「略奪文化財で観光収入」ノートルダム国際調達に韓国ネチズン「冷ややか」

BAKAN国が騒いでいます。

どうしようもない国だね。



韓国の放火にあったソウル南大門の修復で、、

ソースから

国宝第1号の崇礼門、ずさんな修復工事で再び立ち入り禁止に、安価な材料使用が原因―韓国

復元にあたって、丹青（彩色）に使う顔料と「伝統的な接着剤」（膠もしくは漆のこと）は日本製を使用するため、
韓国国内で批判されたが、韓国では「伝統的な接着剤」を作る技法はすでに失われていて技法の復元にも失敗しており、
『日本製の接着剤は優れている。国宝で実験はできない』との理由もあって、結局日本製を使うことになった。
　　　

ソースから

エマニュエル・マクロン・フランス大統領が火災で崩壊したノートルダム大聖堂の再建のため、国際的な募金を進めるというニュアンスの言葉を言ったことをめぐり、一部の韓国ネチズンたちが冷たい反応を見せている。

マクロン大統領は15日夜11時30分ごろ（現地時間）、「ノートルダムは私たちの歴史であり、文学であり、精神の一部であり、偉大な出来事が起こった場所であり、私たちの生活の中心だった」とし、国民的・国際的な力を集めて募金活動や復興作業を始めるという意を明らかにした。

すると、ツイッターでマクロンの発言が熱いイシューとして浮上した。
韓国時間16日の時点で「国際募金」というキーワードが5万5000回ほど言及された。
「フランス野郎」が2万5000回ほど、「欧州の奴ら」が4000回ほど言及されて目立つ。

7000人がリツイートした「大聖堂が燃えたのは残念で悲劇的なことだが、お金はお前らで出せ。ルーヴル美術館にあるものすべてを本国に返すだけでも再建費用は出るだろう（ La _n **********）」という文と同様の内容のツイートが並んでアップロードされた。
文化財略奪国が全世界の助けを求めるのは恥知らずということだ。

「世界の文化遺産の略奪者の主演レベルであり、返還の要求は無視するフランスが、回復費用を国際調達すると言うのは見苦しい（ food ****）」
「他国のものをことことごとく奪って、観光客から高いお金をもらいながら、お金をものすごく儲けたじゃないか（will **********）」
「観光収入はフランスが持って行くのに、復旧費用は国際調達？完全に創造経済ではないか（kimt ******）」
「他国から再建支援をすると言い出すのはいいが、本人が国際募金を進めるのは恥知らず（tlrr **）」
「第1世界遺産だけが人類の遺産なのか？（moon *********）」
「南大門も人類の資産だが、我々は国際的な資金調達はしなかった（laro **）」

実際、フランスは代表的な文化財略奪国の一つだ。
韓国も被害者だ。
フランス軍が朝鮮を侵略した丙寅当時、外奎章軌など私たちの文化財を奪ったのが代表的である。（故）パクピョンソン博士の主導で、2011年にリース方式で、私たちの懐に戻ってはきたが、フランスが要求すればいつでも返さなければならない。
その他、フランスはアフリカやハイチのなど色々な国の文化財を略奪した歴史を持っている。

略奪された国の返還要求は続いている。
フランスもそれに合わせて西アフリカ文化財を返して関連法改正に乗り出す意志を表明している。
しかし文化財略奪は、フランスだけでなく、英国・ドイツ・イタリアなどヨーロッパ諸国の共通の歴史なので、解決が難しい側面がある。

フランスのパリノートルダム大聖堂は去る15日（現地時間）、建設856年目に炎上した。
第二次世界大戦を一緒に耐えたエッフェル塔とともに、フランスの象徴といえる大聖堂を失った市民は悲しみを隠せずにいる。

折りたたみスマホ「Galaxy Fold」、発売前に「壊れた」というレビュアー報告多数

価格が２２万円！！

凄い！

さらに壊れやすいとは、、

２から３年で買い替えるスマホに２２万円だせないね。

相変わらず裏切らないK国は凄い！


ソースから

韓国Samsung Electronicsが4月26日に米国などで発売する予定の折りたたみスマホ「Galaxy Fold」について、発売前にレビュー機を使った複数のメディア記者が「壊れた」と報告している。


　米The Vergeのディーター・ボーン記者は17日付の記事で、Samsungから提供されたレビュー機を使ったところ、1日で開いた状態のディスプレイの中央、下にヒンジがある部分に膨らみができたと報告。

　ボーン氏は、ヒンジとディスプレイの間に何かがはさまり、それがディスプレイを圧迫しているようだとしている。この膨らみのせいで、有機ELディスプレイに筋が入ってしまっている写真も紹介している。同氏は、本体の写真を撮影するために背面に商品固定用粘土を付けたので、その一部がヒンジから内部に入ってしまったのかもしれないが、ヒンジの問題かもしれないと、原因は特定できないが普通の使い方でわずか1日で問題が発生したことを嘆いている。

　米CNBCのスティーブ・コバッチ記者は、開いた状態のGalaxy Foldのディスプレイの左半分が真っ白になってしまう様子の動画をTwitterに投稿した。

　CNBCのトッド・ヘルストン記者は、「手元に届いてから普通に使っていただけなのに、ディスプレイが壊れた。Samsungは発売の予定を遅らせてでもこの問題を解決するべきだ」と語った。Samsungは既に複数の地域で予約を受け付けている。

