イスラエル＝ユダヤ教はなぜ強い
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」352／通算783 2024（令和6）年11/27 水曜】このところ体調不良で終日ベッドでゴロゴロしたり、医者に行ったり。「趣味の営繕作業」が思うように進まないので気は焦るばかりだ。何かをなすには「心技体が大事」と言うが、やる気、技、体調の3つがそろっていないと上手くいかない。それどころか加齢のせいもあって今は一日おきにしか作業ができない、それも３時間が限界。先日は２時間でダウンしてしまった。「華麗なる加齢」を目指していたが・・・残念ながら７3歳で「終活」を考えなければならない。「元気で長生き」は夢のまた夢のようである、ま、それも天命か。
それにしても米国大統領選挙で圧勝したドナルド・トランプ次期大統領（共和党）、７８歳ながらやる気満々である。政敵の民主党リベラル≒アカ支持者は動揺しているが、世界的にも評価は分かれているよう。小生が愛読する産経新聞でもトランプ応援派と懐疑派がいそうで、応援派は田村秀男・論説委員、古森義久・ワシントン駐在客員特派員が代表的。２氏とも小生が尊敬している論客だ。田村氏の論稿を以下転載する。
産経2024/11/19「田村秀男の経済正解 トランプ『高関税砲』に効用あり」から。
＜米大統領選で圧勝したトランプ前大統領による第2次政権が来年1月に発足する。早速、中国に向けて高関税の「トランプ砲」をぶっ放す。世界の金融市場を混乱させるとの見方が多いが、皮相すぎる。見逃せないのが効用だ。
トランプ氏は中国からの輸入品に対して60％以上、日本など中国以外からの輸入品には一律10％以上の追加関税を宣言してきた。中国が台湾封鎖を強行するなら、150～200％の関税をかけるとも示唆した。
第1次トランプ政権（2017年1月から4年間）は中国製品についておおむね10～25％の追加関税を適用し、バイデン現政権も引き継いだのだが、「戦果」ははかばかしくない。
米側統計で23年と17年を比較してみると、中国の米国からの輸入は約180億ドル増にとどまり、対米約束の2000億ドル増ははるかかなたである。米国の対中貿易赤字はそれぞれ2790億ドル、3750億ドルと1000億ドル近く減っているが、世界全体に対する米赤字は各1兆600億ドル、8050億ドルと2000億ドル以上も増えている。中国側は第三国を経由する対米輸出を急増させたからで、迂回（うかい）生産最大の拠点はメキシコである。
グラフは米中貿易戦争勃発の18年以降の米国の輸入の推移である。中国からの輸入は昨年から減り気味だが、メキシコからの輸入増が際立っている。トランプ氏はメキシコからの輸入車には100％以上の関税をかけるとも宣言した。
◎高関税で米国の税収増： 高関税によって、米国の平均関税率は大恐慌時代の1930年代に匹敵するほどの高水準になると予測する米シンクタンクがある。インフレ率と、米金利の高進を警告する金融市場アナリストも少なくないが、バイアスのかけ過ぎではないか。
対中60％と中国以外への10％の追加関税で、米国の関税収入はどれだけ増えるのか。米国の2023年の輸入額をもとにザクッと計算すると、対中国輸入2560億ドル、中国以外からの輸入2680億ドル、合計5240億ドルに達する。円換算約80兆円で、日本の一般会計税収（23年度72兆円）相当分をまるまる確保できる。
トランプ氏は「MAGA」（米国を再び偉大な国にする）と叫んで有権者を引きつけた。目玉は大型減税だ。
トランプ氏は飲食店のチップ、社会保障給付金、超過勤務手当、自動車ローン金利、州・地方税分の控除などを約束してきた。米議会超党派委員会によれば、この減税案は税収減をもたらし、米財政赤字を10年間で約4兆ドル、年平均で4000億ドル増やすという。だとしても、高関税による税収増で、減税が引き起こしかねない財政赤字増加分を帳消しにして余りある。
