「認知戦」で始まった世界大戦

「認知戦」で始まった世界大戦
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」3316／通算747　　2024（令和6）年7/31/水】一仕事を終えた昨日の昼前、雀の餌場を見たら、鳩対策の網に雀が一羽引っ掛かって苦しんでいた。そーっと救出したがかなり弱っており、室内でケアしたものの１時間ほどで死んでしまった。毎年こうした事故死があり、トンビなど猛禽類に襲撃されることもある。
2か月ほど前にトンビが雀を狙って我が家の頭上を遊弋していたが、なんとツバメとカラスが猛烈に反撃し追い返してしまった。自然界は弱肉強食、タフで狡猾でパワーのあるものが縄張りを制する。弱者にやさしい猛禽類なんて聞いたことない。我が家の雀の事故死率は1％、２年に１羽ほど。残念だが仕方がない。手製の棺に入れて丁重に葬った。

戦争は大昔から「勝てば官軍、負ければ賊軍」である。五輪じゃないから、どんな汚い手を使っても勝てばいい、負けなければいいのである。今朝の産経、福井義高青山学院大学教授の「正論：贅沢な信念と経済界リベラル化」は面白かった。曰く――
＜衣食足りて礼節を知るとはいうものの、人間の欲望には限りがないことも事実である。ただし、欲望には限度がないにしても、実用性の観点から、消費の拡大には物理的・生物的限界が存在するようにも思える・・・

◎見せびらかすだけの信念：　今日の米国では、社会をリードする各界のエリートは見せびらかしの消費に代えて、「贅沢な信念」（ｌｕｘｕｒｙ　ｂｅｌｉｅｆｓ）を庶民に見せつけるのである。伝統的価値観に対する疑問と侮蔑を伴うダイバーシティ、生物学的性と異なる性自認、新しい家族形態など、いわゆる「政治的に正しい」リベラルな価値観の表明である。

しかし、この「贅沢な信念」という概念を提唱したロブ・ヘンダーソン氏が指摘するように、エリートはまさに信念を見せびらかすだけで、庶民に率先して実践するわけではない。「贅沢な信念」の役割は、庶民に自らの道徳的優位性を誇示し、ヒエラルキーを維持することにある。しかも、贅沢な信念がもたらすコストを負担するのはエリートではなく庶民なのだ。
野放図な途上国からの移民受け入れで無理やり共生を強いられるのは庶民であって、エリートは隔離された自分たちだけのコミュニティに住みながら、庶民の「排外主義」を糾弾する。

１９６０年代、伝統的結婚観や家族観は時代遅れと批判されるとともに性の解放が唱えられ、米国の家族のあり方は大きく変わったとされる。しかし新しい価値観を結果的に実践したのは、それを唱えたエリートではなかった。
白人社会の分断に警鐘を鳴らすチャールズ・マレー氏が指摘しているとおり、１９６０年代前半には白人エリートの子供も白人労働者の子供もほぼ全員が実の両親と暮らしていた。ところが、２０００年代前半になってもエリートの子供は９割が実の両親と暮らしているのに対し、労働者の子供は３割にまで落ち込んでいる。

実の両親に育てられることが子供の発達にとって最善であるというのは、実証研究のコンセンサスである。かつては誰もが享受していた両親による養育は、いまやエリートの子供の「特権」になりつつある。
白人リベラル・エリートや、その予備軍である一流大学の学生たちが人種間の格差や差別を強調するのは、経済面のみならず社会生活にまで及ぶ、白人内でのエリートと庶民の間の格差拡大から目をそらすためという、うがった見方もあながち見当外れとは言えない。

◎共同体破壊しかねない：　贅沢な信念の浸透は、米国ではこれまで保守の側と考えられてきた経済界でも顕著である。大企業では、表現の自由を制限するような企業内研修や社内規則が当たり前となりつつある。リベラル・エリート従業員主導による贅沢な信念「伝道」の制度化である。
しかも、こうした風潮を、ＤＥＩ（ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン）推進のこれまた贅沢な信念に基づく行政・司法の過度な介入を避けるため、経営者はいやいや受け入れているのかというとさにあらず。
多くの経営者が自社の「先進性」を積極的にアピールし、ＤＥＩに批判的な保守政治家への嫌悪を隠さない。いまや大企業はリベラルの牙城のひとつなのだ。
というわけで日本でも経団連が選択的夫婦別姓を推進しているのは何ら不思議なことではない。何事も米国を後追いするのが日本のエリートというものなのだから＞以上抜粋

要は米国民主党系に似たエリートや暗愚が日本を含めた西側先進諸国でも増えているということ。マルクス＆レーニン主義を引き継いだスターリン・ソ連は金日成・北朝鮮と毛沢東・中共を創ったが、彼らを神と戴く現在の中露北も西側への工作は続いており、それが西側の「伝統的共同体を破壊すべし」という風潮になっているのではないか。第３次世界大戦の「認知戦」は始まっている・・・（次号に続く）
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国難の時代を乗り切ろう

