三菱も日立も韓国から撤退！

【海外の反応】三菱も日立も韓国から撤退！困りはてた韓国、土下座して戦犯企業の住友化学を自国に招く事態にｗ【世界のJAPAN】 - YouTube

温泉街の救世主「地熱発電」 驚きの活用法 キャビアも…奥飛騨を「日本のサウジに」【Jの追跡】(2023年4月2日)

温泉街の救世主「地熱発電」　驚きの活用法　キャビアも…奥飛騨を「日本のサウジに」【Jの追跡】(2023年4月2日) - YouTube

北アルプスの麓に位置する奥飛騨温泉郷。雪深い湯の郷の新たな名産品は、なんとドラゴンフルーツ！他にも、ウナギや高級食材のキャビアまで！地下に眠る豊富なエネルギーを使った驚きの取り組みを追跡しました。 ■客激減で…“温泉の維持管理費”問題も 豪雪地帯として知られる奥飛騨温泉郷。奥飛騨温泉郷の一つ「中尾温泉」に向かいました。この宿の自慢は、雄大な北アルプスを眺めながら入れる絶景の露天風呂です。 最盛期の1992年、奥飛騨温泉郷には、年間およそ114万人もの人が訪れていましたが、バブル崩壊を機に減少傾向が続き、コロナ禍前の2019年には、およそ半数になりました。 そこで問題になったのが、“温泉の維持管理費”の負担です。 この地区では、共同で8本の温泉井戸を持ち、その維持管理にかかる費用は、年間およそ1000万円に上っていたといいます。 奥飛騨温泉郷・中尾温泉　内野政光さん（80）：「お客さんが減っても温泉だけは確保しないと」 ■地熱資源量“世界3位”…“共存共栄”実現 そんななか、内野さんが中心となり取り組んできたのが、温泉井戸の一部を使った「地熱発電」です。 中部電力グループ「シーエナジー」・西村和哉さん：「地下から噴出した熱水が、温度で145℃くらい」 地熱発電とは、火山の下にあるマグマの熱によって高温になった蒸気でタービンを回して発電する方法です。 井戸から噴出した蒸気で、巨大なタービンを1分間に6000回転させて発電しています。 実は、日本の地熱資源量は世界3位ながら、実際に利用されているのは、わずか3％弱ということです。その理由の一つとして、温泉資源が枯渇するのではという不安などから、地元から反対されるケースもあるといいます。 しかし、ここでは共存共栄を実現しています。 元々温泉で利用していた井戸の代わりに、発電事業者が新たに井戸を掘り、発電に使用しない温泉水をすべて中尾温泉に提供しています。 内野さん：「井戸を掃除したりする、お金を出さないといけないが、発電事業者が（豊富なお湯を）出してくれた。これが一番ありがたい」 温泉組合は新たな井戸から、豊富な温泉水を安定的に提供されることで、温泉井戸の維持管理費を大幅に削減しています。 一方、発電事業者は十分な蒸気を確保することで、およそ4000世帯分の発電が可能になったということです。まさにウィンウィンの関係です。 温泉への影響は、発電事業者が常にモニタリングして管理しています。 内野さん：「僕も良かったし、これからの若い人も楽しみ」 ■雇用＆収入増も…「夢が持てるようになった」 中尾温泉での取り組みをきっかけに、奥飛騨温泉郷では次々と地熱発電に挑戦しています。 「宝温泉」でも地熱発電を始めました。 この地熱発電所は、地元の温泉組合と建設会社が共同で開発。今では、主に組合が管理・運営を行っていて、地元の雇用にもつながり、売電収入の中から、年間およそ200万円が入るようになりました。 奥飛騨宝温泉協同組合・田中君明さん（69）：「小さい組合なので、ものすごく大きなお金です。夢が持てるようになった」 ■“温泉水”生かした農業ハウスで「島バナナ」 一方、別の地区では、豊富な温泉水を使って、こんな試みも始まっています。 農業ハウスの中で、ある特別なものを作っているということです。中は暖かく、すごい湿気です。 ハウスの持ち主・滋野亮太さん（39）。作っているのは…。 