追加関税は、輸入品価格に上乗せされるので、消費者のフトコロを直撃するが、その分、各種減税によって消費者に還元させることができる。トランプ流高関税と減税の組み合わせは、経済学上でも見事につじつまが合いそうだ。
◎中国に改革を促す： 高関税の中国に対する衝撃度はいかばかりか。米ゴールドマン・サックスの中国調査部は60％の対中追加関税は中国の国内総生産（GDP）を2％ポイントも押し下げると試算した。22年に本格化した不動産バブル崩壊は底が見えない状況が続き、住宅相場下落は今年になって、上海、北京など巨大都市でも加速している。
住宅など不動産開発投資を中心とする固定資産投資は中国GDPの5割前後を占めるが、昨年は前年比12％減で、今年も低迷が続く。
習近平政権の窮余の一策が電気自動車（EV）、鉄鋼、太陽光発電装置などの大増産による安値輸出攻勢だが、EVなどの製品で米欧から制裁関税をかけられているし、その他の国々からもダンピング提訴を相次いで受けている。
その結果、中国の輸出は頭打ちになっている。トランプ関税の追い打ちで、中国経済は完全に沈むだろう。
中国経済モデルは、共産党による市場支配である。党は流入する外貨を中国人民銀行に全面的に買い上げさせ、人民元資金を供給するのだが、バブル崩壊不況を受けて資本逃避が急増し、経常収支の黒字分相当額が雲散霧消している。
外国からの直接投資や証券投資も激減し、金融緩和に必要な外貨が不足しているため人民銀行は国債買い上げを伴う金融の量的拡大に踏み切れず、中央政府は大規模な財政出動が困難だ。
習政権が生き延びようとすれば、党の強権による市場統制をやめ、金融自由化に踏み出すしかない。トランプ砲は図らずも、根本的な改革を中国に促すのだ＞以上
・・・・・・・・・・
小生思うに、大昔から飢饉はあるが、天災や戦争による飢饉は避けようもないので為政者は食糧備蓄に努めるものだ。しかし飢饉が想定以上に長引くと困窮者や餓死者が続出し、民は為政者や富裕層への不信、憎悪、反発を募らせ、他国への移民が増えるという事態になる。「座して死を待つ」なんていう殊勝な民はいない。「餓死するくらいなら為政者を倒せ」、あるいは「他国へ移住しよう」となるのが普通だろう。為政者は被災者に対して「他国への移動は許さない」、あるいは難民に押し寄せられた国は「不法移民は迷惑だ」などと概ね拒否するのが大昔から普通だったのではないか。
天災や戦災、人災で行き場のなくなった人々はどうする？ 神様、仏様、稲尾様（稲荷様？）のような「困った時の神頼み」は大昔から世界中であったろうが、死活的な困難が長く続くと「多神教では頼りにならない」となって、「絶対神」的な唯一神を求めるようになっていったのではないか。どうも一神教の始まりはそのようであったらしい。
一神教の元祖は「ユダヤ教」と言われる。迫害を受けていたユダヤ民族は強烈な神を創って、その神に救いを求めた。それによって民族は結束する、結束すれば艱難辛苦に耐えられる、逆境を乗り越えられる、というパワーが高じてくる。尻尾をまいていた負け犬が誇り、自信、国家再建の意欲を育んだのだろう・・・
以上は小生の見立てだが、何気なく書庫を見たら荒井章三著「ユダヤ教の誕生 『一神教』成立の謎」が飛び込んできた。読んでいるはずなのに、まったく記憶にないが・・・天の導きのようだ。能書きにはこうある。
＜放浪、奴隷、捕囚。民族的苦難の中で遊牧民の神は成長し、ついには全宇宙を創造・支配する唯一なる神ヤハウェに変貌する。なぜ彼らは「一神教」を成立させ、「律法の民」となったのか? キリスト教やイスラームを生み、歴史の果てにイスラエル国家をも造り上げた「奇跡の宗教」の軌跡を、『聖書』の精読を通して、神理解の変化に焦点を当てつつ探究する＞
WIKIによると、著者の荒井章三氏は「 あらい しょうぞう、 1936年 - 、日本の神学者。 神戸松蔭女子学院大学・名誉教授。 福井市生まれ。 1958年 京都大学文学部哲学科美学美術史卒、1963年 立教大学 大学院神学部組織神学専攻博士課程満期退学、 松蔭短期大学 助教授、 神戸松蔭女子学院大学 教授、学長。 2006年退任、 名誉教授」。
