韓国スパイ、、

北朝鮮のロケット技術は日本の技術でしたよね。

日本の大学を出た優秀な朝鮮人がロケット開発に携わり、北朝鮮に帰国、

もちろん、日本の技術を持ってです。

日本人はノー天気すぎ。

韓国人、朝鮮人、中国人、韓国系日本人を主要ポストに就職させてはいけないのです。




ソースから

相も変わらずパクリ、スパイ、捏造は韓国のお家芸。今回は主にサムスンを取り上げた。
．．．ソユーズ宇宙センターで韓国人が技術資料を盗み出すスパイ行為で逮捕
数年前にロシアは、ソユーズ商業宇宙飛行で初めて韓国人を受け入れた。しかし、訓練中にロシアの技術資料を大量に盗み出したことで、スパイ行為で韓国人の搭乗拒否をした世界初の出来事となった。この事で韓国人のソユーズ商業用ロケットに搭乗も、施設立入や接近も一切禁止となった。
．．．ＮＡＳＡでも韓国人が大量の機密資料やマニュアル持ち出すスパイ行為で逮捕
ＮＡＳＡでも韓国人が大量の機密資料やマニュアル持ち出し、スパイ行為で逮捕
された。韓国政府スパイとして国外追放。それ以降ＮＡＳＡでは、韓国人のロケット施設接近禁止、ロケット搭乗は永久禁止。ＮＡＳＡは韓国人と韓国系アメリカ人も、韓国系は全て一切採用禁止。当然中国人にも韓国人と同様の厳しい措置を取っている。最近は学者の共同研究も拒否対象となりつつある。
．．．アップルで韓国人がiPhoneの機密資料やデザインを持ち出し、韓国人を永久追放
アップルでも韓国人が大量の機密資料やデザインを持ち出し、企業スパイで訴えられる。アップル社は韓国人も韓国系アメリカ人も全てクビ採用禁止にした。全世界で同様の措
置が取られる。日本もアップルジャパンの在日は全員クビ、採用禁止。アップルジャパンに送り込んだ在日はソフトバンクの紹介による人材は有名。 （以上は再掲）
さて韓国の典型的パクリ企業サムスンは特許侵害訴訟数が今年、13.800件を超える見込で、その損害賠償金が2014 年には純利益を超えるのは確実という状況に陥っている。技術をパクったり、メーカーと共同開発し、生産の目処が立ったら独自開発と称し販売するなど、韓国特有の企業だが、そんなサムスン、日本だけではなく、世界中の企業で同じ事を行っていた。 当然あちこちで訴訟沙汰になっているが、その損害賠償金がついに利益を超えるところまで拡大したということだ。ざっとあげておく。
．．オランダではサムスンによるシャープへの特許侵害を認定、液晶パネルの輸入販売禁止、店頭からの撤去を命令。
．．米ＩＴＣシャープの液晶特許侵害でサムスン電子製品の限定的排除決定。
．．米ＩＴＣサムスン製携帯電話による日本コダック保有のデジカメ特許侵害認定。
．．日本の松下電器産業が１月１日、サムスン電子がＤＲＡＭ関連特許４件を侵害したとして、米テキサス州連邦法院に提訴。
．．パイオニア、サムスンＳＤＩ社に対する特許侵害訴訟で勝利。サムスンが合計5,900万ドル(約５９億円)　　の損害賠償額を支払う評決。
．．携帯電話メーカーの華立通信公司が開発した「ＧＳＭ／ＣＤＭＡデュアルモバイル通信方法と通信設備」　の特許を侵害したとし、サムソン側に華立に対し５千万元の損害賠償を支払うよう命ずる判決を下した。
．．村田製作所が三星電気を相手にセラミックコンデンサ製造部門特許を侵害したとして特許侵害訴訟を提起した。
．．日本電産はる光ディスクドライブ用「スピンドルモーター」の国内特許をサムスン電機が侵害したとして、　日本でのモーターの販売差し止めと損害賠償を求めて大阪地裁に提訴した。
．．富士通株式会社は、サムスンＳＤＩが供給しているプラズマディスプレイパネル(ＰＤＰ)に対し、特許を侵害しているとして東京地方裁判所と、カリフォルニア中部地区連邦地方裁判所に提訴したと発表した。日本において関税定率法に基づき、特許侵害製品の輸入差止申込手続きもあわせて行なっている。