滋野さん：「バナナです。これから実が大きくなって食べられるようになる」 一般的なバナナと比べて、大きさが半分ほどの「島バナナ」。栽培が難しく、なかなか流通に乗らないため、高級フルーツとして扱われています。 他にも、インド原産の「カレーリーフ」や熱帯地域原産の「カカオ」なども育てています。 滋野さん：「ここから温泉が、65℃～70℃くらいです」「（Q.これは温泉水？）源泉の掛け流しですね」 温泉水をパイプに流し、その湯気で気温25℃、湿度90％の高温多湿の環境を維持しています。 通常の設備では、燃料費が月100万円ほどかかるところ、温泉水を利用することで、なんと30分の1に抑えられるといいます。 ■温泉資源の恩恵は…“一般家庭”にも！ さらに、温泉水を使って栽培されていたのは、中南米原産のドラゴンフルーツです。 ドラゴンフルーツを栽培「ナベシマ・グループ」　櫻井直樹さん（54）：「散々、日本全国の人に言われた」「（Q.何と言われた？）『そんな所でできるはずがない』『ましてや温泉を利用してなんて聞いたことない』と」 雪国で育ったドラゴンフルーツの味は？ 山口豊アナウンサー：「ほんのり甘くて酸っぱさは、ほとんど感じません。すごくさわやか」 温泉資源の恩恵は、一般家庭にも…。 奥村敦子さん（76）：「『温泉ごたつ』です」 奥飛騨温泉郷では、温泉熱を家の暖房器具や床暖房に利用しています。 奥村さん：「今は電気代が上がったから、あれ？という値段になっているから。これだけでも助かる」 ■掘削現場へ「1万世帯分が見込める」 続いて向かったのは、今まさに建設が進む地熱発電所の掘削現場です。 普段は、立ち入り禁止の掘削作業の最前線へ。中央部分でボーリングが行われていて、掘削機が回っています。 現在の深さは、1400メートル。計画では、深さ2000メートルまで掘り進め、発電規模は5000キロワットになる予定です。 再生可能エネルギー開発「ウィンドスマイル」・山田賢治さん：「1万1000世帯分の発電量が見込める」 この発電所の建設を誘致したのが、石田清一さん（70）です。 石田さん：「お金も人もみんな出ていった。それは奥飛騨に魅力がないから。発電所のような魅力ができたら、お金も人も帰ってくる」 ■“温泉水”使い…ウナギ＆キャビア！？ 実は、石田さんは現場のすぐ隣にあるホテルの経営者。客室85室、庭園露天風呂や洞窟風呂など、湯めぐりが楽しめる温泉宿です。 そんな石田さんは、温泉水を利用して“ある挑戦”をしているといいます。 その建物の中には、巨大な水槽が！のぞいてみると…。 山口アナウンサー：「ウナギが出てきた。顔を出してる」 この施設では、およそ1000匹のウナギを、なんと温泉水で養殖しています。 石田さんのホテルでも、温泉うなぎとして提供する予定です。 石田さん：「（Q.温泉水での育ち具合は？）最高に良い！肉質もしっかりしてて、すごくおいしい」「こんなやつが半年～1年で、この大きさになる」 他にも、スッポンが2万5000匹います。 石田さん：「（Q.元気ですね）色がすごく良いでしょ」 さらに別の水槽では、なんとチョウザメまで養殖。「奥飛騨キャビア」と名付け、新たな名産品として販売しています。 石田さん：「温泉は入るだけではない。ある程度、湧出（ゆうしゅつ）量があれば、温泉養殖をすると楽だし便利。自社で育てたスッポンやチョウザメを、大事なお客さんにおいしく食べていただく、それが一番」 ■豊富な地下資源「奥飛騨を日本のサウジに」 地熱発電所の完成予定は3年後、奥飛騨には日本有数の地熱資源が眠っていると、石田さんは期待しています。 石田さん：「いずれは（奥飛騨を）日本のサウジアラビアにしたい。『早く出よ』『熱いお湯いっぱい出よ』と、そうすると奥飛騨の人の夢が広がる」 地熱発電によって、蘇る奥飛騨温泉郷。豊富な地下エネルギーを生かした挑戦は続きます。 