国難の時代を乗り切ろう
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」315／通算746　　2024（令和6）年7/29/月】涼しいうちに散歩に行く予定だったが早朝から猛暑・・・仕事ではナニクソと踏ん張れるが、散歩で熱中症になってもちっとも同情されない、それどころか「いい歳をして何やってんだかぁ、まったくやっかいな爺さんだ」とヒンシュクを買ったり。
2FのダイニングルームとTV部屋はカミサンの金魚しか生き物はいず、３台の扇風機でどうにかしのいできたが、今朝は風のない凄まじい猛暑で南国生まれのカミサンもギブアップ、2台のクーラーをオンにした。カミサンは涼しい環境で五輪を楽しみたいような・・・

3Fの小生の隔離部屋はここ2日間、クーラーをかけっぱなし。夕べ、悪質な蚊を撃退するために強力な「アース　ゴキジェットプロ」を散布したらずいぶん大きいのが落ちてきてヒクヒクしている。捕まえて踏みつぶそうとしたが、どうも大きい。モゾモゾ動いている足を見たら、なんとコウモリだった。3年振りの再会！　あまりにも暑さで我が部屋に逃げ込んできたのだろう。「窮鳥懐に入れば猟師も殺さず」、コウモリは哺乳類の益獣、「ごめんよ」と外にそっと置いたら大急ぎで逃げていった。
益虫・益獣か、害虫・害獣か、それが問題だ。駆除という名の殺処分、それとも保護されるべきか・・・時代や空気によって“判決”が違うというあいまいさがあり、それが恐ろしい。トランプか、それともハリスか・・・勝てば官軍、負ければ賊軍、米国の“内戦”は最終章を迎えた。

現代ビジネス2024/7/26、産経の名物記者・阿比留 瑠比氏の「安倍晋三『シンゾー・トランプ外交』の“内幕”を、最側近記者がいま明かす！ 安倍『猛獣使い外交』の舞台裏からいまこそ学ぶべきこと」から。
＜編集部の前文：　世界はすでにトランプ氏再登板を織り込み済みだ。今年11月の米大統領選からライバルのバイデン大統領が撤退し、ハリス副大統領が名乗りを上げ旋風を巻き起こしているが、それでも銃撃事件を経て求心力を高めるトランプ氏の優位は揺るがないとの見方が少なくない。孤立志向のアメリカ第一主義を掲げるトランプ氏の奔放な言動にまたも世界は翻弄されるのか。日本は大丈夫か――
実は2017年のトランプ氏の大統領就任前にも同じような懸念はあったが、当時の安倍晋三首相による外交攻勢で日米関係は良好となり、トランプ氏は日米首脳会談で「シンゾーだから日米関係はいい。シンゾーだから私は日本のためにやる」とまで言い放った“舞台裏”があったという。そんな安倍氏の“猛獣使い外交”の内幕を綴った話題の書、阿比留 瑠比著『安倍晋三“最後の肉声”　最側近記者との対話メモ』(産経新聞出版)から、一部引用・再構成してお届けしよう。（以下本文）

◎安倍氏「トランプ氏は本当にやばいな」：　米国の大統領が誰であれ、気が合おうと合うまいと、日本の首相は良好な関係を築かないといけない。唯一の同盟国である米国との関係にひびが入ると、周辺国の中国、北朝鮮、ロシア、韓国はそれに付け込んでくるからだ。
安倍氏はトランプ氏が大統領候補として注目を集めていた2016年4月、こう話していた。「トランプ氏は本当にやばいな。米国はどうするんだろうね」。マスコミや評論家の間でもトランプ氏の登場への懸念はかなり浸透していた。とはいえ、新たな事態が生じたら、いたずらに狼狽するのではなく、それを利用し、日本の国益に転じようとするのが安倍氏の真骨頂だった。

トランプ氏が大統領選に勝利した2016年11月9日夜、日米同盟のあり方の見直しを要求された場合について安倍氏に聞くと、即座にこう答えた。「日本の対米自立のきっかけにすればいい。できるだけ早い時期に会って、日米同盟の米国にとっての意義などを教えないといけない」「トランプ氏は保護貿易的なことを言っているが、それが自分(米国)の首を絞めることもね」

安倍氏はその直後にトランプタワーでの会談に臨み、話題の大半を中国の脅威と問題点に費やし、手ごたえを得たようだった。国際電話の向こうからは弾む声が響いてきた。「選挙中の彼とは別だということだね。信頼関係を絶対築けると確信した」
このトランプタワー会談こそが、それまでの米国の対中政策を融和路線から厳しい姿勢に転換させる第一歩となったことは言うまでもない。それとともに、米国が歴史上初めて、日本の外交戦略である「自由で開かれたインド・太平洋」構想を自国の戦略として採用したのも、歴史的に評価されるべき実績だ。