．．メモリ設計企業の米Rambusはサムスン電子を特許侵害で米カリフォルニア州北部地区連邦地裁に提訴し特許侵害が認定された。
．．米Spansion社はサムスン電子とのフラッシュメモリー関連の特許侵害訴訟において、同社と和解したことを明らかにした。和解の条件として、サムスン電子は和解金7000万ドルを支払うことになる。
．．韓国サムスン電子が、台湾のパソコン製造メーカーであるWistron Corpから特許侵害で提訴された。
前回のパクリテーマでは取り上げなかった韓国のパクリ具体的事例を記述する。韓国が米軍機密を無断盗用、韓国製の輸出武器１６種に盗用が判明したという事件だ。
米国防情報局などによる、韓国軍需産業への緊急大規模調査で韓国の１６種の兵器が盗用コピー兵器と明らかになった。例えば、韓国が開発したという、魚雷に米国ハープーンミサイル技術の一部に無断盗用されたことが判明、輸出禁止が出た。更に、米国が輸出に制限をかけることが予想されるのは韓国のダリョンジャンポ（MLRS）、戦車K1A1戦車の射撃コントロール装備、魚雷、電子戦ポッド、多連装ロケットシステム、韓国の訓練機T-50等である。これらの武器について、外国で「韓国の技術」で開発したと宣伝していることに対して、米国防省は韓国が独自開発したものでないとした。
関係者によると、米国が疑惑を置いている韓国の輸出武器は１６種で、これらの武器の多くは、米国防衛産業の軍事機密の盗作、無断技術使用、コピーで開発された兵器にもかかわらず、韓国政府はまるで自分が技術開発したかのように宣伝していると語った。
米国防省と国防情報局（DIA）、米中央情報局（CIA）、連邦捜査局（FBI）と米軍事産業各社は、この韓国の機密盗用やコピー兵器輸出について、韓国の無分別な機密技術盗用を放置すれば、米国軍事技術が瞬く間に中国や他国に流出し、西側同盟国の安全保障上の問題として、「非公開の米議会公聴会で、今後韓国に絶対に軍事技術を渡すな、韓国へ二度と流出させるな、という険悪な雰囲気だった」という。「今後、韓国は米国から軍事技術を受けることが非常に困難になるだろう」と指摘した。
米国の軍事機密技術を使用した兵器は、米国の許可無しに第3国に輸出することはできないルールにより、西側の安全保障を守ってきた。ところが韓国は、無造作に分解機密コピーしては、中国に機密技術を流失させていたという。
これに関連した事件が以下のインドネシア事件。新型戦闘機KFX共同開発事業についてインドネシアは韓国にパートナーとして750万ドル(７億５千万円)以上の金を注ぎ込んだが、何の成果も収めることができなかったと韓国を非難した。インドネシアが韓国新型戦闘機KFX共同開発事業で韓国に10億ドル(1000億円)の開発費を韓国に出すところだったという。インドネシアは新型戦闘機KFX共同開発事業で韓国とインドネシアが共同して米F-16の性能以上の戦闘機開発に参加。インドネシアのポス・フタバラット国防部事務総長は、KFXは「実の無い事業」だったと述べた。インドネシアは2011年から専門家60人を韓国に派遣して750万ドル(７億５千万円)を投入したが「何の成果も得られなかった」。KFX事業は2014年9月に棚上げ延期され、2年半の努力が水の泡になった。韓国は棚上げ延期も伝えず、事業継続保障も無かったと不信感を述べた。さらに、韓国のKFX事業が挫折した理由として、米国が韓国への軍事技術移転拒否を上げた。韓国KFX戦闘機のエンジンや武器、レーダー、ソフトなどの多くは米国軍事技術が必要で、韓国の国産技術などほとんど無く、米国議会と企業が技術移転を全て拒否したことでダメになった。また韓国は、中国や日本など周辺国の最先端戦力に対抗しようとKFX以上の物を望んで、KFXをやる気があるのか疑問だったという。　　