同書のプロローグ「ユダヤ教はキリスト教、イスラームの母体」から。
＜ユダヤ教は、唯一の神を礼拝する世界三大宗教の一つである。しかも他のキリスト教、イスラームの母体となった宗教であり、その歴史は最も古い。さらに、他の二つの世界宗教にイエス、ムハンマドという創始者が存在しているのに対し、ユダヤ教の場合、アブラハムもモーセもその創始者と言うことはできない。
たしかに彼らが、ユダヤ教の歴史において重要な役割を担ってきたことは事実である。しかし彼らがユダヤ教の教義を創り出したわけではない。むしろ、その教義は長い歴史のなかから生み出されてきたのである。「ヤハウェ以外に神はない。そしてイスラエルはその予言者である」（J.ヴェルハウゼン『イスラエル・ユダヤ史』）という言葉が示すように、イスラエルと言う民がある意味では主体となって創出してきた宗教なのである・・・
ユダヤ教は主としてユダヤ地方に住むユダヤ人たちが信仰してきた宗教であるから、真の意味では「世界宗教」とは言えないかもしれない。しかし民族の枠内にととどまるのではなく、一応普遍的な宗教を目指していることも事実である（エステルの巻物）。それにもかかわらずユダヤ教徒の数は、キリスト教、イスラームに比べれば圧倒的に少数であり、イスラエルを中心に全世界でおおよそ１５００万人でしかない。それもほとんどはユダヤ人からなっている＞以上抜粋
長くなったので次号に続く。
・・・・・・・・・・・
＊読者諸兄の皆さま、御意見を！ https://note.com/gifted_hawk281/
までお願いいたします。
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小生の記事は以下でもお読みいただけます。
渡部亮次郎 「頂門の一針」<ryochan@polka.plala.or.jp>
必殺クロスカウンター ttps://www.mag2.com/m/0001690154.html
https://blog.goo.ne.jp/annegoftotopapa4646
ishiifam//1951@outlook.jp
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」352／通算783 2024（令和6）年11/27 水曜】このところ体調不良で終日ベッドでゴロゴロしたり、医者に行ったり。「趣味の営繕作業」が思うように進まないので気は焦るばかりだ。何かをなすには「心技体が大事」と言うが、やる気、技、体調の3つがそろっていないと上手くいかない。それどころか加齢のせいもあって今は一日おきにしか作業ができない、それも３時間が限界。先日は２時間でダウンしてしまった。「華麗なる加齢」を目指していたが・・・残念ながら７3歳で「終活」を考えなければならない。「元気で長生き」は夢のまた夢のようである、ま、それも天命か。
それにしても米国大統領選挙で圧勝したドナルド・トランプ次期大統領（共和党）、７８歳ながらやる気満々である。政敵の民主党リベラル≒アカ支持者は動揺しているが、世界的にも評価は分かれているよう。小生が愛読する産経新聞でもトランプ応援派と懐疑派がいそうで、応援派は田村秀男・論説委員、古森義久・ワシントン駐在客員特派員が代表的。２氏とも小生が尊敬している論客だ。田村氏の論稿を以下転載する。
産経2024/11/19「田村秀男の経済正解 トランプ『高関税砲』に効用あり」から。
＜米大統領選で圧勝したトランプ前大統領による第2次政権が来年1月に発足する。早速、中国に向けて高関税の「トランプ砲」をぶっ放す。世界の金融市場を混乱させるとの見方が多いが、皮相すぎる。見逃せないのが効用だ。
トランプ氏は中国からの輸入品に対して60％以上、日本など中国以外からの輸入品には一律10％以上の追加関税を宣言してきた。中国が台湾封鎖を強行するなら、150～200％の関税をかけるとも示唆した。
第1次トランプ政権（2017年1月から4年間）は中国製品についておおむね10～25％の追加関税を適用し、バイデン現政権も引き継いだのだが、「戦果」ははかばかしくない。
