隕石落下！

米デトロイト近郊に隕石落下！「衝撃で地震M2.0」

 

米ミシガン州デトロイトで目撃された隕石

 

 米国立気象局（NWS）は17日、中西部ミシガン州デトロイト近郊に隕石が落下し、その衝撃でマグニチュード（M）2.0の地震を引き起こしたと発表した。米地質調査所（USGS）もこの地震を確認している。

 

 隕石の落下が観測されたのは、現地時間17日午後8時（日本時間午前10時）10分ごろ、デトロイト周辺で、青白い閃光が上空で爆発するのを、複数の住民が目撃した。

 

 その直後から相次いで問い合わせを受けたNWSデトロイト支局は、公式ツイッターで「隕石の直径は約1.8メートル、時速4万5000キロで落下し、地上から最低でも32キロ上空で爆発したもようだ」と発表。

 

 そのうえで、小さな破片が地上に落ちた可能性はあるが、地震の原因は、隕石が大気圏に突入するときの圧力波が強い衝撃を引き起こしたものとして、巨大隕石落下の可能性を否定した。

 

 隕石落下のようすは、自動車の車載カメラやガレージの防犯カメラなどに記録されている。

NWS（国立気象局）のデトロイト支局が公式ツイッターで隕石に関する情報を発表した

USGS（米地質調査所）も隕石が引き起こしたM2の地震を観測している

トナカイも凍死!!

トナカイも凍死する寒さ！世界的に寒波襲来

 

英国の伝統料理研究家リチャード・フィッチさんが目撃した、立ったまま凍死したと思われるトナカイ。腹部は外敵に食べられた無残な跡が…。合掌（Richard Fitch@tudorcookさんのTwitterアカウントより）

 

 

　最強クラスの寒波が日本列島の上空に流れ込み、各地で大雪を降らせているが、今からちょうど1週間前には、ユーラシア大陸に強烈な寒波が襲来し、ヨーロッパでは20人以上が死亡した。

 

　気象庁によると、ヨーロッパ中部〜ロシア西部では、今月6〜10日ごろにかけて強い寒気の影響で、日中の平均気温が平年を大きく下回った。

 

　期間中に観測された最低気温のうち、モスクワでは氷点下29.9℃（7日）、ルーマニアのブカレストで氷点下21.7℃、チェコのプラハ国際空港で氷点下16.7℃を記録するなど、ベラルーシからロシア北西部では、気温が平年に比べ12℃以上低くなったという。

 

　これまでに報告された死者の数は20人を超えているが、この寒波によって、自然界の多くの野生動物が凍死する姿がインターネット上に報告された。

 

 

政権基盤のテコ入れ

日本にすり寄る豪州　中国離反、米とは関係悪化

オーストラリアのターンブル首相が１８日に訪日する。２０１５年９月の“党内クーデター”で安倍晋三首相の盟友だったアボット前首相を追い落とし、有力視されていた日本の「そうりゅう型」潜水艦導入を退けた。親中派の元実業家として知られ、経済立て直しに中国との関係強化を掲げたが、中国の“内政干渉”もあって結局は頓挫。同盟国の米国との関係もギクシャクするなか、日本からの支援を取り付け、政権基盤のテコ入れを図る姿勢だ。

　豪公共放送（ＡＢＣ）は１６日、在キャンベラの中国大使館が昨年１０月に最大野党・労働党の議員十数人を夕食に招き、豪政界への政治工作疑惑の払拭に努めたと報じた。その数日前、豪政府幹部は国内の学生に対し、中国共産党の影響力に備えるよう、異例の呼びかけをしていた。

　豪政府は先月、中国を念頭に、外国人から影響を受けた国内組織や政治献金の監視を強化する措置を法制化。中国との癒着が指摘された労働党のダスティアリ上院議員が辞職表明に追い込まれるなど、豪中間のつばぜり合いは激化している。

　中国共産党機関紙・人民日報系の環球時報が先月発表した「２０１７年の最も中国に非友好的な国」調査によると、１位は６割の豪州で、２位のインド、３位の米国、４位の日本を引き離した。ネットユーザー向けに初めて実施された同調査は、豪中の離反が民間でも強まっていることを浮き彫りにした。

　一方、豪州の同盟国である米国との関係は冷え切ったままだ。初の電話会談を「最悪だった」と酷評したとされるトランプ大統領とターンブル氏との関係が改善する兆しはみられない。２０１６年９月に駐豪州米大使が帰任してから１５カ月以上、同席は空席のまま。豪州では「外交上の侮辱行為の一歩手前」（フィッシャー元副首相）などといらだちが募る。

　国内では、二重国籍問題で議員の辞職が相次ぎ、かろうじて過半数を維持する保守連合の政権が揺らぎ、首相の支持率も低下している。

　こうした中、注目されているのがターンブル氏の訪日だ。有力紙オーストラリアン（電子版）は１４日、「日本との軍事協定で中国の威力に対抗」と題した記事で、日豪首脳会談で議題になると予想される自衛隊と豪軍の共同訓練に言及。豪戦略政策研究所（ＡＳＰＩ）のピーター・ジェニングス所長は、太平洋戦争で１９４２年に日本から攻撃を受け、現在は米海兵隊が巡回駐留する北部ダーウィン港に触れ、「３カ国演習の機会増加に期待する」と強調した。

戦争はやめましょう

首都直下地震

Ｍ７.３の首都直下地震、３６万カ所で被害　国交省推計

 

　マグニチュード７・３の首都直下地震が起きると、首都圏で１９万５４００戸の家屋が全壊するとされるが、ほかに斜面を支えるコンクリートや石の壁（擁壁）が崩れるなど宅地での被害が約３６万カ所で起きうることが、国土交通省の推計で新たにわかった。擁壁が崩れれば危険なうえ、救助活動の妨げにもなる。同省は擁壁調査に補助金を出し、自治体に対策を促す。

【写真】団地の擁壁が崩れ、土砂で押しつぶされた民家の車庫と車。熊本地震では、擁壁の倒壊が相次いだ＝２０１６年４月、熊本県御船町

　擁壁対策の重要性は、２０１６年４月の熊本地震で注目された。熊本県内の１万カ所以上の擁壁が倒壊し、がれきが道路に散らばって復旧作業の足かせとなった。直後の大雨で盛り土が流れ出し、被害を拡大させた地域もあった。

　そこで国交省は、熊本地震の被害をもとに首都直下地震が起きた場合の埼玉、千葉、東京、神奈川４都県の被害を推計。擁壁の倒壊や地盤の液状化、亀裂などの宅地被害は約３６万カ所と算出された。

どんどん地震の想定が出てくる近いのかな