日本への観光外国人数 国籍別ランキングの推移 (2007-2023)【動画でわかる統計・データ】

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AIが地雷の位置を予測 NECが新技術開発(2023年4月2日)

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NECは地雷が埋められた場所をAI（人工知能）が高い精度で予測する技術を開発したと発表しました。 　NECがICRC＝赤十字国際委員会と共同で開発した技術は、AIが地形や建物の位置、住民からの情報などを基に地雷の場所を予測します。 　過去に紛争があった地域を対象にした去年の実証実験では、実際に地雷が埋められていた場所と一致した割合は90％に上ったということです。 　これまで、地雷の除去は専門家が経験則などに基づいて予測していましたが、多くの手間と時間がかかることが課題となっていました。 　NECでは今年度中にこの技術を製品化し、各国の政府などに提供する方針で、ウクライナでも活用される可能性があるということです。

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中国で日本人男性拘束…アステラス製薬幹部がなぜ？ “6年拘束”経験の男性が語る実態

【ライブ】『中国に関するニュース』中国で日本人男性拘束…アステラス製薬幹部がなぜ？ “6年拘束”経験の男性が語る実態 /台湾の蔡英文総統、経由地のNYに到着　中米を歴訪へ（日テレNEWS LIVE） - YouTube

台湾の蔡英文総統 グアテマラ大統領と会談 関係強化で一致(2023年4月1日)

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今朝の路地清掃 4月2日(日)

犬フン ０　 脱糞 ０　ゲロ １  　たちしょん ？    吸い殻 １５４　　ごみ　１袋

労働の担い手不足 2040年に1100万人超の予測(2023年4月2日)

労働の担い手不足　2040年に1100万人超の予測(2023年4月2日) - YouTube

「２０２４年問題」まで１年 人手不足、物流業界に焦り

トラック運転手の残業規制強化により、時間外労働に年９６０時間の上限が課される令和６（２０２４）年４月１日まで、残り１年となった。物流業界ではこれまで以上に人手不足が深刻化するとされ、シンクタンクの調べでは令和１２（２０３０）年に全国の荷物の３割以上が運べなくなるという。政府は６月上旬をめどに「２０２４年問題」への対応策を示す方針だが、クリアすべき課題は山積している。

                                                       産経新聞

電気代4月使用分“値下げ”も…今後は？(2023年4月1日)

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小西議員が暴れまくっていて笑うしかない【エイプリルフールぴったりの撮って出し】

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国交省OBが副社長ポスト要求 国有地賃貸にふれ「協力の証し」

国土交通省の元事務次官が東証プライム上場の「空港施設」（東京都）に対し昨年12月、国交省OBの副社長を社長にするよう求めていた問題で、この副社長は前年の2021年、国交省側の意向だとして代表権のある現在のポストを自ら要求し、就任していたことがわかった。要求の際に、航空行政の許認可権を持つ出身官庁の権限を誇示するような発言をしており、他の役員から「（国交省による）人事権への介入ではないか」と反発も出ていた。　　複数の関係者によると、21年5月31日、当時の社長退任に伴い、役員人事を話し合う会議が役員8人で持たれた。朝日新聞はこの際の会社側の記録を入手し、出席者の証言を得た。　　それらによると、羽田など首都圏の空港を管轄する元国交省東京航空局長で、当時取締役だった山口勝弘氏（63）が、代表権のある副社長に自身が就くことを強く主張。出身官庁の国交省に言及しながら「バックにいる人たちがどう思っているかということ」と述べた上で「私自身の考えじゃない」「しかるべき所に聞かざるを得ない」などと発言したという。　　　同社が羽田空港で国有地を借りていることに触れ、「（国交省）航空局側から見れば、協力の証しだと思う」とも語っていた。国交省OBの自身を副社長にすることを「協力」と表現したとみられる。国交省は同社に対し、国有地の使用や、貨物施設の賃貸ビジネスに必要な事業者への指定など、多くの許認可権を持っている。

      朝日新聞