米側統計で23年と17年を比較してみると、中国の米国からの輸入は約180億ドル増にとどまり、対米約束の2000億ドル増ははるかかなたである。米国の対中貿易赤字はそれぞれ2790億ドル、3750億ドルと1000億ドル近く減っているが、世界全体に対する米赤字は各1兆600億ドル、8050億ドルと2000億ドル以上も増えている。中国側は第三国を経由する対米輸出を急増させたからで、迂回（うかい）生産最大の拠点はメキシコである。
グラフは米中貿易戦争勃発の18年以降の米国の輸入の推移である。中国からの輸入は昨年から減り気味だが、メキシコからの輸入増が際立っている。トランプ氏はメキシコからの輸入車には100％以上の関税をかけるとも宣言した。
◎高関税で米国の税収増： 高関税によって、米国の平均関税率は大恐慌時代の1930年代に匹敵するほどの高水準になると予測する米シンクタンクがある。インフレ率と、米金利の高進を警告する金融市場アナリストも少なくないが、バイアスのかけ過ぎではないか。
対中60％と中国以外への10％の追加関税で、米国の関税収入はどれだけ増えるのか。米国の2023年の輸入額をもとにザクッと計算すると、対中国輸入2560億ドル、中国以外からの輸入2680億ドル、合計5240億ドルに達する。円換算約80兆円で、日本の一般会計税収（23年度72兆円）相当分をまるまる確保できる。
トランプ氏は「MAGA」（米国を再び偉大な国にする）と叫んで有権者を引きつけた。目玉は大型減税だ。
トランプ氏は飲食店のチップ、社会保障給付金、超過勤務手当、自動車ローン金利、州・地方税分の控除などを約束してきた。米議会超党派委員会によれば、この減税案は税収減をもたらし、米財政赤字を10年間で約4兆ドル、年平均で4000億ドル増やすという。だとしても、高関税による税収増で、減税が引き起こしかねない財政赤字増加分を帳消しにして余りある。
追加関税は、輸入品価格に上乗せされるので、消費者のフトコロを直撃するが、その分、各種減税によって消費者に還元させることができる。トランプ流高関税と減税の組み合わせは、経済学上でも見事につじつまが合いそうだ。
◎中国に改革を促す： 高関税の中国に対する衝撃度はいかばかりか。米ゴールドマン・サックスの中国調査部は60％の対中追加関税は中国の国内総生産（GDP）を2％ポイントも押し下げると試算した。22年に本格化した不動産バブル崩壊は底が見えない状況が続き、住宅相場下落は今年になって、上海、北京など巨大都市でも加速している。
住宅など不動産開発投資を中心とする固定資産投資は中国GDPの5割前後を占めるが、昨年は前年比12％減で、今年も低迷が続く。
習近平政権の窮余の一策が電気自動車（EV）、鉄鋼、太陽光発電装置などの大増産による安値輸出攻勢だが、EVなどの製品で米欧から制裁関税をかけられているし、その他の国々からもダンピング提訴を相次いで受けている。
その結果、中国の輸出は頭打ちになっている。トランプ関税の追い打ちで、中国経済は完全に沈むだろう。
中国経済モデルは、共産党による市場支配である。党は流入する外貨を中国人民銀行に全面的に買い上げさせ、人民元資金を供給するのだが、バブル崩壊不況を受けて資本逃避が急増し、経常収支の黒字分相当額が雲散霧消している。
外国からの直接投資や証券投資も激減し、金融緩和に必要な外貨が不足しているため人民銀行は国債買い上げを伴う金融の量的拡大に踏み切れず、中央政府は大規模な財政出動が困難だ。
習政権が生き延びようとすれば、党の強権による市場統制をやめ、金融自由化に踏み出すしかない。トランプ砲は図らずも、根本的な改革を中国に促すのだ＞以上
・・・・・・・・・・
小生思うに、大昔から飢饉はあるが、天災や戦争による飢饉は避けようもないので為政者は食糧備蓄に努めるものだ。しかし飢饉が想定以上に長引くと困窮者や餓死者が続出し、民は為政者や富裕層への不信、憎悪、反発を募らせ、他国への移民が増えるという事態になる。「座して死を待つ」なんていう殊勝な民はいない。「餓死するくらいなら為政者を倒せ」、あるいは「他国へ移住しよう」となるのが普通だろう。為政者は被災者に対して「他国への移動は許さない」、あるいは難民に押し寄せられた国は「不法移民は迷惑だ」などと概ね拒否するのが大昔から普通だったのではないか。
