本当の人民解放軍は日本軍だった

キリスト教の方のサイトです。歴史に関しては非常に良く、真実が書かれています。おススメです。http://www2.biglobe.ne.jp/~remnant/rekishi05.htm

『本当の人民解放軍は日本軍だった

　また中国軍と日本軍の性格を大ざっぱにみるなら、次のように言うことができます。
　中国軍が通った地は至る所、はげたかの大軍が通ったように略奪されました。さらに彼らは占領地域を去るとき、日本軍に何も残さないようにするため、「焦土（しょうど）作戦」を取りました。
　つまり退却のたびに、道路や工場、橋、潅漑施設、その他の施設を次々に破壊したのです。そのため中国軍が通るところすべてが荒廃していきました。彼らの行動の特徴は、略奪と破壊だったのです。
　それによって中国経済は破壊され、農業も工業も壊滅的被害を受け、人民は苦しむばかりとなっていました。とくに悲惨だったのは、民衆の大半を占める農民たちでした。

　一方、そのあとにやって来た日本軍は、当初から農民たちの救済と、中国経済の再建に取り組んだのです。日本軍が占領した地域は、中国本土の人口の約四〇％、また耕地面積の五四％に及びましたが、日本はすぐにその地域での農業再建、道路や潅漑施設の復興、工場の再建などに取り組みました。
　
日本は中国の住民の救済、治安維持、戦災復興などに取り組んだので、それまで軍隊とは匪賊にすぎないと思っていた中国民衆は驚き、日本軍を熱烈に歓迎しました。統率がとれ、略奪や悪事を働かず、民衆を救う軍隊というものを、彼らは生まれて初めて見たからです。

　本当の「人民解放軍」は中国軍ではなく、日本軍だったのです。
　日本が占領地域でとくに力を入れたのは、農民の救済でした。日本政府はすでに一九三八年に中国での農業復興の計画を発表し、実行に移しています。それは日本・満州・支那（中国）の三国が相携えて、互助関係を築くことを目的としたものでした。

　それにより、日本の占領地域での農業は飛躍的に増大しました。日本人技術者が中国農民に、日本の農業技術を提供していったからです。もちろん戦時下のため、悪戦苦闘はありましたが、それでも日本の努力は多くのところで実を結んでいました。』

写真は中国人の子供や大人と共に正月の
万歳をする日本兵たち（１９３８年）
すでに日中戦争が始まっていた時である。

　

こんなヒドイ裁判が日本で現在進行しているとは全く知りませんでした

◆日本の言論の自由を封殺する「南京裁判」

尖閣諸島の危機は、目に見えるように報道され分かりやすく、日本人の多くが危機感を募らせています。

しかし、それとは別に、現在、内部から日本を崩壊させかねない「裁判」が進行しています。

発端は、夏淑琴という女性が十年以上も前に南京事件の被害者と言いだしたことです。

松村俊夫氏が夏淑琴氏の発言を精査し、著書『「南京虐殺」への大疑問』の中で、夏淑琴氏の南京事件の体験談は矛盾点が多くあり、中国によって「被害者」が仕立てあげられたことを指摘しました。

これに対して、夏淑琴氏が村松俊夫氏と出版社である転展社に対し、夏淑琴は「精神的苦痛」を受けたとして、合わせて1000万円の賠償請求を南京の法院に起こしました。（詳細：転展社を支援する会⇒http://www.tendensha.co.jp/saiban/01.pdf）

過去、南京事件の犠牲者だと称する中国人が日本の裁判所に訴えることはありましたが、中国で訴訟を起こしたのは初めてのことでした。

そして、中国の裁判所は松村俊夫氏と出版社に対して約500万円の損害賠償を命ずる判決を下しました。

本来、日本と中国には裁判の判決に基づく「相互保証」はなく(※)、中国の裁判所の判決は日本人に対して効力を及ぼしません。
※実際、中国の最高民事法院は1994年に「日本の裁判所の裁判の承認・執行の許可をしない」(中国・民事訴訟法第268条)との判断を示しています。

ところが、本来は日本人を守るべき日本人弁護士が下支えとなり、昨年、原告の夏淑琴氏はこの判決の強制執行を求めて東京地裁に訴訟を起こし、昨年12月21日に第2回目の公判が行われました。(第3回は、3月15日)

◆中国の裁判で日本人を裁く――裁判の不当性

いわゆる南京虐殺に関する原告・夏淑琴の証言の実証もないまま、「精神的苦痛」を受けたとの理由で裁判が行われ、日本で著者と出版社に対して、中国の裁判所の判決(賠償支払い)の強制執行がなされようとしています。

