5月13日宮城県沖震度5強

本日5月13日6：13頃、岩手県を中心とした東北地方を最大震度５強の地震が襲った。
2011年の3.11の余震とみられている。

雑誌「エコノミスト」の表紙に描かれていた5.11と3.11を表す文字が何かしらの予言を
暗示していると噂されていましたが、実際に２日遅れで大き目の地震が起きました。
これを的中と判断して良いのかは人それぞれだと思います。

気象庁の発表によると
震源地は宮城県沖　震度５強　Ｍ６．６　深さ50㎞だそうです。

幾つかの予兆らしきものを上げてみると
・カリフォルニア沖で４頭のクジラの死骸が漂着する。
・チリ沖でも２５頭以上のクジラの死骸が漂着する。
・台風６号、７号
・４月２５日のネパールでの大地震とその余震

などが挙げられる。今回の地震は雑誌「エコノミスト」の表紙ばかりでなく、なんとなく
起こるべくして起こったような風潮が出回り、改めて地震の前触れとなる現象を肌で感じてた
様子がネットなどに氾濫している。

何となく「デジャブ」にも似た心理状態のようにも思うのだが、確かに不可思議な現象が
相次いでいたことは間違いない。

私自身約２年ほど地震の予兆についてブログに書いているが、そう感じる部分もある。しかし
理論的に整理すると偶然にもある一つの法則らしきものが見えてくる。

去年の今頃は飛騨群発地震が騒がれていた。この群発型の地震のあった５か月後にはそこから
近い地域にて御嶽山の噴火に繋がり更に２か月後には神城断層地震11月が長野県で起こった。



≪２０１４年≫

「飛騨群発地震4月」
　　　↓
　　(５か月後)
　　　↓
「御嶽山噴火9月」
　　　↓
　　(２か月後)
　　　↓
「神城断層地震11月」


今年も去年のような一連の繋がりらしきものが見られる。

≪２０１５年≫

「胆振地方群発地震(2014年12月)」
　　　↓
　　(５か月後)
　　　↓
「５月１３日の宮城県沖震度５強」や
「箱根山」「蔵王」の噴火警戒レベルアップ←ＮＯＷ！

群発型の地震の発生時から約５ヶ月後に大きな地震や噴火に繋がる傾向がある。



必ずしも正しいとは云えないがその為にはもっと数多くのデータを分析する必要が
ある。もっと帰納法的な要素が欲しいところでもある。

今回の地震は3.11の余震とみられている。忘れがちなのが3.11後には長野県北部で
そして富士山の麓の静岡県で其々震度５以上を４日以内に記録している。

大き目の地震は海溝型であっても内陸部の地震にも影響がもたらされる。
そればかりか今回の地震は海溝型であるが震源地が陸地に近いために直下型に似た
広範囲に揺れが拡がる性質をみせている。


毎回の事なのだが、宮城県沖の地震となると震源までの深さが50㎞前後でＭ6.0前後の
地震になることが多い。これが3.11のように一つの引き金になる場合もある。

先ずは数日以内に長野県北部と静岡県東部で地震が起きないか着目するべきでもある。
これが「箱根山」にどのように作用するか問題だ。いやむしろ「蔵王」の方かも。

ＧＷ明けの日本株式

安倍総理の訪米と重なってＧＷが終了して再び日本市場が開かれた本日５月１１日ですが
９日の米国株の値上がりに釣られて好調なスタートを切りました。
為替は再び120円台に乗せて円安傾向を強くしました。

改めて考えると良くこれだけの乱高下を繰り返す米国株の影響を強く受けながら19000代を
キープしているなと評価できる黒田総裁の量的緩和政策ですが、良く耐えていると思う。

日本経済に株式という服装をワンサイズ大きく新調して、それに合わせて日本経済も成長して
くれるものだと結論付ける量的緩和政策の是非は未だに答えが出ない将来に託したものとなっている。

日銀の所有する株式の売却は2016年3月まで行わないとなっているので、日本経済の正念場は
ココからだと思う。あと1年後ということになる。そこから東京オリンピックの翌年2021年９月には
全て売り払うことになると、アベノミクスとオリンピック景気で伸びる２種類の株を見分ける
必要がある。　アベノミクスは勢いを殺さずオリンピック景気にまで雪崩れ込む構えだ。

当然のようにオリンピック開催を前にすると為替は円高に振れることになるので、これまでとは
違ったトレンドが生まれる。

アベノミクスはこれまでの均衡財政を礎にして緩やかなインフレを継続していくのが国家経済にとって
望ましいというスタンスを捨てて踏み込んだ異次元の領域であるが故に今後の不安を払拭されていない。

来年の2016年4月には日銀の株式売却
再来年2017年4月には消費税増税10％と明確な形で大きな山場が存在している。

イベントとしてはこの二つが将来的な不安となっているが、根本的な問題として日本には軍事費と
社会保障費の増大の日本版双子の赤字を抱えている。

今後、日米同盟における集団的自衛権によって更に軍事費は増大することが懸念されている
社会保障費は3.11の影響で癌患者が増えることで負担が拡大する見込みとなっている。

3.11による汚染被害の為に医療費の負担増が既に始まっており、政策として診療報酬の引き下げによって
在宅医療や介護の現場では更なる低賃金化が進んでいる。更には小中学校の教職員を665000人から
4万人削減することも出てきた。

軍事費はオスプレイ17機に3600億円で教育費は－2300億円これが安倍政権の財政の仕組みと
批難されがちなのだが、アベノミクスではなく間違いなく安全保障の面からうまれてくる
右傾化に他ならない。そしてこの財政の在り方さえも今後はアベノミクスにとっては負の要因となりうる。