韓国人をおとしめた？寺島進の「朝鮮人」発言が韓国ネットで物議＝「本当に呆れる」「日本と韓国では認識が異なる？」

北朝鮮は朝鮮人で

南朝鮮は韓国人って認識でしたけど間違いなの？

そのうち、支那竹とか朝鮮漬けも差別用語になっちゃうかもね。。



ソースから

2017年8月27日、プレイステーション4用アクションアドベンチャー「龍が如く」の声優が韓国人をおとしめる発言をしたとの疑惑が浮上し、韓国で物議を醸している。

韓国・世界日報によると、日本で26日に行われた最新シリーズ「龍が如く 極2」の新作発表会で、声優を務める俳優の寺島進が韓国を「朝鮮」と表現した。寺島は「今日ステージに上がっている何人かは朝鮮人なので、本当に朝鮮からミサイルを飛ばさないように願っている」と述べたという。当時、在日韓国人の出演者2人が共にステージに上がっており、寺島は彼らを「朝鮮人」と呼んだものとみられている。

他の出演者らは「やめよ」などと言って寺島を阻止しようとしたが、同発言はインターネットを通じて生放送で中継された。

「龍が如く」はヤクザを主人公にした独特な世界観を持つゲームで、最新版「龍が如く 極2」は12月に韓国語版が発売される予定。同ゲームは昨年も、韓国語版の発売が突然中止となるハプニングが起きていた。当時、ソニーは「『龍が如く 6』の内容を考慮して決めた」と理由を説明していた。これに対し、ユーザーらの間では「日本のヤクザや中国の三合会、韓国の組織暴力団が登場するゲームの内容に日本の帝国主義を称賛したり、韓国人をおとしめる要素があるのではないか」と指摘する声が出ていた。

この報道に、韓国のネットユーザーからは「公の場でそんな表現を？本当にあきれる」「なぜわざわざゲームと関係ない不必要な発言をした？」など寺島の発言を批判する声が寄せられている。また、「正式発売が中止されることを願う。こんなことを言われてまでこのゲームをしたいと思う人はいない」「絶対に輸入してはいけない」「不買運動をするべきだ」「「公式な謝罪がない限り絶対に買わない」と主張する声も。

一方で「それでもいいと言う韓国人が多いということを日本は分かっているのだろう」と嘆く声や、「『朝鮮人』は韓国では人を見下す言葉と認識されているが、日本では違う」「そんなに騒ぐこと？韓国人は劣等感が強いね」などと指摘する声もみられた。

外国人観光客の増加でレンタカー事故が急増 沖縄では1万件 国が対策へ着手

トラックのドライバーは必ずドライブレコーダーの

提出していますから

レンタカー会社も導入が必要でしょうね。




ソースから

日本を訪れる外国人観光客の急増に伴って、レンタカーで国内を旅行する利用者も1年間で70万人を突破したことが明らかになった。その一方で、ドライブ中の事故件数も悪化の一途をたどっており、なかでも沖縄県では物損事故が3年間で3倍に増えた。国土交通省はこの秋から訪日外国人ドライバーを対象にした事故対策に乗り出す方針を決めた。
 
　国交省によると国内旅行の際にレンタカーを利用した外国人観光客は、2011年の約17万9000人から右肩上がりに増えて、2015年は4倍近い約70万5000人に達した。
 
　レンタカーによる死傷事故は、日本人を含めた利用者全体で見ると減っているにも関わらず、訪日外国人が原因の事故は過去3年間で2倍以上に急増。このうち、訪日外国人が多い沖縄では、物損も含めると事故件数は昨年だけで9648 件に上り、過去3年間で約3倍に増えた。（沖縄県レンタカー協会調べ）
 
　日本政府観光局（JNTO）によると、日本での運転は、▽道路事情や▽カーナビの利便性、▽国産車のブランド力の高さ、▽サービスエリアやパーキングエリア、道の駅の充実などが後押しして、アジアから家族で買い物旅行にやってくる観光客のニーズに合致しているという。
 
　韓国・台湾・香港などアジアから来訪する観光客にとって人気の訪問先は、北海道、東京近郊、沖縄、九州の順に高いが、一方で、海外の旅行会社からは、「高速道路の出口と路線を知らせる標識や案内板がわかりにくい」とか「外国語の表記を増やして欲しい」などの要望が多く寄せられているという。
 
　2020年の東京五輪パラリンピック大会に向けて、これからますます訪日外国人の増加が見込まれるなか、国交省はこの秋から、訪日外国人のレンタカー利用が多い北海道や九州、沖縄などの地域で、外国人が事故を起こしやすい危険箇所の特定を実施する。
 