安倍氏が、拉致問題が日本と自分にとっていかに重要かを繰り返し説いた結果、トランプ氏率いる米国の北朝鮮政策も大きく変わった。トランプ氏の前任のオバマ大統領が北朝鮮を「のびのびさせていた」（安倍氏）ため、同国の核・ミサイル開発は進み続けたが、トランプ氏が拉致・ミサイル問題解決プロセスの中に拉致問題を組み込んだのだ。「トランプ氏は拉致問題に関してハートがあった」と安倍氏は振り返った。

ただ、安倍政権時代のトランプ氏が日本にとって望ましい大統領だったからといって、再登板を果たしたトランプ氏が、日本のために以前同様の役割を果たすとは限らない。とはいえ、安倍氏がトランプ氏に日本の考えを呑ませるため、相手を褒めるところから会談を始めたり、大切な課題は一つに絞ったりと工夫を凝らして付き合ったスタイルは、今後のトランプ対策として参考にすべきだろう。
「政治とは、与えられた条件の中で最善を尽くすことだ」。この安倍氏の政治家としての基本原則を示す言葉は、国難の時代であるからこそ、ますます傾聴されるはずだ＞以上
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「国難の時代」・・・神奈川県から「県民ニーズ調査に協力を」と頼まれたので7/28に回答したが、最終ページに「ご自由にご意見を」とあったからこう書いた。
＜現在の地方自治法は敗戦後の1947/昭和22年、米国占領下で日本が主権のない時に米国によって「日本国憲法」とともに現行の「地方自治法」が制定された。米国の狙いは「日本を二度と戦争できない国にする、１００年後には日本は消滅しているだろう」と占領軍のマッカーサー元帥は豪語していたものである。現在の世界は「危機の時代」であり、大衆迎合のバラマキ福祉的な地方自治法では国家的な危機に対応できず亡国は免れないのではないかと危惧している。静岡県、沖縄県・・・とても心配だ＞以上

地方自治体などに巣くう反日勢力の跋扈。その一方で、戦前・戦中を生きた祖父や親が加齢等で亡くなり、マッカーサー式米国製「反日近現代史教育」で育ったため、生のリアルな近現代史を知らない国民が1960～70年あたりから増えていった。高等学校までは明治維新までは教えているようだが、我が39歳の愚息なんぞは大学へ行って初めて「日米戦争」を知ったという酷さである。最近の日本人はなにやら軟弱で、大所高所から天下国家を論じるといった気概は年々薄くなっている感じがする。

産経を愛読しているが、インテリ向けの難しい記事と女性向けの日常茶飯事的な記事が随分増えているようで、小生のような市井の愛国者が“ご説ごもっとも”と溜飲を下げ、戦意高揚するような記事が少なくなっているようだ。戦狼ヂヂイの繰り言だろうが、今どきの熱心な新聞購読者はヂヂイが多いから、ま、善処していただければありがたい。
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トランプ共和党に期待する

トランプ共和党に期待する
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」314／通算745　　2024（令和6）年7/26/金】23日は「心技体＋晴天で戦意高揚」、久し振りに営繕作業に精を出した。早朝７時からカミサンの部屋と納戸の北側をペンキ塗り。とてもきれいになった。「俺にはペンキが良く似合う」・・・趣味のペンキ塗り。終活でもあるが、やることがあるのは良いものだ。子供の頃は多動児、今は多動爺。

小生は１９７０年前後の一時期、アカにかぶれて２年間ほど無駄足を踏んだが、共産主義の愚かさを身に染みて学んだのは結構なことだった。「転んでもただでは起きない」、この気概は結構大事で、リタイア後の今はすっかり「病的な反共多動爺」にもなれた。それにプラスして「病的な営繕多動爺」でもあるが、自分なりの「正義」とか「美意識」に基づくものだ。「綺麗なべべ着て旨いものを食って面白おかしく暮らす」のを良しとする圧倒的多数の世間一般から見れば、「反共と営繕」を生き甲斐とする小生は「頑固で異端の変人」かもしれないが、本人からすればそれなりに筋が通っているのである。

この「筋が通っている」とか「ぶれない」とかいうのは（たとえパフォーマンスであれ）大昔からリーダーや識者に求められる素養だが、米国民主党は建党以来「神輿は軽くてパーがいい」を良しとするような集団的統治主義、バラマキ福祉、大きな政府嗜好で、大統領は「党の飾り物、象徴」のような印象を受ける。共産主義への親和性があるのではないか。
実際、米国民主党支持者は冷戦の始まる１９５０年あたりまでコミュニズム＝共産主義・社会主義を礼賛していた。冷戦でレッド・パージが始まると「我々は自由民主人権法治平等をコミュニズムと呼んでいただけ」と詭弁を弄し、以後は「民主主義者」を自称するようになった。日本のアカ＝過激派の巣くう「立憲民主党」も、内実は「立憲共産党」であることは今やバレバレだ。