　この他、本来はがしてはいけないディスプレイの保護シートのようなものをはがしてディスプレイを破損してしまったレビュアーが複数いた。米Bloombergのマーク・ガーマン記者は「これははがすべきではないものだとSamsungは言うが、私は知らなかった（消費者にも分からないだろう）」とツイートした。

　Galaxy Foldは、閉じた状態で外側の4.6インチディスプレイを、開くと内側の7.3インチディスプレイを使えるスマートフォン。26日に米国などで発売する予定だ。価格は1980ドル（約22万円）からだ。

単独]自民党「大腸菌出る韓国産水産物の輸入を禁止せよ」

過去に

韓国産ヒラメで食中毒が起きた事件がありましたから

輸入検査は徹底にすべき、米国だったか韓国産海産物の輸入が禁止になっているのでは？

輸入停止にしないのは裏には利権がらみか？



ソースから

糞尿汚染水域で採取された韓国産貝類缶詰、米FDAがNO通告


輸入食品の安全性といえば、これまでは中国産食品の問題ばかりが取り沙汰されてきたが、見逃してはいけないのが韓国産食品である。韓国からの輸入食品は至る所で見かけるが、それに伴い、さまざまなトラブルが発生しているのだ。

　財務省の調査（2017年度）によると、韓国は日本の製品輸入先として中国、米国、豪に続く4位で、その輸入額は年間3兆円を超えている。その韓国産の食品の中でも、とりわけ問題が指摘されるのが「海産物」だ。

　2017年の韓国からの海産物輸入額は約850億円。韓国土産の定番となった海苔をはじめ、アワビやカキ、アジまで、韓国産の海産物がスーパーに並ぶ様子が珍しくなくなった。

　冷凍状態で輸入された「ゆでガニ」、「赤貝」、「煮穴子」、「トリ貝」からは大腸菌群が、養殖の「生鮮マス」からは基準値超の抗生物質製剤オキシテトラサイクリンが日本側で検出され、いずれも廃棄処分となった。

　韓国産海産物による健康被害も起きている。2014年、東京の和食店で韓国産のヒラメの刺身を食べた複数の客に、激しい嘔吐・下痢の症状が見られた。原因は、ヒラメに潜んでいた食中毒寄生虫クドア。韓国産ヒラメに多く寄生しており、過去にも同様の食中毒事案が繰り返されている。

　食品の消毒についても違法行為があった。2017年2～3月にかけて、日本海沿岸各地にハングル文字が記された大量のポリタンクが漂流した。

　ポリタンクに社名が記載されていた韓国の化学メーカーは、漂流の原因を「韓国海苔の養殖業者が網の消毒に塩酸を使用した後で不法投棄した」と主張。

　韓国では海苔の養殖に際して、安全性に問題があることから同国の法律で禁止されている塩酸消毒をする業者が摘発されるケースが相次いでいる。これにより海苔自体から塩酸が検出される事例も発生し、韓国内で問題になった。

　韓国産食品に“NO”を突きつけた国もある。アメリカ食品医薬品局（FDA）は2012年、韓国産の牡蠣・ムール貝・ホタテなどの貝類は糞尿の海洋投棄により食中毒を引き起こす恐れがあるとし、流通業者に販売禁止を通告。さらに、加工処理が施されている缶詰も販売禁止の対象とした。

　その際、FDAが出した通達にはこう記されていた。

〈韓国産貝類の缶詰は、人間の糞便に汚染された水域で採捕された貝類を含むため、食用として適切ではない。また、生鮮、冷凍、および缶詰以外の加工製品にはノロウイルス汚染のリスクがあり、食品として適切ではない〉

　食品問題評論家の垣田達哉氏が語る。

「韓国は下水処理施設が十分に完備されておらず、糞尿や汚泥を海に流すケースが多い。それゆえ、韓国近海の海産物は汚染されやすいという現実があります」



ソースから

・日本の政権与党である自民党が韓国の日本産水産物の輸入禁止措置をめぐる世界貿易機関（WTO）敗訴判定を糾弾する集会を17日行った。この席で韓国に対する対抗の次元で韓国産水産物の輸入禁止カードが議論されたと東京の外交消息筋が伝えた。

・消息筋は自民党議員が「韓国だから敗れた」とし「対抗措置が必要だ」と強く主張したと述べた。これと関連し「韓国産水産物から大腸菌が出るため輸入を禁止しなければならない」という発言も出てきたと消息筋は明らかにした。WTO上告審敗訴に国際機関内の解決が困難になったので韓国と2国間協議で「禁輸措置カード」で対抗しなければならないという趣旨だ。

・同日、議員たちはWTO敗訴判定について「外交の敗北」とし、日本政府の責任も厳重に追求したと伝えられた。特に上告審を控えて対応が安易だったと言って「韓国はロビー活動をしているのに日本はしていない」という言葉まで出たという。消息筋は「政府が国際機関を過度に信用しているのではないか」と日本政府にロビー戦を間接的に促す発言も出てきたと伝えた。

・日本政府も対策準備に苦心している。朝日新聞は「日本政府は今月下旬に開催されるWTO紛争解決機関で今回の決定に抗議する方針」とこの日報じた。

・菅義偉官房長官は同日の定例会見で、「（今日首相官邸を訪れた）全国漁業協同組合連合会の関係者から日本産水産物の輸入禁止措置の解除を望むという請願を受けた」とし「政府は引き続き各国の規制措置全体を撤廃するよう求めていくという立場を伝えた」と述べた。