　具体的には、レンタカー会社や警察署、観光協会などと連携して、ETC2.0やドライブレコーダーを搭載したレンタカーを借りた外国人が、どこのエリアで急ブレーキを踏んだかデータを集約し、外国語に対応した標識や看板などを設置することで、日本の交通規則や道路標識への理解を促進していくという。

(朝鮮日報日本語版) 世界で減少するエイズ感染者、なぜか韓国では増加

日本の若者も性病が増えていえると

ニュースがありましたけど、、

生でやる若者が多すぎ。。

黒人にあこがれる女多すぎ。

黒人が経営する店があるけど、若い女の子が入りびたりで

店主と倉庫でやりまくる話は昔聞いてますよ。

日本男子いいのかなあ。。



ソースから


世界的には、エイズウイルス（HIV）に新規感染するケースが減っているが、韓国国内ではHIV感染者と後天性免疫不全（AIDS、エイズ）の患者数がむしろ増えている。HIVは、エイズを引き起こす原因となるウイルスで、HIVへの感染者のうち免疫体系が損傷、あるいは低下し、疾病にかかった人をエイズ患者という。

　疾病管理本部は8月11日、「2016年 HIV／エイズ申告現況」を発表し「昨年新たにHIV、またはエイズに感染した人は1199人と集計され、増加傾向にある」と明らかにした。特に新たな感染者は、男性（1105人）が女性（94人）の11.8倍で、国内の男性感染者の3人に1人（35.1％）は20代というのが特徴だ。

■「安全ではない性接触に」
　国際エイズ合同計画（UNAIDS）の統計によると、全世界のHIV、エイズの新規感染者数（成人基準）は、2016年に170万人と10年（190万人）に比べて11％減った。海外の先進国の中でも減少基調へと転じた国は多い。各国の感染状況などを見ると、2011年から15年にかけて日本（1529→1434人）、米国（4万4805→4万40人）では新規感染者が減った。疾病管理本部は「全世界的にアフリカ地域は国際機関の治療剤普及などに伴い新規感染者が著しく減少しているほか、米国、日本、オーストラリアなどでも減少傾向にある」と説明した。

　一方、韓国は逆に新規感染者数が増加する傾向にある。「HIV／エイズの申告現況年譜」によると、新規感染者数は2010年の837人から16年には1199人と43％増加した。1985年に申告された感染者数はわずか2人だったが、2000年には244人になり、13年（1114人）からは毎年1000人を超えている。生存している累積感染者数も2015年に1万人を超え、今回公開された16年の統計値では1万1439人に上った。
■20代男性の感染、なぜ多いのか
　新規感染者のうち男性が女性の約12倍で、男性感染者の35％が20代である理由について、医療界は「若い男性の性接触の頻度が高まったため」と分析した。これに加え、「危険な」性接触が多く、HIV感染について検査する機会が増えたことから、「水面上」に現れた感染者が増えたことを原因として挙げた。特に「同性間の性交渉で感染率が高まりを見せており、一部の同性愛者の間ではさまざまなパートナーと関係を持つといった問題がある」と指摘する。セブランス病院感染内科のチェ・ジュンヨン教授は「20代の男性感染者が増えているというのは、現在国内の同性愛者の間でHIVウイルスが勢力を拡大している可能性があるという話だ。若い感染者たちは、感染しているかどうかを自らチェックした後、病院を訪れるケースも多くなっている」という。ただ「同性愛者がすなわちエイズ拡散の主犯」という点については今も議論が続いている。今回の保健当局の統計でも、新たな男性感染者のうち「異性との性接触」（355人）が原因となったケースが「同性との性接触」（325人）を上回っている。

　保健当局は、HIVの感染予防事業を強化していく方針だ。HIVに感染した場合、まだ完治は困難ではあるものの、早期に発見すればするほど発病を先送りし、治療効果もあるためだ。全国の保健所ではすでに1989年からHIV感染無料匿名検査が施行されているほか、病院や医院では有料の匿名検査が可能となっている。韓国エイズ退治連盟など民間団体では、エイズ関連の相談も受け付けている。

　疾病管理本部の関係者は「米国で開発された『ツルバダ（Truvada）』というHIV治療剤は、性接触前の予防薬としても使用されている。韓国でも、こうした予防薬を取り入れる方向で検討中」と話した。

