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伝承のバックグラウンド及び内容についてランダムではあったが考察してみたところである。次のテーマは伝承の方法について触れたい。知識については、基本は知識を体系化するのではなく、個々の技術や技能に関連したことだけを伝承方法とすべきと思っている。なぜならば、知識には従来から学校教育で用いられている方法が、体系化し、段階的に教えるというもので、将来の必要性を考慮したものではなかった。更に、学年や、卒業後上級学校へ進学するたびに３か月から半年を復習ということで重複して教えられている。本来ならば卒業するということは、決められた程度と内容を就学したとみなした制度であるがチェックが不十分なため、理解できていなくても通過してしまう欠点があった。
復習に時間をかけることは、修学していないからに他ならない。つまり学年は１年単位であり、教えたことを完全に習得したかは問題にはならず、病気で出席できない等の特別な理由がなければ留年するということはない。したがって、義務教育終了後は、入り口の篩分けは厳しいが、ほとんど全員が留年することなく、ところてん（突き出し）方式で卒業する。それぞれの課程において試験を行っているが、最低点であっても進級できる。一部大学課程のみ単位制が敷かれているため、単位が取れなければ留年することは僅かであるが発生する。留年させることは教師側の怠慢を指摘されやすいためか？
この方式は、修学を確認する厳しいチェックシステムとはなっていないため、履修を証明したとしても統一基準ではないため、学校間の格差を作ってきた。また、履修はしても身についたかどうかの判定はいい加減といわざるを得ない。義務教育の中学を卒業したとしても、簡単な漢字が読めない、分数の計算ができない生徒が多いのにはあきれる。学歴社会といえどもその実態はお粗末といわざるを得ない。
また、学問体系などと称して履修しても、就職してから、不要な学問が多いことも確かで、教員のレベルもさることながら、就職先の実態など知る機会もないまま、教育に従事している教員の多いことにはあきれ返る。つまり、学校制度の目的が満足に達成されなくてもお咎めがなく、刑事事件等を引き起こさない限り、教職員組合に守られ、免職になることはないのである。
知識の指導は、技術・技能に関する知識だけを教え、習得させることの方が理にかなっている。教育は学者が望む後継者を育てるのではないのである。過去のブログでも紹介したが、実学一体型の指導方法を取るべきと考えている。さらに重要なのは、集団指導の弊害を取り除いた自学自習スタイルの個別指導である。企業に就職すればある程度の職域に所属することになるため、習得すべき内容が明確化される。余分なことは教える必要はない。個人別のカリキュラムを作り、マンツーマン体制ができればさらに効果的である。