韓国の「殺虫剤卵」問題収まらず、世界的な禁止農薬DDTまで検出＝韓国ネット「これを何十年も食べてきたのか」「何一つ信じられない世の中だ

ソースから

2017年8月21日、韓国の養鶏場の卵から殺虫剤成分が検出された問題で、韓国政府が全国の養鶏場について調査した結果、世界的に使用が禁止された農薬「ジクロロジフェニルトリクロロエタン（DDT）」が一部施設で検出されたことが明らかになった。韓国経済新聞などが伝えた。

韓国の畜産当局によると、今月15～17日に行われた国立農産物品質管理院の養鶏場全数調査で、慶尚北道（キョンサンブクド）地域のエコ認定農場2カ所の卵からDDT成分が検出された。DDTは人体に吸収されたると、がんや感覚異常、まひ、けいれんなどを引き起こす可能性がある猛毒性の物質。

安価で速やかに害虫を駆除できることから第2次世界大戦以降、世界的に広く普及したが、1960年代にDDT散布が生態系を破壊するという事実が明らかになり、米国では1972年、韓国では79年から使用が禁止されている。

韓国政府は18日、全数調査結果の発表の過程で「DDT検出の事実」を公表せず、むしろ該当する養鶏場に適合判定を下して鶏卵市場での流通を許可していたことも明らかになった。

農産物品質管理院の関係者は「DDT検出量が残留許容基準値（1キロ当たり0．1ミリグラム）以内だったため、安全性に問題がないとみて適合判定を下した」と釈明している。

一方で、韓国政府はこれまで、フィプロニルなど他の殺虫剤成分は残留基準値以下であっても不適合判定を下して農場名などを公開していたたため、DDTでの対応は「つじつまが合わない」との指摘が出ている。

この報道に、韓国のネットユーザーからは

「卵が農薬の塊だったなんて…」
「これを何十年も国民が食べてきたという事実が衝撃的」
「使用自体30年以上も禁止してきた農薬なのに？なんで基準値がゼロじゃないの？」

などショックを隠せないといったコメントが多く、

政府や国に対し

「これが国なのか？」
「農林畜産食品部と食品医薬品安全処など関係のある公務員は責任を取ってくれ」
「エコ認証を下したやつには法的処罰を！」

と非難や処罰を求める声が相次いでいる。

この他にも

「問題は鶏だけ？。豚も牛も鴨も、何一つ信じられない世の中だ」
「疑惑を調査するとあれこれ出てくる」

など疑う声も上がっており、中には堂々と

「全国民が政府を相手に訴訟を起こしても何も言えないでしょ？」

と発言するユーザーも登場した。

２２日未明、東京・世田谷区のコンビニエンスストアで、、

日本は平和な国ではありません。

平和ボケから抜けないといけない。

日本人が外国人に殺される7割は中国人、韓国人、朝鮮人だそうです。

それを日本人は心得ていないといけない。



ソースから

客の女性の首を包丁で突き刺し殺害しようとしたとして、韓国籍の男が警視庁に逮捕されました。

殺人未遂の疑いで逮捕されたのは、世田谷区に住む韓国籍の自称プログラマー金輝俊（キム・フィジュン）容疑者（４０）です。金容疑者は２２日午前１時すぎ世田谷区三軒茶屋のコンビニエンスストアの入口付近で、客の女性（３８）の首を持っていた包丁で突き刺し、殺害しようとした疑いが持たれています。女性は病院に運ばれましたが、首に軽いけがをしました。

金容疑者は駆けつけた警察官により現行犯逮捕されたということですが、取り調べに対し、「そんなことしていません」と容疑を否認しています。女性は金容疑者と面識はないということで、警視庁は犯行の動機などを詳しく調べています。

道労連は18日、、

北海道は日本の中でも

最も

経済が疲弊している地域ではないでしたっけ？

母子家庭月に３０万って？疑問

２０万程度にはならないでしょうか？

国民年金者月７万で生活してるしね。

、、日本で働く外国人の子供たちに児童手当をあげる方が疑問です。

外国人の子供が日本で住んでいないのに、、

なくして、母子家庭に回せないの？

、、たとえば、単身フランスで働いていて妻と子供は日本に住んでいます。

子供手当支給してるのでしょうか？








ソースから


道労連は18日、札幌市の母子家庭が健康で文化的な生活を送るために必要な費用「最低生計費」は月30万円との試算結果を公表した。1日8時間、週5日間休みなく働いた場合、時給換算で約1700円が必要としている。10月から適用される最低賃金810円の倍以上。本年度の最低賃金改定は過去最大の上げ幅だが、道労連は最低生計費には足りないと指摘する。

道労連は、母親が20～40代の母子家庭の組合員47世帯から持ち物や生活費の実態を調査。全国で同様の調査を行う静岡県立大短大部の中沢秀一准教授（社会保障論）の協力を得て、調査データを基に最低生計費を試算した。