(朝鮮日報日本語版) 何でも完全にコピーする中国、韓国企業はお手上げ状態

ソースから

中国の電子商取引大手、アリババ（阿里巴巴）が運営する同国最大の通販サイト、淘宝（タオバオ）では「雪蓮秀」というブランドの化粧品が検索に引っ掛かる。雪蓮秀は韓国コスメを代表するアモーレパシフィックの高級化粧品ブランド「雪花秀」をまねたコピー商品だ。英語名の「Sulwhasoo」も「Sulansoo」に書き換えた。パッケージが本物と似ており、ブランド名も1文字違いとあって、中国人が韓国製品と錯覚する商品だ。アモーレパシフィック中国法人関係者は「巧妙に名前を変え、通販サイトで販売されているが、中国の販売業者にいちいち対応するのは難しい」と話した。

　ハンドクリームを桃の形の容器に入れ、ヒット商品になった中堅化粧品メーカー、トニーモリーも中国製コピー商品に頭を痛めている。同社関係者は「細かく見ないと本物と区別が付かないものがかなりある。低品質の商品を使った中国の消費者が韓国側に抗議してきた例が数件あった」と話した。

■食品からIT機器、商標まで
　中国製コピー商品は、韓国製化粧品、食品から先端IT機器まであらゆる分野に広がっている。農心の「辛ラーメン」と「キムチラーメン」は商標とパッケージデザインをそのまま盗用した製品が店頭に出回っている。農心関係者は「辛ラーメンを模したパッケージに低品質の即席めんやスナックを入れて販売しているものもある」と話す。取り締まりが緩い地方都市を中心に奇襲的に商品を供給することが多く、現地に進出した韓国の食品メーカーも実態把握が難しいのが実情だ。
　先端IT製品のデザインや製品仕様をまるごと盗用するケースも多く、枚挙に暇がないほどだ。中国の中堅家電メーカー、天駿（TIJUMP）は昨年、LG電子の衣類管理機「トロムスタイラー（TROMM STYLER）」をまねた製品を500台以上販売した。また、中国の別の家電メーカー、格蘭仕（ギャランツ）も今年1月、上海家電ショーにトロムスタイラーと瓜二つの商品を自社の新製品として展示し、LG関係者を驚かせた。LG電子関係者は「トロムスタイラーは開発に数百億ウォンをかけた製品だが、デザインと機能をまねて、はるかに安い価格で販売している業者が数社ある」と指摘した。中国のテレビ大手、 創維（スカイワース）はLG電子が今年1月、米国の消費者家電見本市CESで展示した新製品のコピーを4月に中国メディアに大々的に紹介した。経済協力開発機構（OECD）によると、全世界で流通するスマートフォンの5台に1台は偽造品で、86％が中国で作られているという。

　フランチャイズ商標の盗用も頻繁に起きている。有名なかき氷ブランドの「雪氷（ソルビン）」は中国に進出したところ、メニューや内装はもちろん、看板まで酷似した偽フランチャイズに直面した。雪氷ブランドを盗用した中国のフランチャイズ店舗は上海だけで300カ所以上を展開している。特許庁は昨年までに中国で商標を盗用されたか商標を先取りされ被害を受けた韓国企業が1125社に上ると推定している。「クムネチキン」「パリバゲット」「キムパプ天国」「シンポウリマンドゥ」など中国に進出した大半の韓国系フランチャイズ商標が現地で盗用された

■巨大なコピー商品生態系を持つ中国
　中国のコピー商品産業は拠点別に専門家されており、地域経済の中枢的役割を果たしている。中国福建省ホ田市（ホはくさかんむりに甫）には、ナイキ、アディダスなどのブランド運動靴のコピー生産拠点だ。全世界の時計の40％を生産する広東省は、コピー時計の温床だ。先端IT製品の偽造の中心地は中国最高の革新都市に数えられる深センだ。世界最大の電気街、華強北路ではどんな製品でも完璧に偽造が可能だ。10万に達する売り場では正規品とコピー品が並んで売られている。サムスン、アップル、小米（シャオミ）など商店ごとに大企業のロゴが張ってあるが、公式代理店は見つからない。各店舗では部品を積み上げ、スマートフォン、ゲーム機、デジタルカメラ、タブレット端末など消費者が希望する商品のコピー商品を即席で組み立ててくれるほどだ。裏面はiPhone、表面はギャラクシーSシリーズといった無茶な注文も可能だ。

　ソウル大機械航空工学の朴喜載（パク・ヒジェ）教授は「深センにはアップルのiPhoneを生産するフォックスコンと世界1位の通信設備メーカーである華為（ファーウェイ）、数多くのスタートアップ企業が世界の人材と技術を吸収しており、どんな種類の製品でも完璧にコピーできる生態系を構築している」と指摘した。