ところで米国民主党のバイデン大統領は「世界一の神輿の座から引きずり降ろされたが、ジタバタせずに「次代に禅譲します、米国は永遠なり！　民主党も永遠なり！」とか言っていればそれなりに「良き大統領」として敬意を表されたろうにと、ちょっと気の毒な感じはするが・・・
バイデンは政権を握ると手の平返しで「俺は民主党の長老だ、顔だ、お前らのような昨日今日当選したような新参者にとやかく言われる筋合いはない、俺を支えるのがお前らの仕事だ！」と、これまでの党による「ボトムアップ」から自らによる「トップダウン」式に強引に変えようとしたのではないか。大統領と党が争うわけにもいかないから、党が2、３歩引いてバイデンを支えたようだが、さすがの民主党も「バイデンではトランプに勝てない」と見切りをつけたわけだ。

一方で民主党の政敵である共和党のトランプ。goo辞書にはこうあった。
＜米国の第45代大統領（任期：2017年1月20日- 2021年1月20日）。不動産業で財をなし、テレビ司会者などとしても知名度を上げた。政治家としての実務経験はなかったが、2016年の米大統領選挙に共和党から出馬。保護主義・孤立主義的な主張を展開し、民主党のヒラリー・クリントン候補より総得票数は少なかったものの、獲得選挙人数で上回り勝利した。
【トランピズム/Trumpism】 ：トランプの政策や発言の根底にある考え方や政治姿勢。自国の利益を最優先するアメリカ第一主義の立場から既存の政策枠組みや国際合意を否定する一連の言動や文化的多様性に対する非寛容な態度などをいう。トランプ主義＞以上

小生の２０１６年１１月の日記を見たらこう書いていた。《産経２０１６/１１/１２の１面は、オバマ民主党大統領の後継者であるヒラリー・クリントン候補が負けて苦虫をつぶしたような敗者・オバマと、にこやかな勝者・共和党トランプが握手する写真を載せていた。歴史的な写真になるだろう。
中面では米国メディアと世論調査機関の愚かさを伝えていた。米国メディアの主流はもともと民主党支持の応援団であり、色眼鏡というかバイアスがかかっているから真実が見えない。世論調査機関は電話調査であり、多分、固定電話に出るのは年配女性で、当然ヒラリー支持だ。
全米１００の新聞の内、ヒラリー支持は５７紙、一方でトランプ支持はたったの２紙だったという！　結局、アカメディアの相乗効果で「ヒラリー圧勝」という予測になったが、まさかの大外れになった。
安倍総理はこの大統領選挙の少し前にヒラリーのみと面談し、日本のアカメディアから「外交的失策」と非難されたものだが、同時にトランプにも面談を申し入れていたが会えなかったものの側近とは会っていたそうだ。安倍氏は近くとトランプと会談するという》以上

安倍氏とトランプはとても気があったようだ。安倍氏は2022年7月8日凶弾に倒れてしまい、トランプはその２年後の2024年7月13日、選挙集会中に銃撃されたが、危機一発で死を免れた。そして今年の１1月には米国の次期大統領選挙を迎える。産経2024/7/25「バイデン氏、撤退論で割れた『党の団結が必要』　米選挙戦断念で演説から。

【ワシントン＝坂本一之】バイデン米大統領（民主党）は２４日、ホワイトハウスの執務室から国民に向けて演説し、１１月の大統領選から撤退した理由について「新しい世代にバトンを渡すことが最善の道だと決断した」と述べた。来年１月の大統領任期まで生活負担の軽減や経済成長に取り組み、ロシアや中国などの問題にも取り組む姿勢を示した。
バイデン氏は演説で「米国は転換点にある」と語り、トランプ前大統領が共和党候補として出馬する１１月の大統領選が米国の行方を左右することを強調。自身への選挙戦撤退を求める声で民主党が分裂したことを踏まえ、「党を団結させる必要があることがはっきりした」と出馬を辞退した理由を語った。世代交代で「新しい声、若い声」を有権者に届ける重要性を訴え、それが「米国を団結させる最善の方法だ」と述べた。

国際情勢に関しては、ロシアによるウクライナ侵略を阻止するため各国との連携を進め、「北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）をより強固にし、かつてないほど団結させる」と訴えた。軍事や経済で覇権拡大を図る中国に対抗していく姿勢を示し、太平洋地域でも同盟強化を継続する考えを示した。
イスラエルとイスラム原理主義組織ハマスの戦闘を「終結させる取り組みを続ける」と述べ、人質全員の帰還を目指すことも掲げた。

