それと妖精とどんな関係があるのだ？
突っ込まれそうであるが、
何の関係もない！
妖精は妖精・・・
経済は経済・・・
どちらも正真正銘本物であるという事だ！
日本経済の失墜が大きい。
だから、
さらに円安になるのであるが、それを必死で覆い隠している姿が、痛々しい。
にも拘らず、消費税増税は既定の事実として推し進められるであろうが、
その理由は、麻生財務相によると、国際信用毀損に繋がるらしい・・・。
何で？？
というのが、率直な感想である。
日本の税制が、国際要求であることがよく分かる。
別に言い方にすれば、NWOの要請なのである。
何故、
信用毀損するのか？ それは、上納金を担保できないからだ。
ピラミッド構造の支配体制は、須く、上納金制度がある。身近なヤクザ構造を見れば分かるであろう。
言っては何だが、最大の暴力団は国家であり、
支えるのは上納金制度（納税制度）であることが、よく分かる。
その上部団体が、NWOである。
その信用を毀損すると、現在の日本の支配勢力の都合も体裁も毀損するという事である。
NWOの根幹は、銀行制度である。
銀行は、雨の日は傘を貸さない。日の射す日に人に傘を差し出す。確実に返済を期待できるからだ。
いみじくも、それを自白しているのであるが、
経済は需要に支えられているから、その費用が高くなれば低下する。
欲望を喚起しても低下する。節約に努めるから、実体経済とは正直なものである。
残るは、
金融経済というあぶく経済に頼るしかない。あるいは、賭博経済であるカジノ立地である。
その頂点を極めたラスベガスは今、閑古鳥が泣いていると聞く。
掠め取れるだけ取ったラスベガスも、実体経済を失ったアメリカでは旨みがなくなったので、
別の猟場を求めて撤退中なのである。
日本へのカジノ投資額、必要ならいくらでも＝ラスベガス・サンズ
http://www.asahi.com/business/reuters/CRBTYEA1N03F.html
日本へのカジノ投資について、必要ならいくらでも投じる考えを示した。アデルソン氏は「１００億ドル（１兆円）を投じるかと聞かれれば『イエス』である一方、７０億ドルですむならそうしたい」と語り、成功のためなら投資を惜しまない考えを鮮明にした。
残された新天地は、日本という事であろうか？
一般に、信用経済という言葉がある。
この信用は、人間対人間との信用とは少し趣も実態も違う。
要するに、端的に言えば支払い能力のことを意味している。
それさえあれば、
いわゆる貨幣（お金）はいくらでも供給されるので、
したいことはそのお金で何でもできるシステムである。
同時に、
信用さえあれば、
貨幣（お金）はいくらで創ることが出来る。刷ればよいからである。
これが中央銀行という存在だ。
支払い能力の判定は、一定の収入を証明提示すことが必要である。
個人なら、給料、それも生涯年収・・・。
国家なら納税収入である。
個人なら、信用が一番大きいのは「公務員」と称せれる官吏である。
親方日の丸であるからだ。
従って、
信用経済で最も信用があるとされるのは、
「公務員」と税制の整った国家であるという事になる。
可笑しくはないか？！
そこには、経世済民の経済と意味は、微塵もない。
欲望の経済システムが横たわっている。
それを麻生財務相はいみじくも語っているが、もうすぐ潮目は変わるだろう。
このシステム故に、世界経済は大きく破綻しかけているのである。
アメリカは既に破たんした。
ラスベガスのカジノも逃げ出そうとしている・・・。
妖精のごとき、のどかで平和な時代が訪れようとしている。
これは間違いがない。
しばらくの我慢である・・・。
Creepy fairy insect - UK
【転載開始】イオン、３～８月期の純利益91％減 総合スーパー事業が赤字に
- 2014/10/3 16:03
イオンが３日発表した2014年３～８月期の連結決算は、純利益が前年同期比91％減の20億円だった。消費増税後の販売の回復遅れが響き、既存店売り上げが苦戦。天候不順もあって総合スーパー（ＧＭＳ）事業は赤字となった。
売上高にあたる営業収益は15％増の３兆4315億円だった。前期の後半からダイエーが連結対象に加わったため。ただ、既存店ベースでは総合スーパーの中核子会社イオンリテールが1.8％減収となるなど、振るわなかった。中間配当は14円（前年同期は13円）とした。
営業利益は41％減の433億円だった。総合スーパー事業が131億円の赤字（前年同期は110億円の黒字）と大幅に落ち込んだ。マックスバリュなどを展開する食品スーパー事業も81％減となった。
2015年２月期通期の連結業績予想は従来見通しを据え置いた。売上高は前期比９％増の７兆円、純利益は５％増の480億円を見込む。年間配当は28円（前期は26円）との予想を変えなかった。通期の純利益予想に対する３～８月期の進捗率は4.2％にとどまる。
同時に500億円（自社株を除く発行済み株式数で3.58％）を上限とする自社株買いを発表した。買い付け期間は６日から15年10月５日まで。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕【転載終了】