天災や戦災、人災で行き場のなくなった人々はどうする？ 神様、仏様、稲尾様（稲荷様？）のような「困った時の神頼み」は大昔から世界中であったろうが、死活的な困難が長く続くと「多神教では頼りにならない」となって、「絶対神」的な唯一神を求めるようになっていったのではないか。どうも一神教の始まりはそのようであったらしい。
一神教の元祖は「ユダヤ教」と言われる。迫害を受けていたユダヤ民族は強烈な神を創って、その神に救いを求めた。それによって民族は結束する、結束すれば艱難辛苦に耐えられる、逆境を乗り越えられる、というパワーが高じてくる。尻尾をまいていた負け犬が誇り、自信、国家再建の意欲を育んだのだろう・・・
以上は小生の見立てだが、何気なく書庫を見たら荒井章三著「ユダヤ教の誕生 『一神教』成立の謎」が飛び込んできた。読んでいるはずなのに、まったく記憶にないが・・・天の導きのようだ。能書きにはこうある。
＜放浪、奴隷、捕囚。民族的苦難の中で遊牧民の神は成長し、ついには全宇宙を創造・支配する唯一なる神ヤハウェに変貌する。なぜ彼らは「一神教」を成立させ、「律法の民」となったのか? キリスト教やイスラームを生み、歴史の果てにイスラエル国家をも造り上げた「奇跡の宗教」の軌跡を、『聖書』の精読を通して、神理解の変化に焦点を当てつつ探究する＞
WIKIによると、著者の荒井章三氏は「 あらい しょうぞう、 1936年 - 、日本の神学者。 神戸松蔭女子学院大学・名誉教授。 福井市生まれ。 1958年 京都大学文学部哲学科美学美術史卒、1963年 立教大学 大学院神学部組織神学専攻博士課程満期退学、 松蔭短期大学 助教授、 神戸松蔭女子学院大学 教授、学長。 2006年退任、 名誉教授」。
同書のプロローグ「ユダヤ教はキリスト教、イスラームの母体」から。
＜ユダヤ教は、唯一の神を礼拝する世界三大宗教の一つである。しかも他のキリスト教、イスラームの母体となった宗教であり、その歴史は最も古い。さらに、他の二つの世界宗教にイエス、ムハンマドという創始者が存在しているのに対し、ユダヤ教の場合、アブラハムもモーセもその創始者と言うことはできない。
たしかに彼らが、ユダヤ教の歴史において重要な役割を担ってきたことは事実である。しかし彼らがユダヤ教の教義を創り出したわけではない。むしろ、その教義は長い歴史のなかから生み出されてきたのである。「ヤハウェ以外に神はない。そしてイスラエルはその予言者である」（J.ヴェルハウゼン『イスラエル・ユダヤ史』）という言葉が示すように、イスラエルと言う民がある意味では主体となって創出してきた宗教なのである・・・
ユダヤ教は主としてユダヤ地方に住むユダヤ人たちが信仰してきた宗教であるから、真の意味では「世界宗教」とは言えないかもしれない。しかし民族の枠内にととどまるのではなく、一応普遍的な宗教を目指していることも事実である（エステルの巻物）。それにもかかわらずユダヤ教徒の数は、キリスト教、イスラームに比べれば圧倒的に少数であり、イスラエルを中心に全世界でおおよそ１５００万人でしかない。それもほとんどはユダヤ人からなっている＞以上抜粋
長くなったので次号に続く。
・・・・・・・・・・・
＊読者諸兄の皆さま、御意見を！ https://note.com/gifted_hawk281/
までお願いいたします。
・・・・・・・・・・・・・・・・・
小生の記事は以下でもお読みいただけます。
渡部亮次郎 「頂門の一針」<ryochan@polka.plala.or.jp>
必殺クロスカウンター ttps://www.mag2.com/m/0001690154.html
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