民主党の大統領候補に指名される見通しのハリス副大統領は２４日の演説で、バイデン氏は「ビジョンを持ったリーダーであり、人々への深い思いやりを持っている」と述べ、大統領としての功績をたたえた＞以上

カマラ・ハリス・・・小生は“バイデン政権が女性票を得るために副大統領にした無為徒食のアカ、ただのお飾り”とバカにしていたが、テロにもめげずに再選を目指して意気軒高のトランプに対してハリスで勝てるのか？　民主党は人材枯渇か？　産経2024/7/22「米国初の女性・アジア系大統領を目指すハリス氏、手腕には厳しい評価も」はかなり手厳しい。曰く――
＜米大統領選撤退を表明した民主党のバイデン大統領から後継の指名候補者として支持を受け、７月２１日に立候補を表明したカマラ・ハリス副大統領（５９）は、ジャマイカ系の父とインド系の母を持つ移民２世。米国初の女性、アジア系の大統領を目指すが、政治指導者としての手腕には厳しい評価もある。
ハリス氏は２０２１年１月、米国初の女性、黒人、アジア系の副大統領となり、その名を歴史に刻んだ。幼いころから成績優秀で、かつて黒人向けの高等教育機関だった名門ハワード大を卒業し、カリフォルニア大法科大学院を修了した。０４年に黒人女性として初のサンフランシスコ地方検事、１０年に黒人女性として初のカリフォルニア州司法長官にそれぞれ選ばれた。
１７年には黒人女性で２人目、インド系初の上院議員となった。当時のトランプ大統領を厳しく追及し、トランプ氏に「嫌な女だ」と言わしめた。

弁が立つ一方、副大統領就任後のめぼしい実績はなく、外交経験も乏しい。バイデン氏から解決を託された米南部国境からの不法移民の流入問題で成果を上げられず、共和党から「無能」と罵倒された。パワハラ疑惑が報じられ、幹部スタッフが相次ぎ辞職するなど副大統領室の士気は振るわなかった・・・云々＞以上

「米国大統領」、パワーが衰えているものの世界一の座である。トランプ共和党とハリス民主党のガチンコ・・・熱戦か冷戦かは分からないが第３次世界大戦の時代を迎えた激動の世界、国際社会をリードできる大統領であってほしいと小生は切に願う願う。
ハリス民主党では容共左派のバイデン流の延長になるだけだろう、新鮮味が期待できない。
一方でトランプ共和党なら彼の一期（2017～）の「国益重視の保護主義的な政策」を進めるだろうが、何やらそれは「選挙用」の看板で、政治、外交、経済は結構上手くいっていた。日米関係も安倍総理と友達のようだった。トランプ再登板なれば日米が本格的に結束し、中露北の暴発を抑え込めるのではないか。ポスト安倍が未だにいないのでは話にならないが・・・
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習近平・中共は末期症状のよう

習近平・中共は末期症状のよう
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」313／通算744　　2024（令和6）年7/22/月】このところ猛暑で散歩できない。早朝7時に出かければいいかもしれないと、その気になっていたが、今朝も30℃を超えているので断念。太陽が低位置の４時半とか５時あたりに早朝散歩している人が結構おり、犬連れもいる。そのうち試してみようと思うのだが、低血糖で倒れないように甘味や水などをナップザックに入れて備えなければならないので結構大変だ。まったく「猛暑、もうしょうがない」、今日も終日クーラー暮らしのよう。諦観、軟弱・・・加齢には勝てない。

中国人（正確には漢族系）は４０００年前の有史以来、国家権力にひどい目に遭ってきたためだろう、ずいぶん昔から「国家に従う、国家に貢献する」といった気概が薄いようである。それを象徴するのが「上に政策あれば下に対策あり」という処世訓だ。普通の国の国民なら「我が祖国」とか「愛国心」というマインドがそれなりにあるものだが、為政者に収奪され続けた中国人は自己防衛のために「我がカネ」「蓄財優先」という拝金主義になっていったようである。金儲けができるのなら移住も厭わず世界各地へ“雄飛”する。

しかし、移住先で中国人が歓迎されるわけではなかったろう。例えば米国への移民は
低賃金の単純労働とか農作業の季節労働からスタートしたのは同じ黄色人種の日本人と一緒だろう。祖国のある日本人移民は「こんなはずではなかったのに・・・」とほうほうのていで日本に逃げ帰っていったが、中国人は「中国で暮らすよりはるかにマシ、ここで踏ん張るしかないんだ」と奮闘したに違いない。やがてチャイナタウンができるようになると中国人移民はどんどん増えていった。

WIKIによると米国への移民は「1820年から2009年の190年間に7536万人だったが、出身地域（出身国）は・・・アジア系では中国247万人（香港48万人、台湾44万人を含む）」。
意外に中国人移民が少ないのは欧州やアジアなど世界各地に分散されているからで、１９9０年頃にオーストラリアへ行ったらチャイナタウンができ始めていた。なにやら「中国人にとって中国は祖国ではない、移民先のチャイナタウンこそが我が祖国」のよう。