そもそも原告が「精神的苦痛」を訴える原因となった書物は海賊版であり、著者と出版社は何の関係もないものです。

最大の問題は「法治国家」とは言いがたい中国共産党コントロール下の中国の裁判所が日本人を裁き、その効力が日本にまで及ばんとしていることにあります。

中国の裁判所の判決によって日本人が裁かれるということは、「中国による日本属国化の始まり」とも言うことも出来ます。

そうなれば、法が支配しない中国の裁判が日本の「法律の壁」を破り、日本人の人権、言論の自由、出版の自由を封殺できることになります。

今後、歴史的な検証もされないまま、今回の事件を前例として、同様の裁判が多発することは間違いありません。

これは「南京事件の証言」に限らず、日本の言論人が行った「従軍慰安婦の証言」の検証でも「精神的苦痛」を理由に韓国人が韓国の裁判で訴えれば、日本の裁判でも通る可能性も出てきます。

最終的に日本人は、中国、韓国に対して正しい歴史検証に基づく批判も出来なくなります。

◆これは日本の主権の問題である！

尖閣諸島中国漁船衝突事件で日本が譲歩した結果、中国や韓国、ロシアによる日本領土への不法上陸が激化しました。

それと同じく、この「南京裁判」で著者と出版社が敗訴すれば、中国の裁判の判決の矛先は次々と私たち日本人に突きつけられる日がやってきます。

この不当な裁判は一著者と出版社の裁判ではありません。この事実を国民の多くの方々に知って頂き、日本は主権国家として、中国の裁判が日本の個人や法人に及ぶことを拒絶すべきです。(文責・佐々木勝浩)

「無宗教大国・日本」に未来はあるか」

今年の正月も多くの日本人が神社・仏閣に初詣に出かけた。しかしその日本が、世界4位の「無宗教国家」であると世界中に知られてしまった。昨年12月にアメリカの調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が発表した調査結果をもとに、この国の行く末を考えてみたい。

同調査では、日本人の57%が無宗教、36.2%が仏教徒となっている。世界全体では、キリスト教徒31.5%(約22億人)、イスラム教徒23%(約16億人)、無宗教16.3%(約11億人)、ヒンズー教徒15%(約10億人)、仏教徒7.1%(約5億人)の順だ。

この「無宗教」11億人のうち、中国が7億人を占めている。だが驚くのは、比率でいけば無神論・唯物論を国是とする中国の無宗教52.2%よりも、日本の無宗教の比率の方が高いということだ。中国では民間信仰(folk religion)21.9%、仏教徒18.2%となっている。

これを世界地図で色分けすると、比率50%以上の「無宗教国家」は、わずか5カ国(チェコ、北朝鮮、エストニア、日本、中国)しかない。日本はいつの間にか「仏教国」から「無宗教国家」として世界から見られているのだ。

この調査結果を見て、ネット上では反論が相次いだ。「定義でかなり変わるだろ」「日本人は、なんだかんだ仏教と神道なんだよ。大晦日と元旦は、たいていお宮に行くし、七五三も祝う。死んだらたいてい仏葬だしな。まあ信仰は薄いが対立なくて良いじゃん」など。

だが、外国に行って入国審査の際、宗教欄に「無宗教」と書く日本人が多いというのは、よく言われてきたことだ。「あの世などは信じているが、無宗教」というのは、他の国の人々から見れば、きわめていい加減で信用できない人に見えるのだ。宗教とは、人間にとって最も大切なものであり、この世の人間を超えた崇高な存在を信じることだからだ。

この調査結果を、日本のマスコミはほとんど報じていないが、マスコミ自体が宗教の真の姿をほとんど報じてこなかったことと、日本の公教育から宗教色が一切排除されていることが、日本人が胸を張って「宗教を持っている」と言えない大きな原因だ。

その根本原因は、第二次大戦敗戦後、占領軍が「小国の日本がなぜこれほどまでに強かったのか。それは宗教心が強かったからだ」と見抜き、日本人を骨抜きにするために公の場から宗教を排除したところにある。その結果、見事に日本人は「精神棒」を抜かれ、神仏や国家のために命を懸けるという崇高なスピリットを失った(もちろん例外はある)。そしてむしろ宗教を信じる人を軽蔑したり嘲笑する風潮が蔓延している。

今起きている国防の危機、経済危機、社会保障問題など、すべてを解決するカギは、日本人が戦後見失ってきた「忘れ物」を思い出し、宗教心をしっかりと取り戻すところにある。日本が本当に「戦後」を脱するためにも、この調査結果を真摯に考えなければならないだろう。(仁)

◆日本人の「忘れ物」とは? 「無宗教大国・日本」に未来はあるか」より転載
http://www.the-liberty.com/article.php?item_id=5428