「電磁パルス攻撃」の脅威 上空の核爆発で日本全土が機能不全に

平和ボケした日本人は

ことが起きても普通に生活して

気が付いたときには目の前は「死」なんでしょうね。

きっと。


ソースから


北朝鮮が核兵器や弾道ミサイルで挑発を続けるなか、もう一つの深刻な脅威として「電磁パルス攻撃」の可能性が指摘されている。上空で核爆発を起こし、広範囲で都市機能を破壊するものだ。北朝鮮は既に攻撃能力を持つとみられるが、日本の対策はほぼ手つかずで、専門家からは懸念の声が上がる。（小野晋史）

　■大規模停電の恐れ

　電磁パルス攻撃は、高度３０～４００キロの上空で核爆発を起こして行う。その際に生じたガンマ線が大気を構成する窒素や酸素などの分子に衝突。分子に含まれる電子がはじき飛ばされて雷のような巨大な電流が発生するなどした結果、強力な電波の一撃である電磁パルスが地上に襲いかかる。

　電磁パルスは送電線を伝ってコンピューターなどの電子機器に侵入。その電圧は５万ボルトに達するため、機器はＩＣ（集積回路）の機能停止で損壊し、同時に大規模な停電も発生すると予測されている。核爆発に伴う熱線や衝撃波は、地上には届かない。

　影響範囲は爆発の高度や規模によるが、高度１００キロで広島型原爆の３分の２に相当する１０キロトン（ＴＮＴ火薬換算）の場合、日本全土をほぼ覆う半径約１１００キロにも達する。

　１９６２年に米国が北太平洋上空で行った高高度核実験「スターフィッシュ・プライム」では、高度４００キロの宇宙空間での核爆発で電磁パルスが発生。爆心から１４００キロも離れた米ハワイ・ホノルルなどで停電が引き起こされ、その威力が実証された。

　■空から襲う“津波”

　現代社会は電気なしでは成り立たない。電磁パルス攻撃によって大規模な停電が発生し、公共インフラを支える電子機器が損壊すれば、都市機能はまひする。

　電話やインターネットなどの通信やガス、水道の供給が停止。飛行中の航空機が操縦不能になったり、電力を絶たれた原子力発電所が制御不能に陥ったりする恐れも指摘されている。

　米国の専門家チームが今世紀に入ってまとめたシナリオでは、１０キロトンの核爆弾がニューヨーク付近の上空１３５キロで爆発した場合、被害は首都ワシントンを含む米国東部の全域に及ぶ。

　損壊した機器を修理する人員や物資が大幅に不足し復旧には数年を要し、経済被害は最悪で数百兆円に達する。電磁パルスは健康に直接影響しないとされるが、食糧不足や病気などで死傷者は数百万人に上ると推定している。

　元陸上自衛隊化学学校長の鬼塚隆志氏は「電磁パルス攻撃は宇宙から襲う津波のようなものだ。被害を完全に防ぐことは難しくても、備えを固めるなどして減災に取り組む必要がある」と強調する。

　■「日本は無防備」

　電磁パルス攻撃は地上への核攻撃と違い、ミサイルの弾頭部分を大気圏再突入時の高熱から守る技術は必要ない。小型の核弾頭を搭載したミサイルを発射し、目標上空で起爆するだけだ。

　米国防総省の内部では、北朝鮮が既に核弾頭の小型化に成功したとの見方もある。成功が事実なら、弾道ミサイルや人工衛星を搭載したロケットが上空を通過するとみせかけ、日本の真上の宇宙空間で核爆発を起こすことも可能だ。日本の領土や領海に着弾する恐れがない場合、迎撃ミサイル発射のタイミングを逃す可能性は十分にある。

　電磁パルス攻撃は米国やロシア、中国も能力を保有しているとされる。核爆発以外の方法でも可能だ。米露中のほか、北朝鮮や中国の脅威にさらされる韓国や台湾でも、インフラや軍などの防護対策が進んでいる。

　これに対し日本は取り組みが遅れている。電子戦に関わる研究開発を担う防衛省の電子装備研究所は、電磁パルス攻撃を受けた場合に「（自衛隊の）指揮・統制機能が無力化される恐れ」があるとして、今秋にも防護技術の動向調査を始める。

　だがその内容は攻撃の脅威に関する調査や、防護技術の実現に向けた課題の明確化など基礎的な検討にとどまる。

　電磁パルスが防衛装備品に与える影響に詳しい企業関係者は「日本には、電磁パルス攻撃への備えがまともに存在しない。社会全体が無防備な現状は非常に危険だ」と警鐘を鳴らす。