ロイター2024/7/3「中国からの不法移民急増、米政府チャーター便で強制送還」から。
＜[ワシントン7/２] 米国土安全保障省は２日、米国への不法入国を試みた中国人をチャーター便で週末に強制送還したと明らかにした。急増する中国からの不法移民を取り締まり、人身売買の撲滅に取り組んでいると述べた。強制送還した中国人の数は明らかにしていないが、２０１８年以来の大規模なチャーター便による強制送還になる。
マヨルカス国土安全保障長官は「われわれは引き続き移民法を執行し、米国に滞在する法的根拠のない個人を追放する」とし、「密輸業者の嘘を信じるべきではない」と述べた。

米国ビザ（査証）取得が難しくなったことに加え、コロナ禍での厳格なロックダウン（都市封鎖）の経済への影響により、米国に入国を試みる中国人の数は急増している。米政府によると20２４年度（２３年１０月開始）から５月までにメキシコおよびカナダと国境で入国審査に訪れた中国人移民は約５万６０００人に達し、２３年度の５万２７００人を上回っている＞以上

中国が「揺り籠から墓場まで」そこそこ安心して暮らせる「我が祖国」にならない限り中国人移民は世界に逃避し続ける・・・逃避先になった国では「自国が乗っ取られる、中国人移民にはうんざりだ、どうにかしてくれ！」と嫌中感情が高まるのは当然だ。習近平が「ご説ごもっとも、人民のため、皆様のためにも“愛される中国”を目指します」と変身すれば世界中が拍手喝さい、ノーベル平和賞間違いなしだが、ひたすら毛沢東流の「共産主義世界革命」を目指している。完全な狂人、急性期閉鎖病棟行きどころか殺処分しないと、世界は大変なことになるのではないか。

産経2024/7/18「中国経済の先行きに不透明感　習指導部は『国家安全』を重視　３中総会閉幕」から。
＜１８日閉幕した中国共産党の第２０期中央委員会第３回総会（３中総会）で、習近平指導部は「国家安全」を重視し、米国に対抗可能な国内体制構築を急ぐ姿勢を改めて鮮明にした。不動産不況や少子高齢化といった難題が中国経済の先行き不透明感を強めているが、国内の反発は統制強化で押さえ込む構えだ。

３中総会のコミュニケは、党指導部が「国家安全と社会安定を断固守った」と強調した。中国側は、米国との対立長期化は避けられないという見方を固め、それに耐えうる国内体制を築くことを重視している。米政府が主導する中国経済のデカップリング（切り離し）をにらみ、「サプライチェーン（供給網）の強靱性や安全レベル」を高めることも打ち出した。
３中総会では不動産や地方債務といった経済リスクの抑制を進めるという方針を示したが、北京の外交筋は「党指導部は短期的な景気悪化に一喜一憂するよりも、中・長期的に米国に比肩する『強国』を実現できればいいと考えている節がある」と指摘する。
一方で、３中総会開幕日の１５日に発表した２０２４年４～６月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）は前年同期比４.７％増で、市場関係者の予測を下回った。不動産不況が足を引っ張り、対策を進めても本格的な反転上昇の兆しが見えない。

成長鈍化に直面する経済への悲観論を打ち消すため、現状や見通しは明るいとする「中国経済光明論」の宣伝に躍起だ。中国国営新華社通信は３中総会に合わせ、習近平共産党総書記（国家主席）を改革開放を主導したトウ小平に続く「卓越した改革家」とたたえる論評記事を配信した。
政敵排除を党内で進めた習氏に有力な対抗勢力は見られないが、中国軍の汚職疑惑など不安材料は残る。経済状況も想定以上に悪化が進めば社会不安につながる可能性があり、決して楽観はできない。（北京　三塚聖平）＞以上

「腹が減っては戦はできぬ」、カネがなければ戦狼・習近平は戦えない。不動産バブルがはじけて財政難の地方政府に「お前ら俺を頼りにするな、自分でカネを造れ！」と突き放した。「金の切れ目が縁の切れ目」、習の求心力は急速に弱っていくのではないか。産経2024/7/19「中国が地方政府の自主財源拡大へ　共産党方針　地方財政悪化受け税・財政改革推進」から。

＜【北京＝三塚聖平】中国共産党中央委員会は１９日、第２０期中央委員会第３回総会（３中総会）が１８日閉幕したことを受けて北京で記者会見し、地方政府の自主財源を増やす方針を明らかにした。不動産不況の長期化を受けて地方政府の財政状況が悪化しており、税・財政改革を進めることで問題の解消を目指す。

