“マクロ経済のミクロ的基礎“と言うナンセンス。

　世の“経済学者“にはおかしな事を考える方々がいるようで、（現況ではそういう方々が多数であるようにも見えますが）このタイトルの“マクロ経済のミクロ的基礎“と言う概念もそれであり、要はマクロ経済学はミクロ経済的“基礎“があるはずだ、更に進むとその基礎が無いものは非合理的理論であるとまで行く様である。と言う事がその意味であるらしいのであるが、それは成り立たないと言う事はこれは難しい数学的立証とか不要で説明可能である。

 

と言うのはどういうことかといえば、“ミクロ“的には個々の経済主体である企業は其々利潤（率）極大をその行動目標として生産活動をする。ここで問題なのがその場においては競争原理が働くと言う事である。そこから考えるならその場合、売り上げを増やす為には自分の商品をなるべく低廉化する必要があり、要はコストの削減である。

 

 

ここでコストと言う場合、その大きな物の一つが賃金であり、これを低下させれば当然、安価な商品が製造可能であり、販路を広げる事が出来る。しかしながらこれ等個別企業にとっては当然の行動も一国（世界的にも同様）で行われるなら壮大な賃金削減結果が生まれる。其処から誰でも思いつくように（“エコノミスト“以外）一国内の消費総額は減少に転ずることになる。当然その結果として社会総体としての消費能力は減退し結果としては不況状態になる。

 

この一連の流れから“常識的に“分かるように個別企業の複合体である社会では、それら構成員の個々の企業の行動原理が“ミクロ的に“合理的“であっても社会総体としては均衡しないと言う現象が現れるのであり、マクロ経済学が“ミクロ的基礎“を持たないのは当然である。

 

 

この論理　マクロ経済学はミクロ的基礎がないから非論理的、非整合的とおっしやる御仁は経済学そのもののもつ対象把握が出来ない非論理的な方々であるとしかいいようが無いだろう。