日記（2.12）団塊の世代・平成30年

２月１２日　　（火曜日）　　　晴れ

堺屋氏の本はよく読んだ。

コラムにも・・

時代を的確に切り取ったキャッチフレーズは、

　時代を的確に切り取ったキャッチフレーズは、時間がたっても色あせない。
〈せまい日本、そんなに急いでどこへ行く〉。
　１９７３（昭和４８）年に流行した交通標語が高知県の警察官の作であることを、
　若い人はもうご存じあるまい。

　スピードの出し過ぎを戒めた標語が、
　今も国民の記憶に残っているのはなぜだろう。
　大量生産、大量消費の高度成長期を突っ走った日本人。
　オイルショックを機に生まれた、
　生活を見直そうという機運にマッチしたからではないか。
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　こちらは日本人に最も親しまれた造語かもしれない。

　作家の堺屋太一さんが名付けた「団塊の世代」。
　昭和20年代初めに生まれたベビーブーム世代で、
　彼らが社会に与える影響の大きさをいち早く予測した。

★「団塊の世代」とは何か?この言葉の名付け親である堺屋太一氏は
　　三十年前に、彼らが日本の将来に何をもたらすかを分析し　
　　この予測小説を書いた。
　　その予測は、今読み直すと恐ろしいほど的中している。
　　大量定年、高齢化が問題になっている今、あらためて新版を刊行し
、「団塊の世代」の過去、現在、将来を考える。
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　通商産業省（当時）の官僚時代には大阪万博も企画。
　電気自動車など会場で紹介した「夢」は今現実となっている。
　とはいえ堺屋さんの見通しは明るいものばかりではなかった。

　財政赤字が深刻化し、国民は増税や格差の拡大に苦しみ、
　地方の衰退にも歯止めがかからない…。
　近未来小説「平成三十年」に描かれた日本は、恐ろしいほど現在に重なる。

　堺屋さんの予測には、「日本が何の改革もしない場合」という前提が付いていた。
　結果が的中した以上、前提通りに来てしまったのだろう。
　「日本よ、どこへ行く」。帰らぬ人となった堺屋さんの胸中に、
　そんな憂いがあっただろうか。
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なんの改革もしないでいると・・
１５年前に書かれた本ではこうなると・・

平成30年は消費税が20％、1ドル230円台、ガソリン1リッター1000円、地下鉄初乗り500円、年度予算総額307兆14230億などと予想されているが、
実際の数値はこれほど多くはない。
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当りは・・
出生数は、日本政府の切なる願いに反し、100万人を割ってしまった。
「団塊の世代」が生まれた頃は、年間250万人。
「団塊ジュニア」の頃は同200万人だったのに比べると、
　惨めなばかりの減りよう。
そうなった一因が、若い世代の晩婚化だという。
まさに予想通り。
何もしなかったワケではないでしょうが
★インフレと不況、
★少子高齢化と高失業、
★国際収支の大幅赤字が加速する
　日本の窮状を救う道はあるのか？
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堺屋/太一
　1935(昭和10)年、大阪市生まれ。東京大学経済学部卒業とともに通産省に入省。
　通産省時代に、日本万国博覧会を企画、開催にこぎつける。
　その後、沖縄海洋博、サンシャイン計画の推進などに携わる。
　1978年通産省を退官後、執筆・テレビ・講演と幅広い活躍を続ける。
　1998年7月経済企画庁長官に就任、
　2000年12月に退任
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日記（2.12）コラム「互殺の平和」

2月12日　（火曜日）　　晴れ

寒さが体に、つらい年齢になっている。
暖を取り始めたら抜け出せない。
確実に体力と感覚の衰えを感じる。

今朝、クリニックに肩のリハに行ったときのこと
駐車場のスペースが狭い・・それにしても車のバックが下手になったのが気になる。
帰りにそろそろ自治会総会前準備のため会計さん宅で用件を済ませた。
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【コラム】筆洗８日には

　がっぷりと組み合って、動かなくなった二人の力士には、
　一見、平和が訪れているかのように見える。
　実際は、力が辛うじてつり合っているにすぎない。
　夏目漱石は、これを「互殺の平和」と呼んでいる。


▼＜現状を維持するに、彼等がどれほどの気魄を消耗せねばならぬか＞（『思い出す事など』）。
　平和な日常を維持するためのわれわれの営みも、
　＜まさにこの相撲のごとく苦しいものである＞とも・・
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▼さまざまな力がせめぎ合う物の価格の世界にも、
　緊張と均衡の「互殺の平和」があろうか。
　どうやら、そこに変化が起きているらしい。
　大手メーカーによる飲料や食品の相次ぐ値上げ発表である。

▼２７年ぶりに、１．５リットル入りの「コカ・コーラ」の
　希望小売価格が４月以降２０円上がる。
　物流費上昇などの圧力を受け続け、長く保ってきた均衡が、維持できなくなったようだ。

▼ほかにも４年ぶりという乳製品の値上げもある。
　他の大型ペットボトル飲料やカップ麺も列に連なる。
　理由はそれぞれだが、運送業界の人手不足などによる物流費上昇という要因は共通だ。


　労働人口の減少という難題が、食品などの価格に影響を及ぼしてきたということだろう。
　原油高など国際的な要因もあって、他の食品の値上がりも考えられる。

▼家計が土俵際に追い詰められたわけではないだろうが、
　消費税増税は近い。消耗はしたくない時だろう。
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★実質の賃金が上がらないのに
　値上げ・値上げとダジャレじゃないが”音を上げる”なあ～！