党中央財経委員会弁公室の韓文秀副主任は会見で「中央・地方政府の財政関係を整える必要がある」と述べた。具体策には触れなかった。３中総会のコミュニケには「不動産、地方政府債務、中小金融機関など重点分野のリスクを抑える各種の措置を実行する」との方針を盛り込んだ。
また、韓氏は、国有企業について「強く、優れ、大きくすることを推し進める必要がある」と強調した。国際競争が激化している科学技術の独自開発でも国有企業を重視する考えを示した。

懐進鵬（かい・しんほう）教育相も会見で「ハイレベルの科学技術の自立自強の実現」の重要性を強調し、人材育成を進める方針を述べた。中国は、米国との対立長期化をにらみ、科学技術の「自立自強」を進める考えを示している＞以上

習近平・中共はどこへ行く？　何の術もなく座してソ連風に自滅か？　それとも起死回生を目指して乾坤一擲、インド太平洋制覇を狙って開戦するか？　識者も予測がつかないようだ。チャイナウォッチャーの福島香織氏によると「習近平・不治の病（やまい）説」もあるとか（JBpress 2024/7/20「三中全会閉幕、コミュニケ中身より気になる異例の周辺事態　習近平礼讃原稿を新華社が取り下げ、病気説も？」）。習が地獄に落ちてくれれば世界は随分居心地が良くなるのだろうが・・・危機感をもって警戒すべし。
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老人の目で見る世相あれこれ

老人の目で見る世相あれこれ
“シーチン”修一
【雀庵の「大戦序章」312／通算743　　2024（令和6）年7/19/金】腰痛治療で2週間おきに整形外科医院へ通院しているが、待っている間に週刊誌を読むのは結構楽しい。子供の頃、近所の寿司屋に遊びに行ってラックにある「週刊新潮」を読み始め、2002年、51歳で胃癌でリタイアするまで通勤電車の中でしばしば愛読していたものだ。

７３歳の今は久し振りに整形外科医院で「新潮」を読む機会を得たわけだが、随分「お上品」になっているのには驚いた。斜に構え上から目線で皮肉るのが同誌の面白さだったのに、出版不況の影響で「リベラルや女性にも読んでもらえるように」ということなのだろう、今はすっかり「嫌味、臭味、辛味」が消えてしまっていた。それで売れ行きが良くなったのなら結構なことだが、結果的に「角を矯めて牛を殺す」ことになってしまったよう。

産経2024/7/7「花田紀凱の週刊誌ウォッチング（９８３号）」によると週刊誌はスマホに押されてすっかり斜陽だ。こんな具合。
＜日本ＡＢＣ協会（Ａｕｄｉｔ　Ｂｕｒｅａｕ　ｏｆ　Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎｓ＝新聞雑誌部数公査機構）が２０２３/令和５年下半期（７～１２月平均）の雑誌実売部数を発表した。
（月刊誌では）上半期に『文芸春秋』が２０万部を切った（１６万５７９４部）と書いたが、低落は止まらず、今期は１５万２０８３部。「人間学を学ぶ」がキャッチフレーズの『致知』が１２万２２８１部と迫っているのに、『文芸春秋』７月号のトップが「臆病者のためのＮＩＳＡ活用術」。このままでは（『致知』に）抜かれる日が近いかも。

週刊誌だが、こちらも低落傾向は止まらない。（1）『週刊文春』２０万８０１６部、（2）『週刊現代』１１万５３７７部、（3）『週刊新潮』１１万４８５１部、（4）『週刊ポスト』１１万４２６５部、（５）『週刊大衆』６万８３１９部、（６）『週刊プレイボーイ』６万６６７０部、（７）『ＡＥＲＡ』３万０７７６部・・・紙媒体にとっては厳しい時代だ＞（以上）

スマホやパソコンで用が足せるからカネを出して新聞や雑誌を買うという時代ではなくなってきたということだ。今や週刊誌は５００円ほどで、サラリーマンはここ10年は給料があまり上がっていないようだから「紙媒体にとって厳しい時代」はずーっと続きそう。「滿つれば欠けるは世の習い」、出版業界も書店業界も斜陽は免れない（インテリ老人向けの月刊誌『致知』が大躍進？！　そのうち調べてみよう）。

ところで花田氏の論稿にあった「ＮＩＳＡ」というのは初耳だったので調べたら「N＝日本版の個人貯蓄口座（ISAは individual savings account、投資非課税制度）だった。
近年はやたらと「英語表記略語」が目につくが、今では２０００～3000語もあるという。そのうち先祖伝来の美しい日本語は消滅するのではないかと小生は危惧している。古人曰く「言語をないがしろにする国は亡びる」・・・ロシア・ソ連に侵略されたウクライナではロシア語が浸透し、ウクライナ語は絶滅寸前だった。今、ようやく復活しつつあるという。山本夏彦翁も「国家とは言語である」と警鐘を鳴らしていたが・・・しかし今どきの識者はこう言うだろう。

