて高く、160万人の本人確認をわずか0.3秒で行えるほど。同様のシステムは、リオ市内にある日本人選手の記者会見場でも入場チェックに用いられた。

 NECの顔認証は、空港の入国審査を中心に、世界40カ国以上で納入実績がある。米ワシントンでは今月、テロ対策などへ顔認証を含む生体認証を売り込むため、新たなオフィスを開設したばかり。「リオ五輪を弾みに受注を拡大し、東京五輪での採用も目指したい」と“五輪効果”に期待する。

 ブラジルを中心に猛威を振るっている感染症で、リオ五輪ではゴルフなどで選手の出場辞退を招いたジカ熱。ウイルスを媒介する蚊の駆除では、住友化学の業務用殺虫剤「スミラブ」が活用されている。池などにまいて幼虫のボウフラが湧かないようにするもので、今年国内で11年ぶりに死者を出したデング熱対策でも使われている。

 感染拡大を受けて政府が対策を強化する中、今年の販売量は前年の約2倍に急増。同社は「製剤化を手掛ける子会社の工場で、勤務シフトをやりくりしたり、生産設備を改良するなどして増産している」と話す。

 ロシアによる国ぐるみの不正が発覚し、問題の根深さが改めて注目されているドーピングでも、日本企業が対策にかかわった。三菱ケミカルホールディングス傘下のLSIメディエンスは、世界反ドーピング機関(WADA)の認定検査機関としてリオに検査スタッフを派遣、不正発見に尽くした。

 WADAの認定検査機関は世界に約30カ所あるが、日本では同社のみ。東京都板橋区にある「アンチドーピングラボラトリー」では通常、15人が数百種類に及ぶ禁止薬物を調べているが、検査の中心を担うとみられる2020年東京五輪・パラリンピックに向けて、さらに体制を強化することになりそうだ。