「グローバル時代には母国語より世界共通の英語の方が役に立つ場合が多い。日本語にこだわっていると国際社会でのコミュニケーションで後れを取りますよ。最低でも英語による読み書きや会話はそこそこマスターしておくべきです」と。以下のレポートによれば確かにそうだと思わざるを得ない。

＜英語を公用語、あるいは第一言語としている国民が多い国を「英語圏の国」と定義した場合の「主な英語圏の国」。
◎ヨーロッパ：　イギリス・スイス・アイルランド・マルタ
◎アジア：　インド・シンガポール・マレーシア・スリランカ・パキスタン・フィリピン
◎北アメリカ：　アメリカ合衆国・カナダ
◎中央アメリカ：　アンティグア・バーブーダ・グレナダ・ジャマイカ・セントルシア・トリニダードトバゴ・バハマ・バルバドス
◎南アメリカ：　ガイアナ・フォークランド諸島（イギリス自治領）
◎オセアニア：　オーストラリア・ニュージーランド・サモア・ソロモン諸島・トンガ・バヌアツ・パプアニューギニア・パラオ・フィジー・マーシャル諸島・ミクロネシア・クック諸島
◎アフリカ：　南アフリカ共和国・ウガンダ・ガーナ・カメルーン・ケニア・ジンバブエ・タンザニア・ナイジェリア・ナミビア・ボツワナ・スーダン・リベリア・ルワンダ＞（東京ホテル・観光&ホスピタリティ専門学校から引用）

英語は世界共通語、今や不可欠か・・・残念な気持ちがする。「忸怩（じくじ）たる思い」とはそういうことなのだろう。
小生は英語を嫌っているわけではない。現役時代にレンタカーで米国のあちらこちらを地図（Rand McNally Road Atlas）を頼りに取材していた時、田舎道で迷ってしまい往生していたら、いかにも素朴で人の良さそうな農民ぽい方に出会い、つたない英語で「すみません、○○へ行く道を教えてください」（Excuse me, sir, I lost my way, please tell me the way to ○○?）と尋ねたら、「そこに行く用があるから案内するよ」（I have to go there, so I'll show you around）とか言って助手席に乗ってくれた。「ああ、良き人はアメリカにもいるのだ」と感激し、以来「父の仇、鬼畜米英！」などと言わずに「ディスカバー・アメリカ」というシリーズに精を出したものだ。

そうこうしているうちに小生は独立して編集プロダクションを開業したが、虎ノ門の米国大使館（当時はクリントン大統領＝民主党、１９９3年）から「全米５０州プラスαの観光ガイドブックの日本語版を作るからぜひ引き受けてくれ」と依頼された。表向きは「試し翻訳と料金」による入札だったが、上記の世話になった「農民ぽいボクトツで親切な方」へのお礼の気持ちもあって「渾身の美しい翻訳＋低めの料金」で受注した。

大変な作業で薄利だったが、各国の在日大使館・機関などは横のつながりがあるのだろう、英国大使館、豪州首都キャンベラ観光局、アラスカ州観光局、オフラインキャリア（日本路線がない航空会社）のマーケティングを専門にする世界的な大手広告代理店などから仕事が来るようになったのにはびっくりした。
しかし「好事魔多し」、イスラム過激派「アルカイダ」による2001年9月11日の「アメリカ同時多発テロ事件 （September 11 attacks ）でほとんどの仕事が停止になった。いつ正常になるかも不明である。「上手い、早い、安い」を売りにしたような小生の会社は十分な貯えもなく、自転車操業そのもの、銀行からも見捨てられてしまった。

「クライアントに迷惑をかけないように廃業するしかない」・・・2002年３月、51歳でどうにか“戦後処理”を終えたら財布は空っぽ、胃に穴が開いていた。抗癌剤でフラフラ・・・そんな時に出会ったのが宮崎正弘氏のブログで紹介されていた渡部亮次郎氏のメルマガ「頂門の一針」。仕事に関係すること以外はあまり関心がなかった小生が「天下国家」に興味を持ち、あれこれ雑文を書くようになったのは「渡部・頂門」が背中を押してくれたお陰である。渡部氏は７０歳を過ぎてから必死でパソコン操作を学んで「頂門」を始めたという。大変な根性マンである。
７３歳の小生は経年劣化で体もオツムもガタが来始め、「そのうち寝たきりになるのではないか、やり残しがないように・・・」と今はやたらと焦りまくっている。

古人曰く「一難去ってまた一難、捨てる神あれば拾う神あり、人生あざなえる縄の如し」。若い時は良いが、晩年にあってもそんな風に「一進一退」だと結構シンドイのではないか。「悔いのない大往生」は夢のまた夢か？　ま、「今をそれなりに一所懸命に生きる、後は天命にゆだねる」しかないようである。老人になるとそんなことを思うのだなあと可笑しくなる。加齢も捨てたものではない。長生きすべし。
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